100年目の真実 〜歴史は繰り返されるのか？〜
第一次世界大戦が終戦を迎えた5年後の日本において関東大震災が勃発しました。
1923年9月1日の出来事です。
この大震災のあおりを受けて日本国内では不景気風が吹き荒れることとなって行きます。
一方、関東大震災の丁度6年後のニューヨーク株式取引所において歴史に残る空前の株価大暴落が発生します。
この大暴落は世界大恐慌の始まりとなり、通称『暗黒の木曜日』と言われています。
1929年10月24日（木曜日）の出来事です。
この様に世界経済が混沌としている中、ロスチャイルドは『暗黒の木曜日』が発生した翌年にBISを立ち上げます。
BISとは、世界の中央銀行を束ねる銀行で中央銀行の大元締めとなる民間銀行です。
1930年の出来事です。
このBISの立ち上げに際して日本国は金塊を出資することによってBISの理事に就任しました。
こんな中、日本国はBIS発足後11年目にして真珠湾攻撃に打って出ます。日米開戦（第二次世界大戦）の始まりです。
1941年12月8日の出来事です。
この時、日本国は理事をBISに返納しています。
ところがどうしたことか、返納した理事を日本の昭和天皇が引き継ぎました。
どうやら、BISに出資した金塊は日本国を隠れ蓑とした天皇名義の金塊だった様です。
その後、昭和天皇は日本国の敗戦のあとになって理事をBISに返納しています。
更に、日本の敗戦と時を同じくしてアメリカ＄を世界の基軸通貨とする金本位制の幕が切って落とされます。
この様に、今から丁度100年程前に下記①〜④の事件が連なって行きました。
① 覇権国の衰退 （イギリス経済力の衰退）
② 次期覇権国の台頭（米バブル崩壊）
③ 世界戦争の勃発 （第二次世界大戦）
④ 金融制度の変更 （ドル世界の基軸通貨に）
ここまでは今から約100年前に世界の覇権がイギリスからアメリカに移り行く時代の流れを簡単に描きました。
詳しくはこちらに書いてます。
よろしければごらんください。
この記事の本番はここからとなります。
今、時代は100年前を彷彿とさせる状況となって来ています。
それは、
① 覇権国の衰退
覇権国のアメリカの借金が嵩んで首が回らなくなって来たからです。
直近に誕生したアメリカ大統領は皆さん世界の警察を返上するとまで言い始めて現に世界から軍隊を引き上げています。
となると、アメリカが退場した後の覇権国がどこからか誕生して来ることとなります。
② 次期覇権国にて大バブルの崩壊
こんな中、次期覇権国と目されている中国において不動産バブルがはじけて中国の地方政府にその額約2000〜3000兆円と言われている借金が集まってしまいました。
この額は中国の年間GDPの約100%に相当します。
この数字は常識的に考えたなら到底解決のしようのない金額に思えます。
③ 世界戦争の勃発
ウクライナやイスラエルで発生している紛争はきな臭さを感じるまでになって来ています。仮に、中国が台湾に侵攻することとなれば日本も紛争に巻き込まれてしまいます。
このように、現在進行中の地域紛争が何らかのきっかけで大戦争に発展する可能性は無きにしも非ずです。
④ 金融制度の変更
さらに、金融制度が紙幣通貨からデジタル通貨に変わろうとしています。
それは中国主導で進めているmBridgeシステムです。
ここに、mBridgeとはBISが開発し運用するデジタル版の国際決済システムです。
また、BISとは各国の中央銀行をメンバーとする国際決済銀行です。
この国際決済システムはブロックチェーン技術を用いて高い透明性・高速取引等の利点を備えています。
以上より、現在進行中の世界情勢をまとめますと下記①〜④となります。
① 覇権国の衰退
アメリカの借金が嵩んで世界の警察を返上しようとしています。
② 大バブルの崩壊
