【さようなら】iDeCo（６）～⼀時⾦＆年⾦併⽤受給の考察～
いよいよiDeCo口座の
さようなら編を書こうと思う。
iDeCoの受取は、パラメータが多くて難しい。何も考えないで、一括で受取るという考え方もあるが、中身を理解せず丸投げするやり方は、私はちょっと苦手だ。
60歳以降、お金が必要になるまでiDeCoは放置しようと、考えていた時期もあった。
でも、タイム誌の表紙を飾った某総理が、裏で退職所得控除の改悪（？）を始めた。他の控除も黄色信号が点滅しだしたので、
もうそろそろ潮時かなと考えなおした。
加えて、確定申告で各種控除を使えば、なんとかなりそうな試算ができたので、税理士の方に相談した。
主に税理士には３点を確認した。
・2回目の退職所得控除の計算方法
・年金受取での税負担（源泉徴収後、確定申告での還付の流れ）の確認
・その他注意事項の確認
確認結果、私のケースでは、複雑ではないことが分かったので、給付申請しようと決めた。
フットワーク軽く動くのは重要だと思う。
年金受取時の確定申告や税理士との会話も含めて良い経験になるハズだ。
単純に一括受取を選択した場合、この経験を失うのはもったいない。
iDeCo受取という生涯1回きりの体験を楽しみたい。（嘘です。もう正直コリゴリです）
iDeCoは、まるで、
お化け屋敷の出口に一番怖いオバケが立っているようなものだ。（最近、お化け屋敷に入ったことがないけれど、昭和の時代はそうだった！）
勇気を振り絞って、怖い顔をしたオバケが立つ、すぐ横の出口を通り抜けないと、永遠に家へは帰れない。
20年近く積み立てて最後にまとめて課税されるなんて、気持ち悪い。まとまったお金が受給できることは単純にうれしいが、投資効果分を税金で失っては、いったい何をしていたのかわからなくなる。
今回、新たに得た知見も含めて、他に書かれていないこと中心に、申請までのあれこれを整理したいと思う。
実際、具体的にiDeCoの受給例が書かれた情報は少ない。
これから退職される方なら、多少は有益な情報かなと思う。１つでも何かのお役に立てれば幸いだ。
元ITエンジニアなので、
ITPS形式（助言、ヒント、秘訣、方法・コツ又はこっそりと情報を与えるといった意味）で整理することにした。
控除併用型給付デザイン
これから整理するのは、
退職金受取で退職所得控除を使い切った人が、数年後に、iDeCoを受給する際、国民年金を受給する前に、公的年金等控除、年60万円～（計約400万円）を最大限使いきろうという案だ。
もちろん個々人の事情で方針は異なる。私の事例は、税負担をなるべく低減しようと考えた。
もともと、私は、以下の3点を知らなかった。
・iDeCoの資産残高全額に対して課税評価される。
・iDeCoと退職金を合算して、課税評価される。
・iDeCoを年金受取した場合、国民年金と合算されて課税評価される。
さらに退職金より先にiDeCoを受け取る方がお得という訳のわからないルールも。これは公務員向けの闇ルールという噂も聞く。
年金にも普通に税金が徴収されることさえも知らなかったが。。。
（これは常識レベルかもしれない）
これは、自分自身の金融リテラシーの低さが原因なのだろうか？
負け惜しみも多少含むが、
これは、金融業界特有の金融説明リテラシー欠如
だと思いたい。
拠出金の所得税控除のメリットは、デカデカと書かれているが、給付時の課税については、２つの控除があるということだけ。資産全額に対して退職金と合算し、課税される点は、巧妙にごまかしている。こんなことをするから金融業界が、尊敬も信頼もされない。こんなことすら、ガイドできない金融庁が情けない（と思いたい。すべて自己責任ではあるけれども。。。）
話は少しそれるが、金融村の住民から発信される「金融リテラシー」の話が嫌いだ。
あくまで個人的な見解だけれど、狭い金融村の視野で、語られるリテラシーは、自分たちの利益になる方向への誘導としか感じられない。iDeCoについても、自分たちの益になる部分しか説明せず、税金は国のことだから知らんという感じ。非常に不満だ。
結論から考えると、60～65歳での給付であれば、
⼀時⾦と年金を併用し、
年金給付分が年140～150万円になるようにデザインするのがベストだと分かった。
以下の３ステップを繰り返せば、最適解が出る。
〚ステップ１〛何年間、年金受取するかを決める。
〚ステップ２〛退職所得控除を試算する。
〚ステップ３〛⼀時⾦の税額を計算する。
例えば、iDeCo資産残高1,000万円で、6年給付を想定した場合、
140×6年＝計840万円を、年金給付とし、退職所得控除が160万円（40×4年）であれば、税負担は0円になる。
