社員の健康増進に補助金
先日の日本経済新聞の朝刊に、厚生労働省が中小企業向けに、転倒や腰痛といった労働災害を予防するために社員の健康増進に補助金を新設するとの記事がありました。
新聞これは従来からある、エイジフレンドリー事業から年齢制限を撤廃し、高齢者に限らず、全年代に適用するようです。これまでのエイジフレンドリー事業は60歳以上の労働者を雇用する中小企業が対象でした。
当社が開発、販売しているスマートスーツもこの事業によって第三者認定を受けていますが、スマートスーツも高齢者に限らず、補助の対象となります。
記事にもある通り、この補助金は社員の健康を管理し、特に腰痛や転倒という身体機能の衰えによる労災を予防しようとするものです。まさに当社が実施している「軽労化ナビ」のねらいと一致しています。
転倒や腰痛は加齢とともに体力が低下することが原因であり、日常から体力づくりを意識し、体操やストレッチ、筋トレなどを実施することで体力を維持することができます。特に、体幹力の強化が転倒や腰痛を予防には有効です。
体幹力は体幹（=胴体）の剛性、柔軟性を示すもので、背中からお尻、太ももの柔軟性や腹筋、背筋の筋力、インナーマッスルによる平衡力などをトータルで評価する指標を提供しています。
この指標はわれわれのチームのトレーナー、作業療法士、トレーニングの専門家などの経験や意見を参考に設定しています。体幹力指数から体幹力年齢を示すこともできて、自分の体幹力を客観的に知ることができます。
体力測定によって自分の体力の弱点がわかるので、その弱点を補うためのトレーニング方法もあわせて提案しています。月に1度くらいのペースで体幹力測定を実施することで社員の健康が増進され、転倒や腰痛などの労災を予防することができます。
また、社員の体幹力から、個人の腰部負荷許容値を推定することができます。現場作業の負荷値を知ることで、社員に過度の負荷を与えることなく、職場での不安を払拭することができます。
これらの「軽労化ナビ」の取り組みは、当社のチームの「軽労化トレーナー」が企業を訪問して実施することもできます。社員がトレーナーに気楽に健康、運動相談することで、社員の心身の健康も知ることができるでしょう。
ぜひ、軽労化ナビの導入をご検討ください。