営業利益率の高い業界と低い業界の基準とTOP10の企業紹介
利益率の高い業界という表現をされることがあるが、なんのことかいまいちわからないという人もいるかもしれない。
そんな人は知ってて損はないので、こちらに詳しく書いているので見てもらいたい。
5つの利益について書いているが、利益率が高いというのは、営業利益率のことをいうのが一般的だ。
ということで、今回はテーマとなっている薬の営業利益率が本当に高いのかを含めて、営業利益率が高いとはどういうことなのかまとめていこう。
営業利益率の基準
結論からいうと、営業利益率の高い低いは業界によって大きく異なるので、別業界の企業同士を比較することは意味がない。
ということで、わかりやすく比べるために、いくつかの業界を紹介していくことにしよう。
そして、営業利益率だけを表記してもわかりにくいと思うので、時価総額、売上高、営業利益、営業利益率も表記していく。
あまり数多くの業界を並べても仕方がないので、下記の5業種に限定させてもらう。
医薬品
情報通信業
小売業
電気機器
不動産業
なお、この記事を書いているのは、2022年5月22日であることは注意して欲しい。
業種別に見る営業利益率の高い企業
まずはテーマになっている医薬品業界の営業利益率が高いのかということについて、具体的に見ていこう。
時価総額の高いTOP10は下記のとおりだ。
中外製薬:6兆2,091億円
武田薬品工業:5兆1,929億円
第一三共:5兆739億円
アステラス製薬:3兆6,109億円
大塚ホールディングス:2兆3,445億円
塩野義製薬:2兆1,153億円
エーザイ:1兆7,476億円
協和キリン:1兆5,714億円
小野薬品工業:1兆4,159億円
田辺三菱製薬:1兆1,262億円
次に売上高のTOP10は下記のとおりとなる。
武田薬品工業:3兆5,690億円
大塚ホールディングス:1兆4,982億円
アステラス製薬:1兆2,961億円
第一三共:1兆448億円
中外製薬:9,997億5,900万円
エーザイ:7,562億2,600万円
大日本住友製薬:5,159億5,200万円
小野薬品工業:3,613億6,100万円
協和キリン:3,522億4,600万円
塩野義製薬:3,351億3,800万円
そして、営業利益の高いTOP10は下記のとおりだ。
武田薬品工業:4,608億4,400万円
中外製薬:4,218億9,700万円
アステラス製薬:1,556億8,600万円
大塚ホールディングス:1,544億9,700万円
塩野義製薬:1,103億1,200万円
小野薬品工業:1,031億9,500万円
第一三共:730億2,500万円
大日本住友製薬:712億2,400万円
エーザイ:537億5,000万円
参天製薬:358億8,600万円
最後に営業利益率の高いTOP10はこちらだ。
ミズホメディー:50.98%
ペプチドリーム:47.17%
中外製薬:42.2%
JCRファーマ:39.02%
セルソース:33.95%
塩野義製薬:32.92%
小野薬品工業:28.56%
ラクオリア創薬:25.47%
科研製薬:22.44%
そーせいグループ:21.31%
日本国内のインフラ企業が多くある情報通信業界のTOP10を見ていこう。
まずは時価総額の高いTOP10は下記のとおりだ。
NTTドコモ:12兆5,270億円
日本電信電話(NTT):11兆8,946億円
ソフトバンクグループ:8兆7,336億円
KDDI:8兆4,171億円
ソフトバンク:6兆9,413億円
Zホールディングス:4兆2,967億円
NTTデータ:3兆518億円
野村総合研究所:2兆5,313億円
ネクソン:1兆8,424億円
オービック:1兆8,127億円
次に売上高のTOP10は下記のとおりである。
日本電信電話(NTT):12兆1,564億円
ソフトバンクグループ:6兆2,215億円
ソフトバンク:5兆6,906億円
KDDI:5兆4,467億円
NTTドコモ:4兆6,512億円
NTTデータ:2兆5,519億円
Zホールディングス:1兆5,674億円
大塚商会:8,518億9,400万円
野村総合研究所:6,116億3,400万円
光通信:5,782億6,900万円
そして、営業利益の高いTOP10はこちらだ。
日本電信電話(NTT):1兆7,685億円
KDDI:1兆605億円
ソフトバンク:9,857億4,600万円
NTTドコモ:8,546億5,000万円
NTTデータ:2,125億9,000万円
Zホールディングス:1,895億300万円
野村総合研究所:1,062億1,800万円
ネクソン:915億4,100万円
光通信:830億3,600万円
コナミホールディングス:744億3,500万円
最後に営業利益率の高いTOP10の企業はこちらだ。
アステリア:116.07%
オービック:60.5%
日本ファルコム:56.86%
コーエーテクモホールディングス:47.45%
オービックビジネスコンサルタント:47.06%
デジタルアーツ:45.59%
チェンジ:45.19%
エイトレッド;42.92%
システム・ロケーション:42.47%
ジャストシステム:41.19%
日々の生活を支えている小売業界のデータを紹介していく。
まずは時価総額の高いTOP10は下記のとおりだ。
ファーストリテイリング:7兆2,130億円
セブン&アイホールディングス:4兆6,380億円
イオン:2兆2,203億円
ニトリホールディングス:1兆9,266億円
ファミリーマート:1兆1,591億円
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH):9,749億5,200万円
MonotaRO:9,248億5,200万円
ZOZO:8,713億5,700万円
ウエルシアホールディングス:6,687億3,100万円
日本マクドナルドホールディングス:6,674億5,900万円
小売業界の売上高のTOP10になると下記のとおりだ。
セブン&アイホールディングス:8兆7,497億円
イオン:8兆7,159億円
ファーストリテイリング:2兆1,329億円
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH):1兆7,086億円
ヤマダホールディングス:1兆6,193億円
