砂漠雑感＃１０１ 戦後日本の病理とユダヤ人②
ワイマール体制の支柱となったワイマール憲法は、ユダヤ人で内務大臣のヒューゴ・ブロイス含め3人のユダヤ人によって作られた。日本国憲法は、ユダヤ人ケーディスを中心としてGHQのニューディーラーにより、僅か2週間で短兵急につくられた。戦後80年、この桎梏から逃れられないという事実が悲しい現実だ。ワイマール憲法の本質は、ワイマール共和国というユダヤ政権（人口1％未満）がその体制をいかに維持するか、そしてそのマイナーなユダヤ人の権利をいかに守るか、という観点が重視された。中世以来の差別をなくし、平等権を確立する、そして人間の純度を落とす。
ワイマール憲法は、表面に出すことがタブーとされ、（確かに名前は知っていても、詳細な内容は見たことが無い）、日本国憲法は、改訂を唱えることがタブーになっている。
筆者による日本国憲法の解説は、作成の背景が分かり、大変興味深い。小学生の頃から、日本国憲法には正直、違和感があった。
先ず第一条の基本的人権。なぜこんなことを憲法で謳う必要あるのか、という根本的な問題だ。もともと、人権がなかったユダヤ人のためのもの、理解すれば合点がいく。
曰く、「被害者意識から出発した概念ということ。長年、差別、迫害されてきたユダヤ人の血の出る様な要求であった」
第十二条の自由の保障、第十四条の平等は、この憲法作成者の主眼目であり、十四条は最大の問題点を内包している。それは平等の押しつけである。平等と自由がコンビにされ、倍増された威力を発揮する。つまり、社会を混乱させるという狙いである。そもそも自由にしておけば、平等になるはずはない。差別されない、というのも日本人にとって理解しがたい。単一民族国家である日本に、欧米の様な凄まじい差別は無いからだ。人種、信条によって、というのもおかしい。キリスト教やユダヤ教の様な排他性が無く、寛容なのが日本である。日本国憲法が、元来、日本人のために作成されたものでないことがよくよく見えてくる。
第十三条は、生命、自由および幸福追求に対する国民の権利となっているが、これも違和感のある文言である。虐殺の被害を受けてきたユダヤ人にとっては、生存権こそ最も切実な望みであった。生命の権利、というのはよくよく考えてみると、日本人にとっては誠に変である。
第十五条。すべての公務員は、全体の奉仕者であって、一部の奉仕者ではない、一体何のことを言っているのだろうか。曰く、これもユダヤ人の被害者意識の発露である。
第十六条。公務員の不法行為により、損害を受けた時は、法律の定めるところにより、国または公共団体に、その賠償を求めることができる、こんな条文がなぜ、憲法に入っているのだろうか。これまたユダヤ人が意識的不法行為を受けてきたことを考えれば理解できる。日本にとっては、明らかに不要な条文だろう。
第十八条。何人もいかなる奴隷的拘束を受けない。奴隷制がない日本において、なぜこんな条文が必要なのか全く不可解だ。これもユダヤ人がそういう環境にあったということであれば、理解できる。
第十九条。思想の自由、良心の自由。
第二十条。曰く、ユダヤ人にとって死活問題で、ワイマール憲法の丸写しだという。当時のドイツで１％にも満たないドイツ人と同等の権利を確保、維持するためには、国教があってはならないものとしている。何人も、宗教上の行為、祝典、儀式または行事に参加することを強制されない。これはキリスト教、ユダヤ教の極端な排他性を想えば理解できる条文だ。
第二十一条。集会、結社および言論、出版その他一切の表現の自由はこれを保障する。これはメディアを支配するユダヤ人にとっては、不可欠な内容。しかし、戦後日本の病理では、実は表現の自由が無いということが明らかになっている。
第二十二条。居住、移転および職業選択の自由。これも日本でそもそも問題になったことは無いのになぜこんな条文が必要なのか。しかし、ユダヤ人にとっては、大問題だったわけだ。ゲットーに閉じ込められ、職業選択も思いのままにはならない、賎業しか許可されなかったユダヤ人の思いがここに込められている。
第二十四条。曰く、夫婦平等がメディアによって、男女平等に拡大解釈され、女性を男性と一緒に社会に入れ込み、家庭を崩壊させるという意図があるという。家庭内の調和を乱し、核家族化が進展し、社会が乱れてくる。戦後80年、まさに狙い通りになっているいう訳だ。
第二十五条。典型的なタルムードの思想から来るという。ワイマール憲法では、労働の機会を与えられないものには、生活費を支給する、とあるらしい。（ワイマール憲法163条）ユダヤ人に最低限の生活を保障するというものだ。
第二十六条は、著書に記載はないが、江戸時代の寺子屋に始まり、教育は文化的土壌になっていることからして違和感がある。戦後、青空学級という言葉があるが、教室も無いのに、子供らがとにかく集まって勉強するということからして、教育を権利として改めて唱える必要もないのは自明だ。
そもそも「明治以来、日本では教育の機会均等が奪われたためしはない。（中略）子女を義務教育に参加させない父兄は皆無といっていい。（中略）日本の二千年の歴史の過程で、日本民族が積み重ねてきた文化に対してこのようなことを憲法に書き入れることはナンセンスと云わねばならない。
（中略）ドイツのユダヤ人にとっては、教育の機会均等というのは、最大の夢のひとつだったのだ」
「この中の（ワイマール憲法）145条が日本国憲法第二十六条のサンプルである」
第二十八条は、階級闘争の持ち込みだという。なぜ憲法にいきなり、労働者の団体行動権が登場するのであろうか。曰く、これこそがユダヤ人グループの意図したところであった。これによって、日本にお決まりのユダヤ人的二元論の対立構造を受け付けるという狙いだったわけだ。果たして現在でも保守とリベラルの対立構造が続いている。