もし併用でなく、一括給付であれば、
（1,000－160）×1/2×0.3 - 427,500円(控除額)
＝ 83万円（住民税込み、復興特別所得税除く）
と税負担が高額になる。
この差はなんなのだろうと思う。制度上の不備としか思えない。
もしも、資産残高が2,000万円を超えていたら、税負担も軽く200万を超えることになる。
年金受取を補足すると、
年金受取の場合は、はじめに源泉徴収（7.65575%）されて振込まれる。その後、確定申告で、以下の3つの控除を適用することにより、還付する流れになる。
ITPSとして後ほど補足するが、
公的年金等控除：年60万円～（65歳から110万～）
基礎控除 ：年48万円
配偶者控除 ：年38万円
ーーーーーーーーーーーーーー
計146万円～
他の控除で個人的に使えそうなのは、少額だけど以下があるので、リスク資産分が、多少上振れても問題ないと判断した。
-社会保険料控除（国民健康保険料）
-生命保険料控除
-地震保険料控除
確定申告を6回したくなければ、一括給付で83万円を支払うのも問題ない。先に得た917万円を投資すれば、6年で83万を取り戻せない訳でもない！これは個人の好みだろう。
一括給付の公式ガイドは以下になる。住民税は国税じゃないので注釈で終わり。顧客無視の縦割り組織。この意識レベルが、マイナンバーカード事業のトラブルの根本原因だと思う。
公的年金等控除の公式ガイドは以下。こまかい。最後の1滴まで搾り取ろうとしている意図が見える。
控除併用型給付は、
離婚なし、税制変更なし、印税収入の大幅増加なしなど、様々な要因と絡む。
でもこんなときは、あれこれ考えても無駄。
と腹を決めて先に進めた。
[TIPS1]iDeCo口座の選定
企業型DCから移管する方も含めて、どこの金融機関が良いか迷うと思う。一般的には以下の2点が重視されるが、
・商品ラインアップ
・手数料
対応する給付種類も重要なことが、今になってわかった。
私が深く調べず選択したイオン銀行の場合、
・⼀時⾦と年⾦の併⽤が可能
・⼀時⾦は、10%きざみの割合で指定
・年⾦の給付期間は、5年以上、1年きざみで指定
なので、結果的に幸運にも最低限の基準は満たしていたと思う。
不思議なのだがこの給付条件が、金融機関で異なる。
なんでそんなムダなことをするのだろうか？標準化すれば、コスト削減できるだろう。企業努力が足りない分の無駄なコストをユーザーに背負わせるなんて、悲しくなる。
例えば、JIS&Tの場合、年⾦受け取りの比率を年度ごとに可変できる申請があることを、給付の申請書を取り寄せてから知った。
ここがまた非常に厄介で、
JIS&Tコールセンターへ質問すると、どこの金融機関が、どの給付方式に対応しているかの一覧などはなく、利用者が1件1件金融機関に確認するしかないとのこと。イオン銀行では、均等分割受取しかできないということだった。
コールセンターの話し手は、それが、さも当然のことかのように、何の疑問もないかのように説明された。
このお役所的な対応には、クレームとかいうレベルを超えて、開いた口がふさがらない。ただポカンと呆然とした。
年度ごとの年金受取額の％を指定できる方が断然良い。
なぜなら、65歳からは、公的年金等控除が増えるし、年度により控除額も変動する。金融機関を変えてでもやる意義は充分あるが、もうギブアップだ。付き合っていられない。
主要な金融機関のサイトを探したが、年金受取額の％を年度指定できる金融機関を見つけられなかった。
金融機関は、iDeCoの単なるメリデメの広告宣伝だけでなく、出口に関する情報を公開して頂きたい。
他には、30年以上の長期運用になるのだから、データーセンターが沖縄にない業者の方が安全だと、台湾有事に配慮した助言をされるYouTube動画も見つけた。JIS&Tの場合、データーセンターは沖縄ではないらしい。なるほどと感心した。
金融システムは2重化され、データも別媒体（磁気テープなど）に保管されて遠隔地保管されるのが基本中の基本。
でも、軍事的なアタックと同時多発的にサイバー攻撃されたら、ほんとうに大丈夫かなんて誰もわからないということだ。
いずれにしてもiDeCoの金融機関選択は慎重に！
[TIPS2]2回目の退職所得控除計算
退職金受取で、全額の退職所得控除を使い切った場合、iDeCoの受取時はどうなるのか？
2回目はDCの期間から退職金受取時との重複期間を引いて決める。
このルールは書かれていても、
具体的な計算方法が記載されている資料を見つけられなかった。JIS&Tコールセンターへ質問すると、マニュアルのようなものはないとのことだった。詳細は、税務署か税理士に確認して欲しいと丸投げされた。
