退院時カンファレンスを各々の職場で

ご存じのとおり退院時カンファレンスは患者さんの入院している病院まで出向かなければならない。
ウチも何度か出たことはあるが、幸い全て近くの病院で、また連携室の人もウチが出席しやすいように最大限配慮してくれる。
身バレ必至で書くが、退院時カンファレンスに出たことのある歯医者はほんの数％しかいないだろうと思われる。

それでも往復の時間がなぁ。

当然のことながらウチの診療所と病院を往復する時間が必要だ。今まで経験した中では片道最短１０分弱、最長２０分程度だ。もちろん往復だとその倍。それに病院に到着しても玄関から会議室までの移動の時間も無視できない。感覚的には１会議あたり最低でも２０分は時間を使っている。

ウチには医療連携ICTツールが入っているが・・・。

ウチは２つの医療連携ICTツールを使っている。
（システム名を晒すとウチの所在がバレると思うので伏せておく。）
そのうちの１つは遠隔会議に対応しているが、その加入者誰一人としてその機能を使ってない。もちろんウチもつい先日までその機能が実装されていることに気づかなかった。
ただ機能が実装されていても、カンファレンス出席者全員がこのICTツールを使うことができるってことが、遠隔会議を行う最低限の条件だ。
だがそのハードルは実に高い。

医療連携ICTツールでカンファレンスしたい！

コロナウイルス感染症で外部の人間を病院に入れることを躊躇しているところもあるだろうし、禁止措置のところもあるだろう。
また先述のとおり各々の職場に居たままカンファレンスに参加できるのは時間的にも経済的にもメリットがある。何なら昼飯食いながらカンファレンスに参加することも出来なくはない。
それともう１つの大きなメリットは、医師も参加しやすくなるということだ。自院に居ながら参加できてなおかつ報酬があるのだから、参加しても良いという医師が増えるのでは？と考えられる。

実現には本格的な整備が必要

厚労省の令和２年度診療報酬改定の基本方針にて、ICTの利活用という文言が入った。
https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/000575289.pdf
もし厚労省が本気で取り組むのであれば、有資格者１人に１台のタブレット端末を配り、ICTツールが簡単に使えるようにしておくべきだとウチは考えている。最も厚労省がそんな気の利いたお膳立てをするとは到底考えられないが。

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