腰痛発症リスクを可視化するサービス
日本人の腰痛罹患率はおよそ8割と言われていて、ほとんどの人が経験する症状です。若い人よりも中高年に発症が多いと言われ、腰痛で動けなくなって仕事に行けなくなったという経験がある人も多いと思います。
仕事を休むまでもないけれど、腰痛に不安を感じていて普段の仕事でベスト・パフォーマンスを発揮できていない状態。つまり、出勤しているものの、仕事に支障を期待している状態（プレゼンティーイズム）は、年間3兆円にも上るそうです。労働者ひとりあたりおよそ年間45,000円です。
最近は人手不足が慢性化しています。また、高齢者も働くことで社会参加し、経済的な不安も払拭したいとのことで就労意欲の高い人も多くいらっしゃいますので、高齢化を雇用する機会も増えているでしょう。
高齢者を雇用すると、もれなく腰痛による労災リスクやプレゼンティーイズムによる経済損失、ついには離職や新たな雇用経費といった問題もついてきます。
今の法制度などでは、腰痛の労災認定基準が難しく、労災にもならずに、腰痛に不安を感じながら仕事をしている人も多くいると思います。当然、従業員のウエルビーイングは低下しています。
われわれのサービスである「軽労化ナビ」は職場での腰痛発生を予測するのに役立ちます。それは、仕事による腰部負荷を可視化し、作業者がその負荷に耐えうる体幹力があるのかということを判定するということです。
作業による腰部負荷（腰ストレス）を測るには、ウエアラブルデバイスを用いていつも通りの仕事、あるいは普段の仕事の中でもっともきつい仕事をやってみます。
デバイスから得られるデータによって作業中の姿勢や動作を判定します。また、手元負荷などを入力し、人間工学的に分析を行って腰椎にかかる負荷（腰椎圧迫力）を力の単位であるN（ニュートン）で表示します。
一方で作業者が、その作業の腰ストレス（腰椎圧迫力）に耐えうることができるかどうかは、体力測定の結果から計算される「体幹力」で判定します。
人の腰椎の強度は加齢とともに衰えます。腰椎、すなわち骨の弱さを補強するのが体幹力です。
体幹、すなわち人の胴体は脊椎（背骨）と内臓を収める腹腔、それらを取り巻く筋肉で構成されています。お腹に力を入れて引っ込めると腹腔内圧力が高まります。引っ込めた力は腹腔を上の方に持ち上げ、それと同時に椎間板を引き伸ばすので、椎間板内圧力が低下します。
お腹にしっかりと力を入れた状態で、作業をすれば腰ストレスに耐えることができるのです。
体幹力が高まると腰にかかる負担が減るのはもちろんですが、姿勢が良くなり、ウエストが引き締まります。また、歩幅も大きくなり、若々しく、美しい歩き方になり、良いことばかりです。
我々は、厚労省が転倒予防のチェックとして使用している体力測定項目を用いて、これまでに数千人の体力測定を実施してきました。そこから、作業者の性別、年齢、体格を考慮し、体幹力指数、体幹力年齢、腰部負荷許容値（腰ストレス耐性）を算出する方法を考案しました。
作業負荷に対して、作業者が十分な体幹力、腰ストレス耐性を持っているかを判定して、腰痛リスクの少ない人員配置とすることができます。
また、作業者にも体力づくりを促すことで、体幹力をアップさせて、腰痛の心配なく、安全に安心して仕事をしてもらうことができるようになります。