［note62］私にとってのChatGPT・現在地その１
ChetGPTって何ですか？
ChatGPTは、ちょうどスマートなロボットのようなものです。これは、コンピューターのプログラムで、人と同じように話すことができます。例えば、あなたが質問をすると、ChatGPTはその質問に答えることができます。それはまるで友達と話しているような感覚です。具体的な特徴を挙げるならば、
①会話が得意: ChatGPTは、多くのことについて会話ができます。例えば宿題の質問から、日常の話題まで、幅広く答えることができます。
②賢い: たくさんの本やインターネットの情報を読んで学んでいるので多くのことについて知っています。
③言語を理解: 人が使うさまざまな言葉や表現を理解できます。
➃多言語対応: 日本語や英語など、いくつかの言語で話すことができます。ChatGPTは、学校の宿題を手伝ったり、新しいことを学ぶための情報を提供したりするのに役立ちます。また、話し相手として楽しむこともできます。それは学校の先生や友達のように、あなたの質問に答えてくれる賢いツールです。
これは実際にChatGPTに「高校生にも分かる説明を書いて」という指示文（プロンプト）を出して、出力された文章です。私は主に2022年にOpenAI社が公開した人工知能チャットボットサービスであるChatGPTを利用しています。現在はMicrosoftやGoogleなどがAIサービスを搭載するようになり、それらの使い分けが課題となっています。リリース当時からChatGPTを活用していた人からすれば、特段珍しい話ではありませんが、「これから使ってみようかな」と思う人には少しだけ参考になるかも知れません。
とりあえずはChatGPT4へ
これはあくまでも私のリズムですが、新しいサービスで活用できる可能性を感じたものについては、少しだけ無料版を試してみて、使い勝手が多少なりとも分かった段階で有料版にシフトします。ChatGPTもいわゆる無料版（GPT3.5）と有料版（GPT4/すでに次のVerの情報も！）があり、機能的にも相当の差があります。スタート時点では無料で全く問題ないとは思いますが現在、月額20ドル（円安のため、当初予定よりはコストアップ…）を払って活用しています。現時点でも月20ドルの価値はあるように感じています。
ChatGPTで何してるの？①
現時点で学校教育の中でChatGPTを積極的に活用することは難しい状況ではあります。行政文章としても、その適切な運用や教師や生徒のリテラシーについての言及に加え、登録時に電話番号登録が必要となるというプライバシーの観点などから、今後の状況の変化を前提としながらも慎重な姿勢を示してます。そんなわけで、先ずは自分が使ってみよう（このことは行政文章にも記載があります）ということで、色々と試しています。
情報源はインスタグラム？
現在、AI関連の書籍や雑誌が増えてきましたし、教育用のChatGPT活用に関する書籍も書店に行けば比較的容易に見つけることができます。もちろん、そうした書籍類も重要ですが、想像以上に情報源として活用できるのが、Instagramです。AIの進化のスピードを考えると、具体的なスキルや情報リリースのキャッチアップの速さが必要です。そうした意味ではコンスタントに情報を提供してくれるInstagramのユーザーの存在は私にとっては非常にありがたい存在です。毎回、「その情報、どこからキャッチするんですか？」と聞きたくなるスピード感です。
ChatGPTで何してるの？②
さて、実際に自分がどのようにChatGPTを使っているかですが、あくまでビギナーの活用として読んでいただき、参考になるようでしたら嬉しいです。
授業案の検討
私は新学習指導要領で登場した新科目【公共】を担当してます。もちろん指導書などはありますが、できる限り、現在の社会問題と生徒や教師の思考がリンクするような授業展開を考えたいと思っています。そこで、ベースとなる授業案の骨子をChatGPTに投げて、アドバイスや改善点の指摘を受けています。もちろん、それらを全て鵜吞みにしている訳ではありませんが、「なるほど！その視点は気付かなかった」といったことも多々あります。少なくとも、これまでの自分は想像もしていなかったAIとの授業案検討会議です。
その際に私が使う指示文（プロンプト）は以下のようなものです。
指示文（プロンプト）
ある日の指示文から：「あなたは教師である私の優秀なメンターです。今回、高校1年生を対象とした【公共】の授業を行うプランを考えています。テーマは「ロールズの正義論」です。以下に［学習目標］、［導入］、［展開］、［まとめ］の形で授業案の骨子を示しますので、感想やアドバイスをお願いします」といった感じです。指示文の中では、相手（AI）に役割を与えることと、項目を［ ］や〈 〉、＃などで明確化することがポイントのようです。生徒も教師も同じことが言えますが、前提としてまずは自分が骨子を作って、議論をしながら仕上げていくことが大切です。AIの発達は人間の思考力を落とすという懸念もありますが、自分が考えていることを軸に議論し、より良いものにブラッシュアップしていく流れであれば、むしろ我々は頭を使う印象があります。つまり、授業の中で自分が目指すもの、相手に聞きたいことを明確にしなければ、AIの回答も曖昧になるからです。