法律がそうだから、JIS&Tは何の問題ないし、何の問題意識もないような感覚を受けた。
JIS&Tコールセンターでは、以下の3点を教えて頂ける。
・企業型DC開始年月
・拠出が停止されていた月
・現時点の加入期間
細かいことだが、JIS&Tシステムへログインして表示される通算加入者等期間は、任意加入期間が加算されていないので、少なく表示される。こんなのありか？業務怠慢としかいいようがない。せめて注釈を入れて欲しい。
今の世代の方は、勤務期間≒DC期間になるのかな？と思う。昭和世代は、途中から始まった制度だから、以下のようなモデルになる。
重複期間の計算方法に関しても、申請書類を受け取ってからわかった。申請書類の記入欄のガイドに明記されていた。
給付申請書で、退職所得控除に関わるのは「退職所得の受給に関する申告書」だ。
申請書には３つの期間を記入する。
・勤務期間（開始日/終了日）
・DC期間（開始日/終了日）
・重複期間（開始日/終了日）
重複期間は、以下で計算する。（※端数月切り捨て）
＝ 勤務期間（終了日）ー企業DC期間（開始日）
よって、
端数月切り上げられたDC期間から、端数月切り捨てされた重複期間を引いて計算するので、少し有利に評価される。
1年の差で、最低3万円程度の節税になるはずだ。（意外と少ない）
ここまでは、良いとして、
企業型DCからiDeCoに切替えた時に、1ケ月間拠出ができなかった月が私にはある。この場合、期間は1ケ月少なくして記入するのかどうか、JIS&Tコールセンターへ質問すると、質問への回答はなく、空欄で出して欲しいと言われた。
FAQにも記載があった。なんという優しい？アバウトな制度だろう。それならはじめから、未記入として統一して欲しい。(以下のQ.「退職所得の受給に関する申告書」の記入方法がわかりにくいです。もう少し記入箇所を省略できませんか？に記載)
あまり意識する必要はないが、この確定拠出制度にかかわる６社が絡む複雑怪奇なスキームは、無駄なコストがいたるところで、浪費されていないだろうか？給付での窓口は、JIS&Tになる。
ほんとうに訳が分からないのが、掛け金を止める申請は、「イオン銀行では10日締めというルールがあるが、その先の国民年金基金へ10日以降に書類を回しても、処理されてしまうことがあるので注意して欲しい」なんて普通に言われる。
もう異世界であることは理解したので、そ～ですかと聞き流すことができる。
あと国民年金を任意継続中の場合、掛け金を止める申請を出した後、電話する必要があるなんてことも言われた。
なぜ必要なんですか？と聞いても理由を教えていただけない。
イオン銀行か、国民年金基金かどちらかに電話して欲しいと頑なに言い張るので、じゃあ国民年金基金にかけますといったら、有償のナビダイヤルを告げられた。国民年金基金は、ナビダイヤルしかないというので、それならイオン銀行のフリーダイアルにかけますといった会話なんかもした。
気にする必要はない。異世界だから。
（追記2023年8月3日：上記の掛け金を止める申請をした後、イオン銀行に電話した。結果、そんなルールはないと言われた。訳が分からない。これは気になるが、異世界だからしかたがない。何もかも異世界だ）
さらに少し長い追記2023年8月16日：
申請書を送付し2週間以上経過しても、何の連絡もない。印鑑証明の原版が同封された郵便なので、申請書を受領した段階でメール連絡は最低でもある感覚だが、システム上でメッセージがないか探したが、見つからない。その中で、確定拠出年金サービス株式会社のメール相談窓口を
見つけた。なんだメール窓口があるのかと思い、問合わせた。
メール窓口の返信は、「JIS&T社 老齢給付専用コールセンターへ問合せへ欲しい。問合せ先は電話しかないという回答だった」
また電話かと、うんざりしながら、「果報は寝て待て」とはいうが、入金タイミングは知りたいので、電話することにした。
JIS&T社の回答は、
・申請書類に不備はなかった。
・資格喪失処理が未完了なので作業待ち。
・資格喪失申請の状況は、JIS&T社では不明
で、いつ給付開始されるか不明とのこと。いまだに、紙とFAXの仕組みかもしれない。
担当部署に電話をつなぎますか？と言われたので、つないでいただいた。５分程度待たされて、資格喪失申請を受領していることだけはわかったが、回答はイオン銀行からのコールバックにして欲しいと言われた。
イオン銀行からのコールバックは、3時間以上を要した。
