電通とデジタルトランスフォーメーションの道 バラバラ時代への突入へ DX２１ 勃興する新勢力
クリエイターがいる会社は、残業という概念は本当はない。なぜなら本来的にはクリエイター全員が請負のような存在であり、24時間仕事をする人間が多いからだ。
あと、おれの大好きな先輩の話が出てきて、本当に嬉しかったし、救われたよ。表現が人を救うなんて、おこがましいことを大声では言えないけれど、少なくとも作ってるやつらはそう信じて、毎日徹夜するしかないんだ。悔しいくらい最高だった。竹山さん、鈴木おさむさん、ありがとうございました！！
— 三浦崇宏 GO (@TAKAHIRO3IURA) December 27, 2019
まさに、ワークホリックだ。
テレビが終わり、新たなメディアがたくさん勃興する中で、電通にしがみつく選択肢は主流感が無くなっている。
「クライアント企業は、絶対にNOと言えない広告会社に対して、無理なスケジュールであらゆる業務をお願いしてきます。マーケティングから企画、制作、媒体の広告枠買い付けに至るまで、広告会社に「おんぶにだっこ」で依存しています。」では、良いものなど作れるはずもない。良いものを作ろうとする限り、独立をして整理された場所（テレビなど）ではなく、無法地帯にポジションをとっていく。
その場合、電通は社員をタニタのように業務委託にするかもしれない。しかし、タニタのようにうまくはいかないだろう。その理由は、目的が労働法違反回避であり、労基署からすれば直ちに動く口実になる。
スパイラルは、一度しぼむと収斂の方向に向かいやすい。あまりに社会的な環境が変わっても人の気持ちは容易には変わらないからだ。危機感がある会社のみが生き残る。
クライアントとずぶずぶの関係を築けば築くほど、エッジが立てにくくなる。尖るには、主流派から抜け出る必要があり、尋常ではない努力が必要である。残念ながら労基署の監督下にある電通などではなかなか難しい試練が待ち受けている。
クリエイターの仕事に関して、下働きがなくなる強みはあるだろう。そうしたものについては人工知能で対応できる。しかし、もしクリエイティブ魂が雇われる気持ちに落ちてしまったら、社会に波紋を起こすことは難しい。
DXを志向する限りにおいて、クリエイターを楽にする手法は開発できたとしても、今の顧客に訴求する限りにおいて、攻め口は難しくビジネスモデルを変えるには別口を狙う必要がある。
もし、ビジネスモデルを変えることができなければ、労働法に縛られ、バラバラになる可能性がある。
スキ、その他の行為は、元気玉として有効利用させていただきます。皆様のお力を少しでも世の中の改善に使わせていただきます。