次期覇権国と目されている中国において大バブルが崩壊しました。
③ 世界戦争の勃発
ロシアのウクライナ侵攻（東西の争い）や、イスラエルのガザ侵攻（ユダヤ対イスラムの争い）、それから中国が台湾侵攻の宣言（環太平洋の争い）等を実行に移せば、争い事は全世界に拡大することとなります。
④ 金融制度の変更
貨幣通貨を世界規模で運用するためのSWIFTシステムの代わりにデジタル通貨を用いた中国主導で進められているmBridge システムに金融システムが変わろうとしています。
前記①〜④が100年前の歴史と現状の社会の動きを総括した結果となります。
この様に100年前と現在の社会の動きを照らし合わせれば、どう眺めても100年前の真実が再び実現して行く、との結論となります。
しかしながら、今のところ中国は台湾侵攻を宣言に留めており、世界戦争の可能性はないように思われます。
ここまで考えを巡らした今、私が以前より不思議に思っていたことが脳裏をよぎりました。
それは、
なぜ、次期覇権国で大バブルが弾けなければならないのか？
なぜ、大バブルが弾けた国が次期覇権国となって行くのか？
です。
仮に、中国が世界の覇権国になる事と約2000〜3000兆円の借金をチャラにする事をセットに、台湾進行を企てれば事態は急変することとなってきます。
しかも、100年前はBIS（ロスチャイルド）がアメリカを支えてアメリカ＄を兌換紙幣とした金本位制を導入したのに対して、
今回はBIS（ロスチャイルド）が中国を支えて兌換デジタル通貨とした金本位制を導入するとのことでしょうか？
ここまで考えた時、100年前の真実の中に含まれていたロスチャイルドのもう一つの顔を思い出してしまいました。
それは、イギリス革命に端を発するヨーロッパの市民革命（市民解放）の手伝いと↓
ヨーロッパ諸国の植民地と化していた東アジア諸国の独立運動（市民解放）の手伝いです。↓
ヨーロッパ→東アジア→アフリカ
と世界は順番に市民解放が進んで参りました。
今、世界を見渡してみて市民解放が済んでいない国や地域はあるのでしょうか？
話は変わりますが、
20世紀後半にソビエト連邦（以下、旧ソ連 と言う）は崩壊しロシアを含めて15の国に分裂しました。
旧ソ連が崩壊した頃の旧ソ連の政治体制は共産党による一党独裁体制でした。
そんな環境の中にあって、15の国が独立して自らの意思で自らの国を作ること、これは市民解放そのものではないでしょうか？
話を元に戻します。
ヨーロッパは市民革命（ブルジョワ（ユダヤ）革命）により王族を倒し市民解放を実現して行きました。
東アジアは植民地と化していた各国から日本が仕掛けた戦争という手段で支配国を追い出したことが起点となって日本の敗戦後に市民解放（独立）を実現して行きました。
アフリカは各国が独立済ではあるのですが今だに残っている旧領主からの影響力を排除している最中です。
旧ソ連は経済的な行き詰まりから国が崩壊・分裂した結果、ソ連の旧連邦国が独立して市民解放を実現して行きました。
この様に考えた時、世界の中で市民解放の遅れている地域は次期覇権国と目されている一党独裁の中国、と言うこととなるようですね。
果たして、一党独裁の中国はアメリカに代わって次期覇権国となって不動産バブルによる負債約2000〜3000兆円をチャラにすることができるのでしょうか？
それとも、負債約2000〜3000兆円が仇となって旧ソ連のごとく崩壊・分裂することとなるのでしょうか？
ともあれ、時代の流れからすればこれからの混沌として来る中国においては新時代の到来を示唆する出来事として中国市民の解放が頭をもたげて来るのでは無いでしょうか？
時代がどの様に転ぼうとも。
いずれにしても、未来の展望は私には知る由も無く、
そこのところは、
神のみぞ知る であります。
最後まで読んで頂いて､､､
ありがとうございます。