「トランプ革命」キックオフで人類の「黄金時代」が幕開け！ーグローバリズムとディープステートの終焉
いよいよ2025年1月20日、トランプさんが表舞台に復権しました。まさに世界史に残る出来事です。
就任直後から公開で次々、大統領令を署名しています。約100本の大統領令に署名するといいます。
早速、世界中が蜂の巣を突いたような騒ぎになっています。賛否両論はあるでしょうが、これは、用意周到に準備されてきた深謀遠慮があるものです。「トランプ革命」とも呼べる前代未聞の行動として、私は肯定的とらえています。
いよいよ米国のみならず人類の「黄金時代」の幕開けです。
政経評論家：植草一秀氏によれば、トランプ2.0の大きな特徴は、「戦争・ワクチン・ＣＯ２」の否定にあります。
トランプが解体宣言してきた断末魔のディープステイト＝グローバル巨大資本のビジネスモデルはＷＰＦ、つまりＷａｒ＝戦争、Ｐｕｂｌｉｃ＝財政収奪（税金搾取と政府債務）、Ｆａｋｅ＝詐欺 戦争もパンデミックも、脱炭素もDSが仕組んで創作した詐欺なんです。
「戦争・ワクチン・ＣＯ２」こそ、特権的富裕層であるグローバルエリートが仕組んだ私利私欲のための大衆洗脳と虐待搾取行為であり、トランプの政治姿勢は、その真逆であって国民を差別なく（就任演説は肌の色を超えてアメリカを構成する合法移民を含む全国民への呼びかけだった）、豊かにして国家と国民を再び「繁栄」させるということです。
そのおおまかな内容を俯瞰してみましょう。
⚫︎地球温暖化パリ協定からの再離脱
⚫︎電氣自動車の新興、支援策の撤回
⚫︎全輸入品に10～20%の関税を上乗せ
⚫︎関税などの徴収を扱う外国歳入庁創設
⚫︎不法移民の強制送還
⚫︎不法移民が生んだ子どもへの国籍付与の廃止
⚫︎トランスジェンダー選手が女子として参加することを禁止
⚫︎急進左翼的な教育を導入する学校への連邦補助金の廃止
⚫︎IRS(内国歳入庁)の廃止
⚫︎所得税の廃止
⚫︎WHO、NATOからの脱退
⚫︎カシュ・パテル新FBI長官によるエプスタインリストの機密解除
⚫︎イーロン・マスク氏、ラマスワミ氏による政府効率化省（DOGE）
国内の対立をあおり、世界の分断を広げるとして、このようなやり方を”独裁”とか民主主義の破壊だという輩がいますが、それは支配層にいる選挙で選ばれていない顔の見えないグローバルエリートたちの責任転嫁のたわごとで、グローバリスト自身がこれまでやってきたことです。
一旦、2020年にディープステートの画策による”不正選挙”で葬られた”トランプは、今度は民主的な”正しい選挙”で圧勝したのです。
米国の人々は、DSのプロパガンダ機関でしかないマスゴミによる執拗なトランプへの攻撃や誹謗中傷をもはや信じていません。
だから“ポピュリズム(愚民迎合)”や衆愚政治の誹りは、全く的外れであり負け犬の断末魔の遠吠えです。人々は決して愚かではないのです。
今回の大統領選の戦いは、右（共和党）と左（民主党）の戦いではなく、上（貪欲で特権的で超富裕な上級エリート国民（強者））と下（下中流の善良な普通の国民（弱者））の間の戦い，もっというなら闇と光の戦いでした。
最近、日本でも政治（選挙）における”オールドメディア（大手のテレビや新聞）”の敗北とかが日本でも最近言われています。
まさにコロナプランデミックやウクライナ戦争に関するマスゴミ報道の嘘(フェイク)などに気づいた米国の大衆の目覚めによって、政官財と癒着したマスゴミを使って大衆を洗脳操作（奴隷化）してきた古い権力体制（これがディープステートDSです）が崩壊して、新しい真に民主的な体制（アメリカ独立の精神に基づく共和国）への回帰シフトがトランプ政権で起こるということです。
搾取による著しい貧富の格差を生み出した階級社会のピラミッド構造をひっくり返す歴史的出来事だといえるのです。
これから具現化する米国のトランプ革命は全世界に波及するでしょう。
バイデンは、オバマ政権で副大統領時代に民主的に選ばれた大統領による親ロシア政権を、CIAやネオナチ勢力と共謀したクーデター（マイダン革命）で内政干渉して倒すことに加担したのです。
自分や戦争屋の軍産複合体（DSのコア構成メンバー）の利益のためです。その延長線上にゼレンスキーは喜劇(何も知らされていないウクライナの庶民には悲劇)を演じています。
もしこの米国DSによる謀略的暴力的内政干渉がなければ、そして、その後の国際法として結ばれたミンスク協定をウクライナ政府が遵守していたら、ロシアのプーチンが悪魔的侵略者と西側メディアは攻撃していますが、今の悲惨なウクライナ戦争は起きていないのです。
だから、これまでのDSに支配された米国政府が、自由と民主主義を世界に標榜してきたのは羊頭狗肉的欺瞞でしかないんです。
彼らがやってきた悪行のどこが自由？
どこが民主主義なのでしょうか？
自分たちの利益のために人道や人権を踏みにじってでも好き放題する自由と、洗脳とカネで票をかき集めて選挙で勝つ似非民主主義でしかない。
どこかの国もそれと同じですね。
さて、大統領令に話を戻しましょう。これはこれから始まるトランプ革命序章にしか過ぎません。
税制改革に関してはまさにネサラ/ゲサラ（末尾の備考参照）そのものですね。日本で今、ああだこうだ言って世論を賑わしている減税に関して”103万円の壁”の話がいかにしょぼい瑣末な話か、とほほですね。
