無能エリートだらけで、国が亡びる。まあ「天皇」とか言う無責任王が居る必然です。
より
上記文抜粋
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次期大統領誰であれ米国の崩壊は免れ難し
英媒：美国或陷入周期性动荡
英国《金融时报》网站5月31日刊登吉利恩·泰特的文章，题为《无论特朗普当选与否，美国的崩溃也许都无法避免》
https://news.sina.com.cn/gov/xlxw/2023-06-05/doc-imywfpki5567972.shtml
先月、ドナルド・トランプ前米大統領がジャーナリストのジョーン・キャロルへの性的暴行で有罪判決を受けたとき、一部の観測筋は、アメリカの有権者に対する彼の魅力が弱まることを期待したかもしれない。 そうではない。 5月末に発表されたQuinnipiac Pollの結果を見ると、現在共和党員の56％が2024年のトランプ氏の大統領候補を支持しており、最も近いライバルであるフロリダ州知事のRon DeSantis氏の2倍以上であることがわかります。
"エリートによる過剰生産"
確かに、調査対象となった有権者の約56％がトランプ氏を支持しないと回答しているが、調査対象となった有権者の同じ割合がジョー・バイデン氏も支持していない。 また、ピューの調査では、現在56％のアメリカ人が「アメリカは自国の問題を解決できない」と考えており、昨年6月の41％から増加していることも明らかになりました。 最も重要なのは、"国民の約4分の3が、政治的な意思決定を行う際のアメリカ人の知恵を極めて少ないか全く信用していないと答えており、2021年の62％から増加している "という調査結果です。
このような深刻な機能不全は、どのように説明できるのでしょうか。 よく聞く答えは、米国はハイテク大企業をバックにした闇の勢力によって政治的に操作され、コントロールされており、偽情報が民主主義を弱体化させているというものです。 ある程度はその通りである。 しかし、別の観点から、生物学者で複雑性科学者のピーター・ターチンは、考えるに値するいくつかの点を指摘しています。 ターチンはビッグデータを使って生態系を研究しているが、こうした手法を使って複雑な社会の盛衰を分析することを「クレプトクラティック・ダイナミクス」と呼んでいる。 クレオは、古代ギリシャ神話に登場する歴史のミューズである。
ターキンは、歴史上の豊富な経済・社会情報を用いて、数千年にわたる世界各地の政治・経済サイクルを探った。 エリートが権力を掌握し、時間をかけて、より多くの資源を掌握することでその権力を保持しようとする、という基本的なパターンがあると彼は結論づける。 最終的に、これは必然的に貧しい人々をより貧しくし（すなわち「大衆の貧困化」）、「エリートの過剰生産」を生じさせ、その結果、極度の不満、不安、内紛を引き起こす。
その結果、通常、社会問題が爆発的に増加し、政治的な崩壊が起こるのである。 ターチンのモデルは、複雑な社会では、このような構造変化は通常100年に1度起こると示唆している。 2016年にトランプが大統領に選出される前から、彼はアメリカと西ヨーロッパが「激動の20年代」を迎える運命にあると予言していた。
前震としての議会暴動
ターチンの見解には賛否両論がある。20年前、彼の著書『ヒストリカル・ダイナミクス』で概説された帝国論は、歴史家たちから反対された。 ある評者は、"複雑な数学は素朴な社会理論を改善しない "と言った。 しかし、トランプがカムバックを目指す中、ターチンは表舞台に戻ってきた。 新著『The End Times: Elites, Anti-Elites and the Road to Political Disintegration』で、彼は以前予測した力学が激化していることを示唆している。 彼は、アメリカの貧困層の平均寿命の減少が示すように、数十年にわたる実質賃金の低下が影響しているという。 同時に、新卒者の数が急増し、職をめぐる競争が激化したため、エリートの過剰生産が激化し、人口の1パーセントの富裕層（トップ層を含む）の間で不安と憤りが煽られている。
実際、過去60年間の米国の経済・社会動向のデータを「クリオ・ダイナミクス」モデルに当てはめると、トランプとバイデンに関する他の詳細を考慮しなくても、「（米国では）貧困化とエリート過剰生産が2020年までに非常に高いレベルに達する」とターキンは結論付けています。 ......どちらも非常に高い水準に達する。 過激化曲線は2010年以降に上昇し始め、1920年代には急上昇した。 政治的暴力もそうだった。" 1月6日のキャピトルヒル暴動のような出来事が、単なる予兆に過ぎない可能性がある世界である。
