どうしてGMARCH生は、難関企業に就職できないか
以下に可能性を載せておきます。
１．学歴フィルターが自動的に働き
２．能力が低く
３．親の年収が低く
４．住んでいるところが特定の地域に該当しているからです
１.学歴フィルター
まず、皆さんがご存じの通り、学歴フィルターが就職する際に意識せざるを得ません。
企業名を出すとスラップ訴訟（言論弾圧のために行う訴訟）を行われるため、言えませんが大手銀行や商社系企業では積極的に取り入れられており、就職できてもソルジャー採用といって年収を低く設定された雇用形態で働くこととなります。なかには福利厚生を意図的に差し止めたり、横領をしたと称していつでも解雇できる、いわゆるトカゲのしっぽ切りのようにしている企業もあるそうです。
２．能力
やはり、東大・京大に比べてGmarch生の能力が劣っていることは想像にかたくありません。ですからWEBテストで落ちているという可能性が指摘できます。
この場合、数的処理の能力は努力によって成長しないことに注意が必要です。努力で成長しないというのは遺伝で数学ができるかどうかが決定されるため、無駄に勉強しても意味がありません。WEBテストで点数を取ろうとするのは諦めて、より現実的にESを充実させるほうが効果的だと考えられます。
３．世帯年収
昨今、企業で海外留学の経験やボランティアで活動したことなど金がかかることに着目して落とす動きが見えています。
この場合、金のない私立大学・公立大学生は国立大学生に負ける可能性が出てきます。
これは学生別の世帯年収ですが
国立……856万円
公立……725万円
私立……838万円（令和2年度のもの）
加えて、私立大学の学費は文系で100万円程度であるのに対し、国立では53万円と実質的に使える収入は国立が大きく群を抜いていることが見て取れます。
こうした点から留学やボランティアで活動するという金がかかる活動をしていないことを理由に学歴フィルターと思われない形で落とされます。
ここで、ボランティア活動がなぜ金がかかる活動なのかを説明します。
機会費用の観点を踏まえれば明らかです。
人助けやゴミ拾いなどが最低賃金を超える価値を生み出すことはないかと思います。
私立大学生は金を持っていないことはデータより明らかですから、バイトに精を入れる合理的な行動にでるのは想像に難くありません。（つまり、ボランティア活動をすればバイトで稼げたであろう1000円程度の金額を失うということですね）
将来の収入より目先の収入のほうが大事だと思うのはマシュマロ実験が有名です。これを理由にとやかく言ってくる人もいるかも入れません。
あの実験の追加実験で経済的背景が強く影響していることが示唆されていることから、経済的な困窮を理由にバイトに力を入れてしまうのは仕方ありません。（引用元がWikipediaに注意。元の論文を読める能力は法政大学生にはありませんので、てめぇで読んでください）
この分を補償する何かがボランティアにあればいいんでしょうね。
しかし個人的には人を助けるより、人を苦しめるほうがいいと思っています。それのほうが幸せになるからです。
以上より国立大学生には勝てませんから、公立大学生の採用が多いところで勝負するというのがよいと思えます。
４．地名
私は八王子という場所に住んでいますが、就職活動中、東京都内の企業の方々に非常に馬鹿にされ惨めな思いをしました。
一体、どうしてこんなことが起こるのでしょうか。
それは”一部”の企業が地名で差別しているからです。
部落地名総監というのを聞いたことがある人は多いと思いますが、これは被差別地域の地名を一覧化した書籍のことです。この書籍を企業が購入し身元調査を行っている歴史があります。
そうした過去があるにもかかわらず、ESには就職活動に全く無関係な住所を記載する欄を残しています。
採用してから住所を聞くのではだめなのでしょうか？
最終面接後の採用通知の際に書類を送るために住所を聞き出せばよく、採用活動に全く無関係な住所を記載しているのはいまだにこうした地名を基にした差別を行っている可能性を少ないながらもないとはいえないと考えます。
スラップ訴訟回避の免責事項として述べますが、これはあくまで歴史的にこうした経験を受けた人がいることを紹介したまでで、すべての企業が差別をしているわけではありません。多くの企業はこうした地名でフィルターをかけるということはしていないと考えられます。なぜかというと、地名には１－２－３や１丁目２番地３号、一丁目二番地三号など複数の表記があり、それをシステムでフィルターするのは手間がかかります。就活サイトがこうしたシステムを開発している可能性はありますが、地名の変更や市町村の合併は何度か行われており、被差別地域がどこなのかはわかりづらくなっていると思われます。ですから、企業が今でもそのようなことをしているというのは大手企業ではないと思います。地元の中小企業はあるかもしれませんけどね。
ただプラチナ住所といって、お金持ちの多い地域を優遇する措置はあるそうです。
ですから被差別地域の差別的なフィルターからプラチナ住所へのホワイトリスト方式に移り変わっているのかもしれません。
最後に
以上に挙げたもの以外にも性別によるもの、年齢、顔など努力でどうしようもない力が採用では働いてきます。
企業で禁止していたとしても、面接官は人間なので当然、差別をします。
社員が善良な人とは限りません。未公開の情報をグループ会社と共有する行員もいれば、除草剤を巻いてる車屋もいるわけです。
面接官だけでなく、リクルーターがセクハラをするケースもあります。
企業は当然、そんなことを指示しているはずはありませんが、社員の独断専行が止められるほど企業の力が強いわけでもないと思います。解雇しにくい日本のシステムでは優秀な人を取りたいというのは当たり前。試用期間を過ぎて解雇もやりづらいわけですから、Gmarchの学生が受からないというのは合理的な判断によるものであるでしょう。
なので、過去のデータを用いて、君の大学が受かっているかどうかを見るのは大事です。あるいは、インカレサークルを作って、どんなESなら受かるかを研究してみるのもいいと思います。こうした企業研究が就職につながることは大手ではありえませんが、大手子会社なら狙えるかと思います。
P.S.
悪質な就活セミナーや就活ゼミがしつこい勧誘を行い、消費者トラブルとなっています
君たちが大手企業に就職することは可能性が低いです。
そもそも、能力の問題でない可能性もあるので、Gmarchの学生のうちに入るのは不可能といってよいでしょう。
本当にその企業に入りたいなら経験者採用を使えばいいです。
わざわざ新卒に限って考えるのがあほです。アホだからだまされるのです。悪質な就活セミナーではなく、僕を信じてください。君には不可能です。大手子会社が限界です。
参考文献（こうした文献を読み就職活動に役立てましょう）：
学歴フィルター (小学館新書 ふ 8-1) 新書 – 2018/5/3 福島直樹 (著)
日本学生支援機構「令和2年度学生生活調査」
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