ワクチン論議をめぐる潮目の変化
米国では、イスラエルなどでのこの間におけるワクチン接種の”実験”を経て、ワクチン論議の大きな潮目の転換が起こっている。
9月15日付ワシントンポスト紙のこの記事は、自然免疫の重要性を指摘するジョンズ・ホプキンス医科大学教授の寄稿。
https://www.washingtonpost.com/outlook/2021/09/15/natural-immunity-vaccine-mandate/
語られていることは、これまで”陰謀論”扱いされてきた科学者たちが語ってきたこととと平仄が合う。
海外メインストリームメディアの立ち位置が変化しつつある。
Covid起源については、すでに、陰謀論扱いされてきた武漢起源説がほぼ定着したが、ワクチンについてもつい最近までの定説が覆される流れとなっている。
マカリー教授は、ワクチン接種自体を否定してはいないが、いつまでも自然免疫をめぐる従来の考え方に固執するバイデン政権によるワクチン政策を痛烈に批判し、早急な政策転換を求めている。
日本でも、すでに多くの人々が無症状感染し、知らないうちに回復、その結果、自然免疫を獲得している可能性がある。とくに子供については、その可能性が大きいのではないか。
以前から、コロナ・ワクチンが自然免疫を弱め、接種を重ねるうちに、むしろコロナウイルスに対する耐性を弱めてしまう可能性が語られてきた。インフルエンザなど在来型のワクチンでは確認済みのこの事実が、mRNAワクチンでも同様に起こっていることを主張する論文が、最近公表されたようだ（未読）。もしこの説が正しいとすれば、せっかく強力な自然免疫を獲得した若者たちが、コロナ・ワクチンを接種することで、その免疫力を逆に失う可能性があるということだろう。
子ども自身はもちろん、ちゃんと知らされないままに、良かれと思って子どもに接種させる親も被害者だろう。若者のワクチン被害者が出た場合、ワクチン政策の関与者は、今後、重大な責任を問われる可能性が否定できない。
翻って本邦のワクチン担当大臣、ご自身の選挙に忙しく、コロナワクチンをめぐる世界の科学者コミュニティーやメディアにおける潮目の変化（ファウチをめぐる状況変化に伴いリスクヘッジを始めたものと思われる）をあまりご存知ではないようだ。
直近、河野人気のモメンタムが弱含みなのは、おそらく上記のことと関係しているのかもしれない。野田聖子参戦で、旧体制グローバリスト陣営の必勝シナリオも狂い、メディアが必死で作り上げた当初の河野圧勝ムードは消えた。
＜以下は、Deep.Lによる記事の自動翻訳＞
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マーティ・マカリー
マーティ・マカリーは、ジョンズ・ホプキンス医科大学およびブルームバーグ公衆衛生大学院の教授であり、Medpage Todayの編集長、そして「The Price We Pay」の著者でもあります。The Price We Pay: What Broke American Health Care - and How to Fix It "の著者。
2021年9月15日 12:45 p.m. EDT
誤った科学的仮説を持っていても構いません。しかし，新しいデータがそれを間違っていると証明したとき，あなたは適応しなければなりません。残念ながら、多くの選挙管理者や公衆衛生担当者は、自然免疫はコビド19に対する確実な防御にはならないという仮説にあまりにも長くしがみついていました。
15以上の研究が、過去にウイルスに感染したことによって得られた免疫の力を証明している。2週間前にイスラエルで行われた70万人を対象にした研究では、過去に感染したことのある人は、ワクチンを接種した人に比べて、2回目の症候性コヴィド感染の可能性が27倍低いことがわかった。これは、6月にクリーブランド・クリニックで行われた医療従事者（ウイルスにさらされることが多い）を対象とした研究で、過去にコロナウイルスの陽性反応が出た人で再感染した人はいなかったことを裏付けるものでした。この研究の著者は、「SARS-CoV-2に感染したことのある人は、コヴィド-19ワクチン接種の恩恵を受ける可能性は低い」と結論づけています。また、5月にはワシントン大学の研究で、軽度のコビド感染でも長期間の免疫が持続することが明らかになりました。
コロナウイルスのワクチンは効果があります。しかし、この統計的な錯覚により、人々はそうではないと思ってしまうのです。
