教育費をどうやって準備するか考える

教育資金の準備については、子育て世代の多くが悩まれるのではないでしょうか。
いくらかかるのか、どうやって準備するのか。教育費がざっくりいくらくらいかかるのか、効果的な準備方法について書いてみたいと思います。

教育費はいくらかかるのか

教育費の総額は、子どもの進学先によって大きく変わります。それぞれ図にまとめてみました。めっちゃかかりますね。

私立と公立で大きく金額が変わるのと、特に大学では大きなお金が必要になります。ただ、教育費は出産と同時に入学時期やある程度の予算がわかるため計画的な準備ができるお金と考えられます。

なぜ貯められないのか

必要な金額などが大方わかるので早めに準備を始めることができそうですが、なぜ貯められないのか。

・ゴールがわからない
・貯め方がわからない
・そもそもあまり考えていない

多くの方は、子どもがどの学校に進学するかわからないこともあり、具体的な目標金額（ゴール）を設定できずにいるようです。また、教育資金の貯め方にも様々な方法がありますが、どれを選べばいいのかわからないという方もいるでしょう。

どう準備するか

高校を卒業するまでは毎月の収入の範囲でやりくりして、大学のお金は子どもが小さいうちから準備を始めるのがセオリーです。

大学のお金は「児童手当＋積立」で準備すると良いですね。児童手当をすべて貯めると約200万円。それに加えて、子どもが生まれてから18年間、例えば月1万円を積み立てると216万円になります。これで合計約400万円。ま

目標の金額にあわせて積立額を設定してコツコツ貯めていきましょう。預貯金だけではなく、金融商品も活用するとより効率的です。

積立商品

積立で利用できる金融商品があります。

・貯蓄（銀行預金）
・投資信託
・学資保険
・低解約返戻金型終身保険　　など

こういった金融商品も将来の変化に対応できるように組み合わせて準備しましょう。
投資信託などの運用商品を利用する時は値下がりする可能性もあるので注意が必要ですが、15年以上の積立期間を目指しつつ、値下がりしても対応できるように預貯金も組み合わせるとリスクを抑えることができそうです。

運用の効果はばかにできません。たとえば下記の投資信託を毎月1万円積み立てていたら、14年間で500万円以上に。
ちょうど時期が良かったということがあるにしろ、積み立てたお金よりも大きくなる可能性も十分あるということを知っておくと選択肢が広がります。

最後に、教育資金の準備と同時に、老後資金の準備も忘れてはいけません。ライフプラン全体を見通し、バランスの取れた資金計画を立てることが重要です。
早めの準備と賢い選択で、お子様の未来を支える基盤を作っていきましょう。