石井たけひろ

株式会社アルヴァスデザイン(大手企業向けの営業人材の育成事業)にて、営業・マーケティン…

石井たけひろ

株式会社アルヴァスデザイン(大手企業向けの営業人材の育成事業)にて、営業・マーケティングをしています。プライベートでは一児(3歳男の子)のパパ。 最近では仕事もプライベートも、リベラルアーツ的な学びの大切さを実感。日々の学び(自分なりに考えたことなど)をアウトプットしていきます。

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  • 英語とリベラルアーツ

    The Economistの記事を中心に、英語とリベラルアーツを共に学ぶ。

最近の記事

  • 固定された記事

今こそ、気候変動に取り組むべきタイミングだ!(The Economist 2020年5月21日版)

The Economist 2020年5月21日版から、「Countries should seize the moment to flatten the climate curve」の記事を取り上げてみたい。内容は「気候変動への取り組み」についてだ。 コロナウイルスの影響で、飛行機や車などの移動手段が減っている。 東京でも、「空がキレイになった。」という話をよく聞く。 ただ、これは気候変動を解決するためには、何も本質的ではないことを理解しなければならないのだ。 むしろ

    • 中国との付き合い方(The Economist 2021年3月20日版)

      The Economist 2021年3月20日版から、「How to deal with China」の記事。 記事の簡単な要約全人代(中国の全国人民代表大会)が、3月11日に開催されて、香港の選挙制度を見直すという決定がなされた。要するに、香港の民主主義が事実上機能しなくなった。 これに対して、G7をはじめ各国が抗議することが予想されるが、単に中国を制裁によって孤立化させることは、いかがなものかというのが書かれている。 香港の経済はとても好調を維持しているし、中国は

      • これからの時代のイノベーション(The Economist 2021年1月16日版)

        The Economist 2021年1月16日版から、「Why a dawn of technological optimism is breaking」の記事。 記事を読んでこれから先、イノベーションは起きると楽観視して良いのか? こちらの記事には、画期的なイノベーションが起こる可能性が高い(≒停滞が起きないであろう)理由が3つ書かれている。 1つ目は、革新的な技術の発見だ。コロナウイルスのワクチンを開発するために、サイエンスと医療が猛スピードで研究開発をしたように

        • コロナウイルスのパンデミックの終わりには、インフレーションが起きるのか(The Economist 2020年12月12日版)

          The Economist 2020年12月12日版から、「After the pandemic, will inflation return?」の記事。 記事を読んで多くの経済学者が「インフレーションは起きない」と主張している。特に先進国においては、現在の低インフレというものは、政策を行う上での前提となっている。つまり、「低インフレが当たり前」になっている。 しかし、コロナウイルスのパンデミックによって、もしかしたらインフレが起きるのではないかという声も高まっている。で

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        今こそ、気候変動に取り組むべきタイミングだ!(The Economist 2020年5月21日版)

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          36本

        記事

          石炭を過去の遺産にしよう(The Economist 2020年12月3日版)

          The Economist 2020年12月3日版から、「Make coal history」の記事。 記事を読んで石炭が燃料に使われることで、温室効果ガスが排出され、結果的に気候変動の原因になっていると言われている。 現在世界では、以前に比べて脱炭素の動きが進んでいる。アメリカのバイデン氏、そしてヨーロッパ各国では気候変動への取り組みに力を入れている。中国も気候変動への取り組みに力を入れていく方針である。 現在、全エネルギーの27%が炭素に依存している。そして二酸化炭

          石炭を過去の遺産にしよう(The Economist 2020年12月3日版)

          民主主義の回復力(The Economist 2020年11月26日版)

          The Economist 2020年11月26日版から、「Democracy contains the seeds of its own recovery」の記事を取り上げてみたい。内容は「民主主義の回復」についてだ。 記事の簡単な要約11月に始まったアメリカの大統領選挙は、ようやく決着しそうである。今回のアメリカの大統領選挙では、「民主主義の後退」というメッセージが各所で出回った。 これはアメリカだけのことではない。インドのヒンドゥー教第一主義を進めるモディ氏や、香港

          民主主義の回復力(The Economist 2020年11月26日版)

          今回のアメリカ大統領選挙は、将来のアメリカに対して何を訴えたのか(The Economist 2020年11月5日版)

          The Economist 2020年11月5日版から、「What the 2020 results say about America’s future」の記事を取り上げてみたい。内容は「アメリカの大統領選挙とこれからのアメリカと世界」についてだ。 記事の簡単な要約これからのアメリカ、そして世界に大きな影響を与える大統領選挙。投票から1週間以上経過したが、いまだに決着がつかない。 決着がつかない理由の一つに、今回の選挙が接戦であったことがあげられる。当初、バイデンが圧勝

          今回のアメリカ大統領選挙は、将来のアメリカに対して何を訴えたのか(The Economist 2020年11月5日版)

          バイデンでならなければならない理由(The Economist 2020年10月31日版)

          The Economist 2020年10月31日版から、「Why it has to be Joe Biden」の記事を取り上げてみたい。内容は「アメリカの大統領選挙」についてだ。 これからの世界に大きな影響を与えるだろう、アメリカの大統領選挙。2020年はじめ、ユーラシアグループ代表の政治学者イアンブレマーは、大統領選挙での問題は「分断」であると言った。 まさにその通りになりつつある。トランプ支持とバイデン支持で、真っ二つに分かれ、アメリカの古き良き民主主義が崩れつつ

