被害者にならないために
中学1年生のときに接種した子宮頸がんワクチンで障害を負った女性の声です。自分のような被害者を出さないためにもワクチン接種（積極的勧奨）を再開しないでほしいと話しています。
しかし、彼女の声は厚労省には届かず、2023年4月から定期接種が再開されました。
このように厚労省が定期接種として扱うようになると、副作用が生じた場合の責任は製薬会社から国に移ります。
薬は病気の人に限られますが、ワクチンは健康な人も病気の人も対象になるので、製薬会社にとってはドル箱、こんなにおいしい話はありません。
厚労省は2022年10月4日、子宮頸がんなどを防ぐとされる「9価子宮頸がん（HPV）ワクチン」について、2023年4月以降の早い時期から定期接種を開始する方針を固めました。
子宮頸がんワクチンの定期接種は、2013年に一度実施されたことがありますが、ワクチンを接種した少女たちが次々と体の痛みや歩行困難、記憶障害などの副反応を発症したため、その後、中止となりました。
しかしその後も、小学6年生から高校1年生までの10代の女性を対象に、子宮頸がんを引き起こしやすい2種類のウイルスの感染を防ぐとされる「2価」のワクチンか、それらを含む4種類のウイルス感染を防ぐ「4価」のワクチンの定期接種が行われてきました。
厚労省によると、今後、定期接種の対象者は「MSD社（メルク・アンド・カンパニー）」の9価ワクチン「シルガード9」を、他のHPVワクチン同様、無料で接種できるようにするとのことです。
その一方で、子宮頸がんワクチンを接種し、副反応によって障害を負った女性やその保護者たちが、薬害訴訟を起こしており、ワクチン接種を推奨することにも強く反対しています。
以下の動画は、子宮頸がんワクチンを接種した後、副反応によって障害を負った女性たちの様子を撮影したものです。
被害者たちは、記憶障害や不随運動、体の痛み、寝たきり、けいれん、脱力、学力低下、視力低下、睡眠障害などを発症し、介護なしには生活できない状態となり、現在も苦しみつづけています。
今まで女性だけに限られていたHPVワクチンを男性にまで対象を広げようとしている動きがあります。
ワクチンは製薬会社にとっても医師にとっても政治家にとっても懐を潤す手放せない利権と化しています。
ワクチンの危険性を熟知している彼ら医者や政治家はワクチンを打っていません。
体に針を刺し、得体のしれない液体を安易に体内に入れるのはよく考えると恐ろしい危険行為です。
コロナワクチンの危険性が分かった今、自分と家族の健康を害する恐れのあるワクチンと名の付くものは全て疑ってみる必要がありそうです。