無料で未来のトレンドを確認する情報5選
新規事業担当者になると未来を予想しながら次のうち手を考えよ！と言われることがあるかと思います。しかし残念ながら未来を予想することはできません。
しかし未来は作ることができます。「え？未来は創れるの？そんは馬鹿な！」と思われたかもしれません。
しかし、例えばあなたは「これからスーパーに行こう！」と考えたとします。そして実際にスーパーに行きました。
実はこれが未来を創ったということです。
意味不明かもしれません。
しかし、あなたとは別の人が、あなたが、いまからスーパーに行くかどうかを予想することはかなり困難です。しかし、あなたに「スーパーに行ってください。」と伝えて、スーパーに行かせることはできるでしょう。少なくとも予想するよりは、「依頼してスーパーに行かせる。」という未来を作ることのほうがはるかに簡単なのです。
単なる言葉遊びのように聞こえたかもしれませんが、これはかなり重要なことなのです。多くの人たちが、このような未来をつくりたい！と思って、実際に行動するように仕向けると、その未来はかなり実現に近づきます。これが未来を創るということなのです。
では、その未来実現に向けての力を持つのは誰でしょうか？おそらく日本においては日本政府でしょう。日本政府が国民の意見を無視して突っ走ることはできませんが、それでも消費税を増税したり年金の支払いを先延ばししたり、国民が嫌がることでもほぼ強制的に進めることはできてしまいます。
つまり、今後来ると思われる未来を予想するには、未来を創る旗振り役になっている政府の資料を見ることが非常に重要になるのです。
もっとも政府資料自体は識者や大企業関係者が集まって議論がなされていますので、その点でも大企業は未来の方向性をいち早くキャッチできる立場にあり有利でしょう。しかしその未来の関連領域であれば中堅企業以下でも十分ビジネスチャンスはあるかと思いますので、資料を確認する価値はあるでしょう。
では、具体的に確認する資料はどれか？
それは経産省の経済産業政策新機軸部会が発行しているレポートになります。リンク先は以下の通りですので是非ご覧ください。
１．経済産業政策新機軸部会
https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/shin_kijiku/index.html
新聞で日本の大企業が一見、本当にお金になるのか？と疑ってしまうようなニュースも流れているかと思いますが、「将来的に果実が得られる可能性が高い。（または負の影響を回避できる）」という筋道がなんとなく見えてくると思います。
政府のレポートではありませんが、以下も参考になるかと思います。
２．NRI未来年表 2024-2100
３．博報堂未来年表
４．未来社会構想2050（三菱総合研究所）
https://www.mri.co.jp/knowledge/insight/ecovision/20191011.html
三菱総研の資料はPDFファイルで結構なボリュームで語られています。
５．2050年の産業メガトレンド（住友商事）
ほかにもいろいろ無料の民間レポートが出ていますし、各省庁の資料を探せばより詳しい未来の方向性が示されています。全部読むのは非現実的ですが、これぞ！というレポートとご自身が参入したい産業については、しっかり読んでみることで、ビジネスのヒントが得られるでしょう。