既にプロンプトエンジニアという職業（と言っていいのでしょうか？）も存在するように、AIに対して、人間がどのような指示文を出すかは極めて重要であり、そこにこそ人間の創造性が必要となると個人的には感じています。
ChatGPTで何をしてるの？③
情報収取ツールとしても活用しています。既にGoogleでは何らかの検索を掛けた際、その概要や出典を示すように仕様が変更になっていますし、BARDと呼ばれる生成AIが2023年に公開されています。MIcrosoftが搭載しているCopilotはワードやパワーポイントとの連動が想定されているようです。2020年代が私たちの生活レベルでのAIの元年と言えるのかも知れません。少なくとも2023年の夏以降、劇的な変化を遂げているように感じています。
さて、ChatGPTですが、情報収集の際に出典やリンクを明記するような指示を出したり、ChatGPTに様々な拡張機能（プラグイン）を加えて、最新情報を膨大なネット空間から拾い出すようなこともできるようになっています。プラグインにはPDFの読み込みや要約をしてくれるものもあります。勿論、自分である程度目を通す必要はあるでしょうが、概要を書いてもらったり、要約を書いてもらうことで仕事効率は大幅に上がると思います。
私が担当する【公共】や【政治経済】では、イメージで理解することが重要なので、AIによる画像生成も活用しますが、これについては、まだまだこれからの機能という印象があります。例えば、日本のイメージでという支持を出すと、突然、登場人物が全て着物になったり、背景の文字が中国語？？と感じるような表記で描き出されることも珍しくありません。
無限の可能性×リスク×楽しさ
一時期、シンギュラリティという言葉をよく耳にしました。当時はチェスや囲碁などで人間とAIが対決するようなニュースも頻繁に取り上げられ、人工知能が人間の知能を上回るのが2040年頃ではないかという指摘もありました。それがいつになるのかは分かりませんが進化が止まることはもはやないでしょう。余程、AIに対する警戒から国家が強制的に開発にストップをかけない限り、この社会はAIが当然のように存在する社会になるでしょう。そして、そうした社会を生きるのは、今の子ども達です。自分自身も、まだまだ駆け出しのAIユーザーですが、その可能性は果てしなく大きいものだと感じます。その一方で、AIが持つリスクと人間としての在り方についても、考える必要を痛感します。ただ、今は「こんなこともできるのか！」という驚きと発見に楽しさを感じています。何が適切な利用であるかは、これから不可欠な議論になると思いますが、まずはお付き合いをしてみることが重要であろうと思います。
今回のまとめ
まとめというほど大層なものではありませんが、まずは使ってみることをお勧めします。少し古いですが日経の記事を紹介します。少なくとも、この調査が行われた時点では、私自身、興味はあっても、未知の領域に手を出す積極的な気持ちにはなっていない状況でした。色々な方から学びながら、自分の実践を少しずつnoteにまとめていきたいと思います。ちなみに、この文章自体は最初のChatGPTの紹介文と引用した記事以外はオリジナルです（笑）
国内企業などで働く人約1000人の過半数が生成AIを「全く知らない」と回答したことが分かった。「AIを使ったことがある」「業務で活用している」と回答した割合は合計で10%だった。同社は「イメージと実態との違いが浮き彫りになった」とした。3月31日〜4月3日に国内企業などで働く従業員を対象にインターネットを通じて調査を実施し、1081人から回答を得た。生成AIの認知度について聞いたところ「全く知らない」との回答が54%を占め、「聞いたことがある」との回答が36%だった。認知している46%の層に知っている関連サービスについて複数回答で尋ねたところ、米オープンAIの「Chat（チャット）GPT」を挙げた回答が60%で、米Microsoftの「Bing（ビング）」が25%で続いた。生成AIを認知していると回答した46%のうち、生成AIにおける活用に関して「関心がある」と回答した割合は60%だった。自社への影響について尋ねたところ「チャンス」とした割合が47%で「脅威」とした割合（9%）を大きく上回った。一方、関連する取り組みの進捗状況については「具体的な案件を推進中」（4%）や「予算化済み」（4%）とした回答は計8パーセントにとどまった。