ぶっちゃけて言えば、トランプのような人物は、アメリカの不安の原因ではなく、症状であることを示唆しています。 データによれば、この軌道を変えるには、米国で1930年代から戦後初期のニューディールを再び導入し、再分配を利用して不平等を解消することだ。 例えば、1950年代、アメリカの連邦所得税の最高税率は、1913年の7％から90％に跳ね上がり、現在は37％である。
このような呼びかけは、多くのアメリカのエリートが、こうした予測を即座に否定したり、機械モデルに頼ることの危険性を指摘したりする程度には怖がるかもしれない。 しかし、予言的な力を持つ現代ギリシャ神話の人物、カサンドラはターチンだけでなく、循環的な変化を信じる別のヘッジファンドの億万長者、レイ・ダリオでさえ、格差の拡大が社会崩壊につながりかねないと警告している。
したがって、米国の指導者がターチンを無視するのは愚かなことである。 少なくとも、エリートの過剰生産という概念は、現在の米国におけるエリート教育が、将来のエリートの子供にも大人にも、非常に高価で、競争が激しく、有害である理由をよく説明している。
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抜粋終わり
エリートが無能で、それが増えると、社会が確実に崩壊する。
日本も同じくだ。
より
上記文抜粋
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自分では「誰も書かない、面白い記事」の心算なのだが、・・・ (宗純)
2023-06-07 16:25:44
可也ガックリする塵コメントには呆れるやら驚くやら。記事を読ます、あるいは読んでも理解出来ないなら他の真面目な読者の迷惑になるので便所の落書き程度の意味不明のコメントは御遠慮下さい。実に不愉快です。
そもそも実質的に、ウクライナのインチキ戦争は去年の２月中に終わってます。
アメリカやNATOが支援するウクライナのネオナチ親衛隊テロリスト集団によるドニエプル川のダム破壊での欧州最大の原発事故誘発とのトンデモナイ自体に直面して、
とうとうアメリカも諦めたのか去年のバルト海の天然ガス海底パイプラインのノルドストリーム爆破犯がウクライナだったと、言い出したのですから大笑い。笑い事では済まないのですが、
しかも今回の「逝きし世の面影」ブログ記事では、
「ウクライナ戦争はいくら軍事支援しても戦場の大勢は変わらない」とのフォーリン・アフェアーズ誌を紹介したリツイートしただけ。それ以外は一切腹立たしいウクライナの特別軍事作戦には触れていないのですよ。
今回の記事を読めば誰にでも分かるが、居眠りバイデンの痴呆症悪化でたぶん選挙どころではない。それなら現在出馬しているのは民主党候補としては１９６８年に暗殺された父親の仇討を考えているらしいロバート・F・ケネディ・ジュニアしかないので、２０２４年アメリカ大統領選挙は自動的にトランプ大統領対ロバート・F・ケネディ・ジュニアの一騎打ち。
そもそもトランプはロバート・F・ケネディ・ジュニアを２０１７年の大統領就任後にはワクチンの安全性を再検証する諮問委員会のトップに据えて、極悪製薬業界と真っ向勝負を挑む心算だったのが、民主党やリベラルメディアが先手を打ってロシアンゲートで弾劾裁判の茶番劇を延々と演じて時間稼ぎを行た。
堕落腐敗が激しいマスコミや有識者が必死で胡麻化している（先延ばししている）だけで、
今のウクライナ騒動も時間稼ぎの一環であり本筋ではない。そもそも勝敗はとっくの昔についていた。
既に決着が付いてるのに誤魔化しているのは、６月２日には日航機墜落「御巣鷹山の尾根」事件遺族からの墜落当時のボイスレコーダ開示請求訴訟を、「和解にハンコを押したから終わりだ」との屁理屈で高裁が敗訴にしたが、これは事故から３０年目のNHKスペシャルでの目撃情報報道で、事実上の挙国一致のマスコミや政治官僚財界など隠蔽工作が明らかになっている
元々、日本のマスコミの全部が政府権力のアンダーコントロール「大本営発表」だった
５２０人が死んだ墜落現場は決して人跡未踏の秘境では無くて首都圏の近郊であり確実な目撃者たちがが何人も、多数存在していた。ところが自衛隊が全部握り潰す。もちろん自衛隊だけではなくて警察もＮＨＫなどマスコミも有識者も一致協力、隠蔽したのである。
その後は『挙国一致』で３０年間も『見ざる言わざる聞かざる』で隠し続けたのですから怖ろしい。呆れ果てた話である。
墜落から３０年目NHKスペシャル 『日航ジャンボ機事故 空白の16時間』２０１５年８月１日 明らかになった数少ない真実の断片
2020年08月12日 | 社会
