〈経済論壇から〉コロナで雇用はどう変わるか 所得保障の議論が浮上／医師の偏在防ぐ対策急げ
本日の日本経済新聞朝刊に、毎月最終土曜日の読書欄にて連載している拙評「経済論壇から」が掲載されました。
６月の経済論壇で取り上げられた論考の中から、興味深いものを３つのテーマに絞ってご紹介しています。さて、今月の論考として、
●新型コロナウイルスの感染拡大が雇用に与えた影響に関する論考
太田聰一・慶應義塾大学教授（週刊東洋経済６月13日号）
トーマス・コーカン・マサチューセッツ工科大学教授（週刊東洋経済６月27日号）
鶴光太郎・慶應義塾大学教授（週刊東洋経済６月６日号）
近藤絢子・東京大学教授（日経新聞６月10日経済教室）
●新型コロナ対策で講じられた財政金融政策に関する論考
竹中平蔵・東洋大学教授（週刊エコノミスト５月16日号）
齊藤誠・名古屋大学教授（日経新聞６月12日経済教室）
●新型コロナウイルス感染に備えた医療のあり方に関する論考
宮田裕章・慶應義塾大学教授（中央公論７月号）
高久玲音・一橋大学准教授（週刊ダイヤモンド６月27日号）
を取り上げました。
雇用への影響に関しては、休業者急増の見方、テレワークの動向、フリーランスへのセーフティネットのあり方について取り上げています。
このところ、経済論壇は新型コロナウイルス関連の論考が大半を占めています。感染拡大がひと段落したこともあり、初期段階のコロナ危機の影響を考察する論考が出てきています。