Webサイトに商品やサービスの価格情報を掲載する？しない？
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Web上で自社の商品やサービスをプロモーションする際、その商品やサービスの価格を不特定多数が閲覧することのできるWeb上に掲載するかどうかは、意外に悩んでしまうポイントです。
掲載することによるメリットとデメリット、現場の本音ベースの非公開の理由、公開・非公開どちらにしても把握しておくべきポイントを解説しています。
■価格情報は重要だからこそ掲載する？掲載しない？
Web上で自社の商品やサービスをプロモーションする際、その商品やサービスの価格をWeb上に掲載するかどうかは、意外に悩んでしまうポイントです。
価格情報は、情報収集をする、購入検討を進める、購入を決定するなど、どの段階でも必要になる重要な要素です。
とはいえ、不特定多数の方々が簡単に閲覧できてしまうWebサイトに公開するのは、いろいろな懸念があるので掲載せずに個別の商談時にだけ伝えるケースもあります。
価格情報を掲載するのかしないのかは、その企業のビジネス戦略にも関わるので、明確にどちらが正しいとは言えないところではありますが、掲載することによるメリット・デメリット、また価格を掲載しない本音などを事業会社でマーケティング業務に従事していた経験をもとに、まとめていきたいと思います。
■価格情報をWeb公開するメリット
情報収集・検討・導入決定のどのタイミングでも必要になるのが価格情報。
価格を公開するメリットとしては、下記のような点が挙げられます。
◆知りたいと思っている人の満足感が増し問い合わせしてもらいやすくなる
何かしらの興味を持ってサーチエンジンで検索した際に、その商品やサービスの価格情報も知れることで、検索ユーザーの満足感が増します。
そして、安心して問い合わせできるようになるので、問い合わせに対する障壁が下がります。
◆（知らないうちに）検討のテーブルに残る可能性が高まる
BtoB（企業間取引）において、何らかの商品やサービスの購入検討する際には、その機能や仕様、独自の特徴や価格情報を収集して「比較」し、社内稟議に出すケースがほとんどです。
その際に、仮にA社はWeb上ですべての情報を公開しているのでブランクなく比較表の項目が埋まるのですが、B社は、機能や仕様は掲載しているが価格は問い合わせをしないとわからないといった形になると、スペックや特徴に差異が無ければ検討候補から外される可能性が高まってしまいます。
つまり、価格情報をWeb上で公開していないことで、知らないうちに検討のテーブルから外されてしまうケースも起こり得るということです。
◆誤った価格情報の広がり・知らないところでの機会損失の発生を防ぐことができる
これは自身が経験したことなのですが、知らない比較サイト内の「〇〇（商品カテゴリ）TOP10」といった記事の中で、自社商品が取り上げられていたことがありました。
ネット上には比較サイトや口コミサイトが数多く存在します。
それらのサイトに予算を投下し「提灯記事（記事広告）」などでプロモーションしていればもちろん把握しているのですが、自社が認識せずにWeb情報をもとにコンテンツ化し公開するケースもあります。
「〇〇〇〇年〇〇月時点の掲載情報となります」と、注意書きを加えてくれていれば良いのですが、そういった注意書きがなく、どのタイミングで仕入れたか不明な過去の価格情報だけが掲載されていると、そのサイトで情報を見た人の中には、その価格情報が現時点のものと勘違いしてしまうケースも考えられます。
なので、自社としてはクローズドに価格情報を扱っていると思っていても、知らないところで間違った情報が広がって認識される可能性がありますので、そういったケースを無くすためにも、自社サイト内に価格の情報を掲載しておく・変更があればその都度更新するのは有益だと言えます。
◆競合他社と比べて安価であれば価格優位性が高まる
競合他社と比較して自社の商品やサービスの提供価格が最も安ければ、それだけで圧倒的に優位になります。
◆予算感の異なる方々が諦めるので営業活動の効率がアップする
価格情報を公開しておくことで、予算感が違う方々はWebを見て（いい意味で）検討しない・諦めてくれるようになります。
そのため、営業活動の効率がアップするというメリットが生まれます。
◆Webサイトへの流入数増も！？
特定の商品やサービスをGoogleやYahoo！などのサーチエンジンで検索する際、その商品名やサービス名だけで検索する場合もありますが、「〇〇（商品名 or サービス名） 価格」で検索するユーザーも一定数存在します。
そのため、価格情報をWeb上に掲載することで、サーチエンジンでの露出機会が増加することが見込まれます。
■価格情報をWeb公開するデメリット
続いて、代表的な掲載するデメリットを挙げます。
◆競合他社に価格面で優位性を与えてしまう
自社の商品やサービスに競合他社が多く、さらに価格において差別化が図れない場合、価格情報を掲載しておくとそれが理由で敬遠されてしまい、掲載しておかなければ問い合わせてくれたかもしれない・獲得できたかもしれない顧客が競合に流れてしまうリスクがあります。
◆商品やサービスの価格を誤認されてしまう恐れも
販売する商品やサービスにカスタマイズ性がある、または納品までのスケジュール感などの要因によって変動制がある場合、価格を公開していると誤認を生じさせてしまうリスクが。
◆競合他社に知られてしまう
価格情報をWeb上で公開していれば、消費者や顧客だけでなく競合他社にも知られることになります。
そのため、自社の価格をもとに価格を変更するなどで、業界内の価格競争を生じさせる可能性も。
また、業界の慣習・商文化として価格情報を公開しないのが一般的なケースもあります。
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この続きでは、価格情報を公開しないことによるメリット、自身が経験した『現場の本音』、価格情報を公開・非公開どちらにしても、把握するべきポイントなどについて解説しています。
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BtoBマーケターより。