〔経済論壇から〕来年の金融政策占う 『資産所得倍増』の王道／少子高齢化による難題
日本経済新聞朝刊に毎月最終土曜日（12月のみその前週）の読書欄にて連載している拙評「経済論壇から」。12月の経済論壇で取り上げられた論考の中から、興味深いものを３つのテーマに絞ってご紹介しています。
来年春の日本銀行総裁の任期満了を控え、今後の日本の金融政策のあり方を問う論考
伊藤隆敏・米コロンビア大学教授（日本経済新聞12月5日付「複眼」）
齊藤誠・名古屋大学教授（週刊エコノミスト11月22日号）
小枝淳子・早稲田大学教授（日本経済新聞12月2日付経済教室）
デイビッド・ワインスタイン・米コロンビア大学教授（日本経済新聞11月30日付経済教室）岸田文雄内閣が掲げる「資産所得倍増」と「人づくり投資」に関する論考
二神孝一・同志社大学特別客員教授（中央公論12月号）
江口匡太・中央大学教授（日本経済新聞12月1日付やさしい経済学）少子化と高齢化がもたらす課題に関する論考
松浦司・中央大学准教授（日本経済新聞12月7～9日付やさしい経済学）
駒村康平・慶應義塾大学教授（週刊東洋経済11月26日号）
を取り上げました。
今年の１２月は、いつもと違って、第３土曜日が１７日と、私が2013年から本欄の執筆を担当して以来最も早い日程（執筆締切までだと半月足らず）となり、取り上げられる論考数に限りがあったため、一部に１１月下旬に公表された論考も含めることとしました。