つまり、新しい科学では、自然免疫はワクチンによる免疫と同等かそれ以上の効果があると考えられているのです。だからこそ、NIHのフランシス・コリンズ所長が数週間前にフォックス・ニュースの司会者ブレット・ベイアに語ったように、バイデン政権がワクチンによる免疫の方が自然感染による免疫よりも優れていると繰り返し主張してきたことには苛立ちを覚えるのです。このような時代遅れの理論に固執する姿勢は、バイデン大統領が最近発表した、大企業は従業員に対して、以前にウイルスに感染していたかどうかにかかわらず、ワクチン接種や定期的な検査を受けることを義務付けなければならないということにも表れています。
自然免疫の力を軽視することは、致命的な結果をもたらしました。1月、2月、3月の3ヶ月間、私たちは貴重なワクチンを、過去にコヴィドにかかったことのある何百万人もの人々に無駄に投与してしまいました。もし、自然免疫で守られているアメリカ人に、ワクチン接種の列に並んでもらうようお願いしていたら、何万人もの命が救われていたかもしれません。これは「後悔先に立たず」ではなく、当時、私たちの多くがこのような配給戦略を激しく主張し、執筆していました。
公衆衛生当局が自然免疫の有効性を認めることを恐れている理由の一つは、ワクチン接種よりも感染症にかかることを選ぶ人が出てくるのではないかと恐れていることです。それは当然の懸念です。しかし、私たちは、データに正直でありながら、すべてのアメリカ人にワクチン接種を勧めることができます。私の臨床経験では、正直で透明性のある対応をすれば、患者さんは進化したデータに非常に寛容であると感じています。しかし、「コビドから回復したので、絶対にワクチンを接種しなければなりませんか」という一般的な質問に対して、多くの公衆衛生関係者はデータを脇に置いて「はい」と同調して答えてきましたが、再感染はまれで、発症しても無症状か軽度であることが研究で明らかになっています。
しかし、連邦政府関係者への圧力が高まり、ようやく流れが変わってきたようだ。先週CNNで放映された米国最高の感染症専門家であるアンソニー・S・ファウチ氏は、政府が自然免疫に対する姿勢を見直す可能性を示唆し、「これは腰を据えて真剣に議論しなければならないことだと思う」と述べた。ミシガン州グランドラピッズのスペクトラム・ヘルスのように、大規模な医療機関の中には、すでに自然免疫をワクチンの必要条件として認めることを発表しているところもあります。共和党の知事の中には、科学的な指針がデータと矛盾しているという世論の不満を拾い上げた人もいます。フロリダ州のロン・デサンティス知事は、バイデン政権が「感染によって得られる免疫」を考慮せずにワクチン接種を義務化したことについて、「科学に従っていない」と非難しました。
ブースターショットではデルタ型は防げません。それを証明する計算結果があります。
子供へのワクチン接種に関する現在の米国疾病管理予防センターの見解は、自然免疫の利点をも無視しています。ロサンゼルス郡の学区では最近、直接学習を希望する12歳以上の生徒にワクチン接種を義務付けています。しかし、若者は大人に比べてコヴィド-19による症状が重くなったり、長く続いたりする可能性が低く、ワクチンによる心臓の合併症をまれに経験しています。イスラエルでは、16歳から24歳の男性の3,000人に1人から6,000人に1人の割合で心臓の炎症が確認されています。CDCでは、全国的にワクチンを接種した30歳以下の人で854件の報告を確認しています。
ファイザー社やモデナ社が製造しているような2ショットのmRNAワクチンの2回目の接種は、コビドを発症した子供には必要ないかもしれません。2月以降、イスラエル保健省は、成人であれ青年であれ、コヴィド-19から回復した人には、2回ではなく1回だけmRNAワクチンを接種することを推奨している。再感染による重症化のリスクは極めて低いのですが、このような状況では1回の接種でもわずかながら効果があることを示すデータもあります。他の国でも同じような方法をとっています。米国は、硬直しすぎたワクチン必要量政策から、より柔軟なワクチン必要量政策に移行するための合理的な次のステップとして、今すぐこの戦略を採用することができます。ちなみにCDCは、過去に水疱瘡に感染したことがある子供には水疱瘡ワクチンを接種しないように推奨しています。
自然免疫が信頼できないという誤った仮説により、何千人ものアメリカ人の命が失われ、回避可能なワクチンによる合併症が発生し、公衆衛生当局の信頼性が損なわれています。最近のホワイトハウスによる義務化の発表を考えると、公衆衛生のリーダーたちは、自分たちが繰り返し喧伝してきた仮説が間違っているだけでなく、有害であるかもしれないことを認めることで、謙虚さを示すのがよいでしょう。過去にコビットから回復した人には、ワクチンの完全接種を必要としないとする科学文献や実際の臨床経験が増えてきていることを踏まえ、皆で協力していきましょう。公衆衛生当局が自然免疫についての立場を変えることは、国民の信頼を回復する上で大きな意味を持つでしょう