退職交渉をしましたが、思ったより穏便に話がまとまった気がする！

第１回退職交渉をしました

お盆休みが終わったものの、新学期はまだ始まらないので出勤している教員の数もまばらなその日…絶対に今日、上司に退職の意思を伝えようと決意して出勤しました。朝から意気込みドキドキしながらタイミングを見計らい、なんとか上司に声をかけ、満を持しての面談です！

結論から言うと、思ったよりすんなりと話を受け入れて貰えました。
上司にも思うところはあるのか共感と苦悩の様子が垣間見え、これから先のことを考えると申し訳ない気持ちと、今この状態になっているのはあなた方の責任ですからね？って思う気持ちがごちゃ混ぜです。
しかし少し心が痛んだとしても、私の決意が変わることはありませんでした。

このような強い気持ちで退職交渉に臨めたのは、しっかり準備していたからです！

しっかり準備をしておくことで落ち着いて話せました

１，何を言われても退職の意思は変わらないという決意
２，上司にはどうしようもない事を退職の理由にする
３，退職は自分の意思で出来るということを学んでおく（労働基準法など）
事前準備は主にこの3点！

１，何を言われても退職の意思は変わらないという決意は、今までのｎｏｔｅに退職準備や自分の気持ちをまとめた事によって、考えが整理され揺るぎないものとなりました。

２，上司にはどうしようもない事を退職の理由にするとは、上司の上司（つまり経営陣）に対する思うところを退職理由としました。しかも要望書としてまとめて提出するおまけ付き！
その中で、要望したことを今年中に改善して貰えたら辞めるのを辞めると宣言していますが、そんな事出来ないのはわかった上で要望しております。

３，退職は自分の意思で出来るということを学んでおく（労働基準法など）
これは常識のようにも思いますが…意外と知らないのか、分からないふりをしているのか…それは言ってはいけないだろ？！て事を平気で言う人もいるので、防御のために学んで臨みました。
ChatGPTに聞いたら教えてくれるレベルの学びですが、これがなかなか心強いんです！

会社員が退職する自由は、日本の法律に基づいて保障されています。その根拠としては、以下のような法律や判例が挙げられます。

1. 日本国憲法

日本国憲法第22条は「何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する」と規定しています。この条文によって、職業の選択や変更の自由、つまり退職の自由が保障されています。

2. 民法

民法627条では、雇用契約の解除に関する規定があります。この条文では、労働者が退職の意思を表明した場合、特段の理由がない限り2週間後に労働契約が終了するとされています。したがって、正社員やアルバイトを問わず、労働者は自由に退職の意思を表明できると解釈されています。

3. 労働基準法

労働基準法では、使用者（会社）が労働者に対して一方的に不当な圧力をかけて退職を妨げる行為（退職強要や不当な契約の拘束など）を防ぐための規定が含まれています。特に労働基準法第16条では、労働者に不利な契約の強要や違約金を課すことは禁止されています。

これらの法律に基づき、会社員には退職の自由が保障されていると言えます。

ChatGPT

この様に出来る限りの準備をして、思いつきや気の迷いで辞めたいのではなく、ここまで考えた結果このままここでは働けません！という報告をしました。

退職系YouTubeやブログでも言われている通り、退職はあくまで相談ではなく報告することが大切なんだと実感しました。
説得できる可能性を1ミリも匂わせない徹底的な準備が自信となり、話をスムーズに進めることが出来たのではないかな？と、自分では分析しています。

最後に、この第1回退職交渉で一番の山場は上司に面談を申し込み話を切り出すまでです。まわりに気づかれないようにタイミングを伺い、でも絶対に今日言いたい！という決意を胸にひとりでドキドキしていました。

10年ぶりの退職ですが、こればっかりは何度やっても慣れそうにありません。次は長くお付き合いできる仕事に出会えることを願います！