インターネット販売(EC)を始めた時にすぐできるPR/告知手段をまとめました
こんにちは、「しながわ商店街応援プロジェクト」です。
緊急事態宣言は首都圏解除され、コロナ禍の第二次フェーズに入って行きます。しかし、「緊急事態宣言の解除＝いままで通りの消費活動が行われる」というわけではございません。
また、発症者数が増えるようなら、再度外出の自粛要請が出る可能性もございます。
今後の社会情勢にも対応するために、飲食店・小売店・サービス業それぞれのお店ではお客様をお迎えできる環境を整えた上で、オンラインでも営業できるような、ニューノーマルに対応していく必要があるでしょう。その背景も含めて、オンラインでの情報発信をやることは次の機会につながる可能性があると考えております。
そんな中、品川区・商店街連合会・五反田バレーで品川区の商店街にあるお店をはじめ、多くのお店さんのお役に立てること、お店で買い物をしたいお客さんに喜んでもらえることはないか？と考え、しながわ商店街応援プロジェクトを立ち上げ、「お店がWithコロナでもサービスを提供できる方法」をまとめて、みなさまに発信していきたいと思います。
前回Instagramを使ったオンライン販売（EC）についてご紹介をさせていただきましたが、
ECを始めたからと言ってすぐに売上が上がることはほとんどありません。
人通りが全くない地域にお店をオープンしたと想像してみてください。ECを始めた当初はこういった状況と同じです。もし皆さんがその状況でリアルなお店をオープンしたら、近くの住宅や商店街でチラシをまいたりしますよね？それと同じで、インターネットで商品が買える、魅力的な商品がある、ということを1人でも多くの人に認知してもらって初めて商品が売れていきます。
今回は「インターネット販売(EC)のPR方法について」をテーマに、工夫次第で効果が見込めるPR方法をご紹介させていただきます。
ぜひ、周りの方でお困りの方がいらっしゃれば、こちらの記事を共有していただけますと幸いです。
また、こちらの記事はECエバンジェリスト 川添 隆様と小売店の支援を行う株式会社Patheeの監修で作成しております。
ECエバンジェリスト 川添 隆様について
佐賀県唐津市出身。アパレル関連企業を2社を経験後、前職のクレッジでEC事業の責任者としてEC売上を2年で約2倍、LINE＠の成功を収める。2013年7月よりメガネスーパーに入社。EC事業、オムニチャネル推進やデジタル全般を統括し、6年強でEC事業の年間売上は6倍、自社ECは月間受注は13倍に拡大。2018年よりビジョナリーホールディングス執行役員。
また、2017年にエバンを設立し、複数企業のアドバイザーに従事。
1. お店周辺エリアでの告知
地道ですが、これが実際にいつも使っているお客様に届きやすい手法です。今後は店頭の来店も徐々に増えてくるはずなので、店頭での看板やPOP（手書きでもOK）、手渡しのチラシで告知をしましょう。
また、近隣の方へのチラシポスティングなども効果があります。なぜなら具体的に近隣のエリアに的を絞れるからです。
印刷をして自分たちでポスティングしたり、周辺のお店と共同でチラシを作り協力して配布するのも良いでしょう。しかし、そういった人手や時間がない場合はラクスルのようなサービスを活用すれば、低価格/少数でポスティングをすることも可能です。
また、中小企業向けのキャンペーンもやっています。この場合でも、周辺のお店と協力すると、負担するコストは下げられるはずです。
※チラシイメージ
ポスティングをする際のチラシのデザインが難しいという場合は、Canvaのようなデザインツールを活用すれば無料でおしゃれなチラシを作成することも可能です。
すでにテンプレートがいくつか用意されているので、そちらの内容を変更するだけでチラシがすぐに作れます。
2.既存のお客さんへの周知
もし、既存のお客様の住所やメールアドレスをリスト化している場合は、DMやメルマガでECを始めたことを周知しましょう。すでにLINE公式アカウントを解説している場合は、LINEを通じで告知をしましょう。
ECは新規のお客さんが購入することよりも、一度店にきたことある方がウェブでも購入をするパターンの方が多いです。また、よりリピーターの方に使っていただけるECこそが儲かっています。
もし、既存のお客さんのデータを持っていないなら、これを機に顧客情報を管理するようにしましょう。
LINE公式アカウントを取得すれば、無料で顧客情報の管理とLINEの一斉配信が可能になっております。前述のチラシやPOPに掲載して、「次に告知できるお客様」をどんどん増やしていくと、ECのご案内だけでなく、お店の告知も可能になります。
3.自治体などの施策に参画
各自治体では、下記のようなテイクアウト支援などの動きが出始めております。
現在、しながわ商店街応援プロジェクトでもTAKEOUT以外にも店舗の告知ができるような取り組みの準備を進めております。
今後決まり次第、こちらで告知をしていきますのでフォローをお願いいたします。
4. SNSの活用
前回Instagramでのインターネット販売（EC）についてご紹介をさせていただきましたが、SNSを活用していただくことでPRをすることも可能です。
SNSを使ったPRの方法としては、「ハッシュタグを使った認知拡大」と「（コロナ禍で作成された）コミュニティを使った宣伝」になります。
4-a. ハッシュタグを使った認知拡大
ハッシュタグとは、投稿のディスクリプション（説明文）に「 # （半角シャープ）」＋「キーワード」を入れることで、Instagram内でキーワードの検索したユーザーに投稿が表示される機能です。特定の言葉で探してもらいやすくするための仕組みだと思ってください。
SNSでお店の情報を探すユーザーのためにもぜひ使いこなせるようになりましょう。
どんなハッシュタグをつけると良いかわからない場合は、
・人気のハッシュタグ
・より具体的なハッシュタグ（エリアやブランド名）
を入れることをおすすめします。自分たちが取り扱う商品やサービスを、Instagramの検索に入力してみてください。
最初に人気がある投稿が表示されるので、上位の投稿を開いてみましょう。そこには、最初に検索した「キーワード」に関連性があるような「#キーワード」がいくつか記載があるはずです。
その「#キーワード」をピックアップして、それを推してみると、同じ「#キーワード」をつけて投稿されている一覧が表示されます。多く投稿されていれば、人気があると考えていただいて良いでしょう。それを探すわけです。
また、下記のツールなどを使うとハッシュタグの候補を探すのが容易になります。
4-b.コミュニティを使った宣伝
食品などの期限があるものが中心になりますが、Facebookなどで商品の販売をPRできるコミュニティがいくつか生まれております。
下記のようなものを活用し、宣伝することも重要です。
5.Googleマイビジネスの活用
Googleマイビジネスはご存知でしょうか？Googleで検索をした際に、画面右側に出てくる情報です。
こちらはGoogleマップで検索をした際に表示され、多い店舗では1ヶ月で数千〜数万回みられていることもあります。
しかも、検索をしていると言うことは、興味をもつ可能性が高いということです。
そういった方に、「営業時間を変更している」、「ECでも購入が可能」といった最新情報を発信することは非常に重要です。
Googleマイビジネスを使ったことがない方は、これ機に、ぜひアカウントを取得してください。お店をPRする上で非常に重要なツールです。
Googleマイビジネスのオーナー登録は下記を参考にしてください。
また、現在は新型コロナウィルスの対策などを記載する機能がリリースされていますので、活用して、お客さんに必要な情報を発信するようにしましょう。
ここまで読んでいただき、ありがとうございました。
引き続き、商店街支援プロジェクトでは店舗の方のお役に立つ情報を発信して参ります。
少しでも、みなさまのお力になれれば幸いです。