          バイデンでならなければならない理由(The Economist 2020年10月31日版)

          ソーシャルメディアにおける言論の自由(The Economist 2020年10月22日版)

          The Economist 2020年10月22日版から、「How to deal with free speech on social media」の記事を取り上げてみたい。内容は「ソーシャルメディアにおける言論の自由をどう対処するのか」についてだ。 ほとんどの方にとって、SNSにアクセスしない日はないはずだ。もはや、SNSは生活の中心になっている。 明確に、「何のためにSNSをやっているのか?」と聞かれても、ハッキリとした理由はない。ただ、そんなSNSに一日数時間も費

          ソーシャルメディアにおける言論の自由(The Economist 2020年10月22日版)

          ウイグル自治区の人権(The Economist 2020年10月17日版)

          The Economist 2020年10月17日版から、「Torment of the Uyghurs」の記事を取り上げてみたい。内容は「中国ウイグル自治区の人権」についてだ。 今回のThe Economistの記事は、読むのが辛くなってしまう内容だった。 ウイグル人というだけで親と子供は引き裂かれ、女性は子供を産めない体にさせられ、パスポートを没収されているため海外への助けもできない。 人権とは何か。それは、最低限度の生活水準を確保することだけでは守られない。 コ

          ウイグル自治区の人権(The Economist 2020年10月17日版)

          アントグループとフィンテック(The Economist 2020年10月8日版)

          The Economist 2020年10月8日版から、「Ant Group and fintech come of age」の記事を取り上げてみたい。内容は「中国のアントグループとフィンテック」についてだ。 皆さんは、アントグループについてご存知だろうか?私は恥ずかしながら、名前を聞いたことがある程度だった。 ただ、これからの世界に多大なる影響を及ぼす(すでに及ぼしつつある)アントグループは、知っておかなければならない。 ここ数年で、デジタルマネーが一気に普及した感覚

          アントグループとフィンテック(The Economist 2020年10月8日版)

          なぜ政府はコロナウイルスの対応を間違えるのか(The Economist 2020年9月26日版)

          The Economist 2020年9月26日版から、「Why governments get covid-19 wrong」の記事を取り上げてみたい。内容は「コロナウイルスへの各国政府の対応とその問題点」についてだ。 2020年は、コロナウイルスの年だと言っていいくらいだ。武漢で始まったとされるこのウイルスは、瞬く間に世界を覆いつくし、200万人がなくなったとされている(推定の数字も含む)。 アメリカ、ヨーロッパでの感染者数がクローズアップされるが、インドをはじめとす

          なぜ政府はコロナウイルスの対応を間違えるのか(The Economist 2020年9月26日版)

          化石燃料の終わり(The Economist 2020年9月17日版)

          The Economist 2020年9月17日版から、「Is it the end of the oil age?」の記事を取り上げてみたい。内容は「化石燃料の終わりと新しいエネルギーへの転換、それに伴う地政学的なリスク」についてだ。 脱炭素、温室効果ガス、地球温暖化などの言葉を聞かない日はないくらい「気候変動」に世界は取り組んでいる。 化石燃料は、20世紀の我々の日常生活を支え、戦争に使用され、そして政治的にも利用されてきた。 現在、この化石燃料から、再生可能エネル

          化石燃料の終わり(The Economist 2020年9月17日版)

          オフィスは終わるのか(The Economist 2020年9月12日版)

          The Economist 2020年9月12日版から、「Is the office finished?」の記事を取り上げてみたい。内容は「オフィスはコロナウイルスをきっかけに終わりをむかえるのか」についてだ。 コロナウイルスの影響によって、日本では在宅勤務が推奨され、多くのビジネスパーソンが在宅勤務というものを経験した。ほとんどのビジネスパーソンにとって、日常的に在宅勤務をするというのは初めての経験であったはずだ。 さて、問題はコロナウイルスが落ち着いた場合、オフィスに

          オフィスは終わるのか(The Economist 2020年9月12日版)

          コロナウイルスは大学をどう変えるのか(The Economist 2020年8月8日版)

          The Economist 2020年8月8日版から、「Covid-19 will be painful for universities, but also bring change」の記事を取り上げてみたい。内容は「コロナウイルスがもたらした大学への苦痛と変化」についてだ。 コロナウイルスのパンデミックにより、各国が人の移動を制限している。特に国際的な人の動きは、明らかに変わった。 それが顕著に見えるのが、学生である。新興国の学生は、このような状況の中では、親のいるリ

          コロナウイルスは大学をどう変えるのか(The Economist 2020年8月8日版)

          パンデミックが収まったら、移民を再び動かせ(The Economist 2020年8月1日版)

          The Economist 2020年8月1日版から、「As the pandemic recedes, let migrants move again」の記事を取り上げてみたい。内容は「コロナウイルスのパンデミックと移民」についてだ。 コロナウイルスのパンデミックによって、多くの国が水際対策を強化している。これはコロナウイルスをブロックする意味では有効だ。 しかし、コロナウイルスのパンデミックを「移民排除を正当化する理由」に使用するのはいかがなものか、というのが記事のメ

          パンデミックが収まったら、移民を再び動かせ(The Economist 2020年8月1日版)