ウエルシアホールディングス:1兆259億円
ツルハホールディングス:9,193億300万円
ビックカメラ:8,340億6,000万円
ニトリホールディングス:8,115億8,100万円
ライフコーポレーション:7,683億3,500万円
それから、営業利益の高いTOP10はこちらだ。
セブン&アイホールディングス:3,876億5,300万円
ファーストリテイリング:2,490億1,100万円
イオン:1,743億1,200万円
ニトリホールディングス:1,382億7,000万円
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH):813億600万円
ヤマダホールディングス:657億300万円
ZOZO:496億5,600万円
しまむら:494億2,000万円
ツルハホールディングス:483億7,700万円
ローソン:470億9,600万円
最後に営業利益率順になると、TOP10は下記の企業となる。
ZOZO:29.88%
アドヴァングループ:21.79%
アールビバン:21.06%
Hamee:17.62%
ニトリホールディングス:17.04%
NEW ART HOLDINGS:14.42%
MonotaRO:12.72%
ファーストリテイリング:11.67%
ABC-MART:11.25%
アークランドサービスホールディングス:11.1%
そして、モノづくりを支える電気機器業界のTOP10を紹介しよう。
まずは時価総額のTOP10は下記のとおりだ。
SONYグループ:15兆7,383億円
キーエンス:14兆2,957億円
東京エレクトロン:8兆9,405億円
日本電産:6兆2,878億円
日立製作所:5兆9,749億円
村田製作所:5兆7,802億円
ファナック:4兆6,277億円
キャノン:3兆8,045億円
富士通:3兆6,546円
三菱電機:3兆1,284億円
次に売上高のTOP10はこちらである。
日立製作所:10兆2,646億円
SONYグループ:9兆9,215億円
Panasonic:7兆3,887億円
三菱電機:4兆4,767億円
富士通:3兆5,868億円
東芝:3兆543億円
日本電気:3兆140億円
SHARP:2兆4,955億円
東京エレクトロン:2兆38億円
日本電産:1兆9,181億円
それから、営業利益のTOP10は下記のとおりだ。
SONYグループ:1兆2,023億円
日立製作所:7,382億3,600万円
東京エレクトロン:5,992億7,100万円
キーエンス:4,180億4,500万円
Panasonic:3,575億2,600万円
三菱電機:2,520億5,100万円
富士通:2,192億100万円
ルネサンスエレクトロニクス:1,836億100万円
ファナック:1,832億4,000万円
日本電産:1,714億8,700万円
最後に営業利益率の高いTOP10企業は下記のとおりだ。
キーエンス:55.36%
レーザーテック:37.12%
東京エレクトロン:29.91%
湖北工業:28.22%
アドバンテスト:27.52%
新光電気工業:26.25%
ファナック:25.0%
ヒロセ電機:24.91%
日本電子材料:20.99%
アルチザネットワークス:20.61%
最後に紹介するのは、衣食住の住を支えている不動産業界だ。
まずは時価総額の高いTOP10を紹介していく。
三菱地所:2兆2,917億円
三井不動産:2兆2,698億円
住友不動産:1兆6,486億円
ヒューリック:8,009億2,800万円
オープンハウスグループ:7,289億5,600万円
飯田グループホールディングス:6,960億3,600万円
野村不動産ホールディングス:4,777億200万円
東急不動産ホールディングス:4,693億3,000万円
日本空港ビルデング:4,522億2,100万円
NTT都市開発:3,834億2,500万円
次に売上高のTOP10はこちらだ。
三井不動産:2兆75億円
飯田グループホールディングス:1兆3,869億円
三菱地所:1兆3,494億円
東急不動産ホールディングス:9,890億4,900万円
住友不動産:9,394億3,000万円
オープンハウスグループ:8,105億4,000万円
野村不動産ホールディングス:6,450億4,900万円
ヒューリック:4,470億7,700万円
レオパレス21:3,983億6,600万円
東京建物:3,404億7,700万円
それから、営業利益の高いTOP10は下記のとおりだ。
三菱地所:2,789億7,700万円
住友不動産:2,338億8,200万円
三井不動産:2,037億7,000万円
飯田グループホールディングス:1,533億600万円
ヒューリック:1,145億700万円
オープンハウスグループ:1,011億300万円
野村不動産ホールディングス:912億1,000万円
東急不動産ホールディングス:838億1,700万円
東京建物:587億8,400万円
イオンモール:382億2,800万円
最後に営業利益率の高い企業TOP10がこちらだ。
宮越ホールディングス:64.42%
JALCOホールディングス:59.35%
ランド:47.72%
日本アセットマーケティング:35.59%
テーオーシー:34.59%
ゴールドクレスト:33.83%
京阪神ビルディング:28.76%
ダイビル:28.2%
ヒューリック:25.61%
住友不動産:24.9%
まとめ
5つの業界の時価総額、売上高、営業利益、営業利益率の4つの指標を紹介したわけだが、共通点があることに気づいただろう。
それは、営業利益率となると他の3つの指標には出てこなかった企業がほとんどになるということだ。
これがなにを意味しているのかというと、企業規模が大きくなればそこにかかる間接コストが増えるので、基本的には営業利益率は低くなっていくということである。
それから、情報通信業においては営業利益率が高くなる傾向があるし、一概にはいえないが、やはり営業利益率が15%以上ある企業は優秀だろう。
そして、聞いたことがある企業が必ずしもスコアがいいというわけではなく、きちんと企業の中身を見ることをオススメする。
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