トランプ政治のコアにある「自国中心主義（アメリカファースト）」の意味を理解するには、ディープステートが推し進めてきた自由貿易やグローバリゼーションが何を米国や世界にもたらしたかを知る必要があります。
自由貿易やグローバル化（グローバリゼーション）というまやかし、すなわち国境を越えて人，モノ、カネが自由に動き回ることによって、世界のみんなに恩恵があるという宣伝は、虚偽でしかなく、現実には一部（１％未満）のグローバル金融資本や多国籍大企業、超富裕な資本家）、だけが潤い、貧富の容認できない格差や、経済的立場の弱い国での環境破壊や人権侵害が進んで、弱肉強食の悲惨な結果（Winner Take All)を招いただけでした。
それを始めたグローバルエリート達が仕切ってきた”ワシントンDC株式会社（ディープステート）”の家畜同然の扱いを受けてきた国内の庶民や地域すら荒廃させてきた、だからこそワシントンDC株式会社と利害関係がなく金と名誉が目的で動いていないトランプを大衆は熱烈に支持したのです。
なぜトランプはディープステート解体をあそこまで強く公約として主張したのか？これでお分かりでしょうか？
今回、グローバリゼーションを推進してきたディープステート勢力が、トランプ政権によって全部、無力化され一掃されます。
合法的に逮捕処罰を免れ得ない者たちは国外にすでに逃亡し始めています。
さあ、アメリカ（ワシントンDC株式会社）の属国（植民地）だった日本はこれからどうする？
これまで通り、おとなしくアメリカ（トランプ）の言いなりでやっていくか、あるいは、アメリカが『自国中心主義』でいくなら、日本もそうすると開き直って「独立」の道を選ぶのか？トランプは日米安保条約もやめると言いかねないです。
アメリカは日本の写し鏡とも言えます。なぜなら、戦後、日本はアメリカのような“豊かな”国を目指して、アメリカのいいなりで政府のみならず、１億総国民みながやってきたからです。
そして日本の現在の支配層エリートはアメリカDSの虎の威を借る狐さんです！
日本は、トランプ復権で、戦後体制始まって以来の大転換が突きつけられているといえるでしょう。
日本の支配エリート層も戦々恐々のパニック状態に見えます。もはや彼らにはご退場いただいた方がいいでしょうね。
しかし、トランプが日本の窮状を救ってくれるなんて、期待は禁物だと思います！
本当のレジームチェンジを起こすのは、真実に目醒めた私たち主権者国民であることを忘れてはなりません。
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＊備考『ネサラ/ゲサラ（NESARA/GESARA）とは？』
NESARA = National Economic Security and Recovery Act（国家経済安全保障及び改革法）
GESARA = Global Economic Security and Recovery Act（世界経済安全保障及び改革法）
NESARAはは、銀河連邦と当時の地球上の政府代表との間で締結された宇宙協定であり、2000年3月に極秘の内に米国議会の上下両院を通過し、10月に、時のクリントン大統領によって署名され、成立した米国の法律でもあり、次の内容を持つ。
GESARAは、NESARAをこの国(米国）だけではなく私たちの惑星をその歴史全体において変革させる経験されたことがない改革です。
この活動はFRB連邦準備銀行、IRS(国税庁）、ディープステイト（陰の政府）を廃絶し、独立時の憲法への回帰＝真の民主主義に基づくアメリカ”共和国”に回帰するために以下の変化を起こします。
１ すべての債務のリセット、不法な銀行と政府の活動に基づく全てのクレジットカード、住宅担保、及びその他の負債を解消する。これはFRBによる最悪の悪夢である債務の免除である。
２ 所得税の廃止。
３ IRS（内国歳入庁：国税庁）の廃止。
４ 政府の収入用に１４％の一律売上税への統一。食品、医薬品、中古品には売り上げ税は課税されない。
５ 高齢者の収入を増やします。
６ 全ての裁判所及び法的事項への憲法適用への回帰。
７ 貴族称号の廃止に関する当初の修正憲法の復活。
８ NESARA宣言の後１２０日以内での大統領、及び国会議員選挙の実施。
９ 選挙監視員の選出と特定の利益グループによる不法な選挙活動の防止。
１０ 米国財務省発行の貴金属の裏付けがある虹色通貨の発行と１９３３年のフランクリン・ルーズベルトから始まった米国の破産状態の終了。
１１ 米国運輸省による動産債券としての米国民の誕生証明記録の販売禁止。
１２ 憲法に沿った米国財務省銀行システムの創設。
１３ 連邦準備システムFRBの廃止。移行期間中にはFRBは米国財務省の監視の下に一年間だけ旧通貨の回収と廃止のための運用を許される。
１４ 金融に関するプライバシーの回復。
１５ 全ての判事と検察官、弁護士の憲法準拠のための再訓練。
１６ 全ての米国の攻撃的な軍事活動の中止。
１７ 世界平和の確立。
１８ 人間性確保と地球の真の公正な繁栄の為の膨大な金額の資金の放出
１９ 国家安全保障の名目のもとに国民から隠蔽されてきた６０００件以上の、フリーエネルギー装置、、波動ヒーリング装置を含む特許を民間に解放。
（執筆・文責 能村聡）