日本の無条件降伏から７５年 日航機墜落から３５年https://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/3792e66edd3221962cb5b04697807fc1
今年６月４日は１９８９年の中国の天安門事件３４周年だが、なんと、日航機御巣鷹の尾根事件のＮＨＫスペッシャルと同じで、
あの有名な天安門事件の戦車男を撮影してＡＰ記者の３０年目の真実の暴露が行われていたのですから驚くやら呆れるやら。ヤッパリ現在はグレートリセットの真っ最中ですよ。
天安門事件では三百数十人が死亡したと公式発表されているが内わけは人民解放軍兵士や警官が半分だったらしい。ほぼ２０１４年のキエフのマイダンクーデターのソックリさんだが、何故か中国はこの事実を大宣伝する気が無かったが、今後はどんどん真相が明らかになるでしょう。
シンガポールでのシャングリラ会合では世界中が無茶苦茶なアメリカやリベラルメディアの噓八百の横暴に飽き飽きしています。
ShortShort News
@ShortShort_News
天安門事件の「戦車男」を撮影した記者の証言
そこから始めるスレッドはチェックする価値あり
https://twitter.com/ShortShort_News/status/1665327659205656582?cxt=HHwWjICwmdmrt5wuAAAA
天安門事件の戦車男の撮影者AP記者は３０年も経ってから自分が「民主勢力」に暴行され殺されそうになった事実を語り、放火された装甲車の投降兵が殺される現場も目撃していたとの衝撃的な内容だった。
・・・・・・・・・・・中略・・・・・・・・・
日本の平和と民主主義の発展は白痴の大正天皇の時代 (宗純)
2023-06-08 10:30:46
平時には政治家の優劣ではなくて官僚組織の優劣が全てに優先します。政治家が世襲のお馬鹿でも耄碌老人でも何の問題もない。
翻って、プーチンの場合はソ連崩壊でＧＤＰが激減し、男性の平均寿命までが大幅に下がった国家存亡の危機的状況を、大きく改善したことで圧倒的な支持率を確保した。プーチンも何時かは死ぬだろうが間違いなく国葬になります。今回の妙なウクライナ騒動を上手く終息出来れば、ひょっとしたら銅像どころかレーニン廟にロシア再興の「国家英雄」として祀られる可能性も十分にあります。
アメリカＮＡＴＯが総力を挙げて応援するウクライナが、何があっても負けるわけにはいかないので、必ず「勝った」ことにして終わりにするしか方法が無い。
あの月を歩いたアポロ１１号のニクソン大統領の１９６３年パリ和平協定では「アメリカ軍が勝ったからベトナムから全軍撤兵する」とのマスコミのお馬鹿プロパガンダが行われたが、今回のウクライナでも同じで、「ウクライナが勝ったから終わりにする」とのシナリオが用意しているはずです。アメリカの真っ赤な嘘には、世界中がうんざりです。
リベラルメディアの牙城カルフォルニア州在住の映画評論家町山智浩は、２０２０年アメリカ大統領選のバイデン元副大統領の選挙運動では動員しても１０人程度しか集まらないので自分の選挙集会を中止したとTwitterしています。
対してトランプは万単位のロックスター並みの動員力なのですからコロナ騒動やインチキな郵便投票が無ければ胡麻化しようがない圧倒的な大差で再選されていた。
それから４年も経てば、もっとバイデンの痴呆が進行しているのは避けられない
我が日本国では選挙運動は最長でも知事や参議院の１７日間で、衆議院は１２日間ですよ。
ところがアメリカの選挙は１年半もの長丁場。もちろん資金力や知力や経験、演説が大事だが、体力勝負なのです。
実は日本の様に期間限定で選挙運動をするのは異様で、宣伝カーでは連呼しか出来無し、選挙ポスターも場所が限定。枚数も厳しく制限するなど基本的に何も出来ない仕組みになっているが、
対照的にアメリカは何でもあり。やりたい放題になっているが、
アメリカの候補者が若いのは、１年中３６５日、２４時間が全部選挙運動だから、体力的に劣る老人ではきつすぎるからなのです。ましてや居眠りバイデンのような８２歳で足腰が弱った痴呆が進行する危険な状態では１年半もの過酷な選挙戦を戦えない。
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抜粋終わり
天皇制とは・・・天皇はじめ無能なエリートが好き放題できる。
まさに「無責任」とかいて「てんのう」と読むだ。
天皇は「革命」が無いので、その天皇を始め無能エリートを日本では隠居も逮捕も殺処分もできない。
ので、自動的に日本人は死滅するだけしかないのです。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みに富む社会になりますように