イオン銀行側は処理済みで、国民年金基金に問合せた結果、9月分で資格喪失処理がされるとのこと。となると給付は、10月末になる。問合せしないと、9月末の裁定確定まで、何の連絡もなく2ケ月待たされたということだ。でも、まだまだ怪しく、長い道のりになりそうだ。
以上で、想像できること
・各社間のシステム連携なし。
・自社分担のプロセス以外は何もしない。
・顧客視点のサービスの統括者不在。
「果報は寝て待て」、但し相手にもよる。
と、また貴重な学びを得た。
ちなみに、JIS&Tの給付専用窓口の電話番号は、 いよいよ、きゅうふだ。
0120-1414-92
いやいや、きゅうふ（0120-1818-92）でも良いと思う。
掛金停止申請書は、電話で書類を取り寄せるしかない。給付申請には、実印の印鑑証明も必要だ。
基本、電話と紙の世界。30年遅れている。
[TIPS3]年金受取の申請方法
年金受取の詳しい情報を私は探し切れていなかった。インターネットの無料記事のほとんどが、最後に、
個人により異なるので税理士さんへ相談するのも1つの方法です。。。
と正面からの議論を避けている。後で知ったが税に関する言及は、税理士法で規制されているらしい。
ただ数年後には、AIで充分対応できるだろう。
そんな中で、最後に参考資料として記載したいくつかの情報に出会えて、併用給付の有効性にやっと気づけた。
イオン銀行で併用給付の場合、申請書に書くのは、以下の2点だ。
・一時金受取の割合（10％刻み）
・年金受取回数（5年以上、1年刻み）
一時金受取分が10%きざみなので、最適な金額を指定しにくい。もし、資産残高1,000万円であれば、私は以下ぐらいの割合が良い考えた。
◆一時金受取：20％（200万円給付）
（200－160）×1/2×0.15
＝3万円（住民税込み、復興特別所得税除く）
◆年金受取：6回（年134万円給付、税負担は還付によりゼロ）
このケースでは、試算上、一括受取する場合と比較し、税負担は100分の4程度になる。ほんとうに何という制度だ！わけわからん。
この試算では、あと1年継続するか、受取期間を7回にすれば、税負担はゼロになる。このあたりは好みの問題だろう。
ただ、当たり前のことだが、この試算は確定申告が前提で、各種控除を他に使えなくなることには注意したい。
まとめ
やれやれだ。
バブルがはじけ、すべて自己責任というキーワードが流行した頃に始まった企業型確定拠出年金制度、
リーマンショックも乗り越えて、ほぼ放置していた19年間。この経験は、新NISAでもいかせると思う。
今考えて、どうすればよかったのか？
退職所得控除がない場合、例えば簿価700万円で300万円の利益があった場合、通常の投資なら、300万の約20％だけの税負担で済む。
一方、iDeCo一括受取では、資産額1,000万円の1/2に約30％の税負担になり、60万vs100万の差が出る。で、拠出した700万円分の過去の所得控除があっても、微妙すぎる。
もし推奨されていない定期預金のみとし、資産額700万円のままだったら、税負担は約60万円で済む。これならNISAでいいじゃんとなる気がする。
退職所得控除が減額されそうな今、退職金1,500万円以上が想定される場合は、iDeCoは推奨しない。と今後なる気がする。ここはもう少し深堀できそうだ。
少なくとも、開始時にプロにアドバイスを求めた方がよかったかもしれない。今ならIFAさんだろう。
大手証券会社の営業は、自分の評価に関係のないiDeCoには、まったく興味を示さない。ただiDeCoから出てくる資金には興味を示す。これも、変な話だ。iDeCoを無視するなら、資産管理型営業には、まだほど遠い。
節目の20年に到達しなかった、私のiDeCo。お化け屋敷化した出口からなんとか脱出できそうだ。
iDeCoを放置したままの相続は避けたかったので、早めにスッキリできて良かった。
早期退職の退職金受取で、退職所得控除を使い果たした場合のiDeCo併用給付のセブンルールを最後にまとめた。
【iDeCo併用給付セブンルール】
・税理士に気軽に相談しよう！
・iDeCo口座は、銘柄だけでなく出口の優しい金融機関を選ぼう！
・なるべく拠出を継続しよう！
・国民年金の受取前にiDeCoを卒業しよう！
・年金受取期間では、リスク資産は20％程度にし、上振れを抑えよう！
・年金受取は年1回（1回440円の手数料あり）で受け取ろう！
・確定申告で還付を受けよう！
ああ、
『新しい資本主義』でも無視された、
ヘンテコリンな名前のiDeCoよ。
さようなら、永遠に！
皆様のiDeCo口座にも幸あれ！！
※私の知見を元に書きました。流用は自己責任でお願いします！
給付はこれからなので、6年後、また書きます。途中、ベストセラー作家になって収入が上がってしまったり、大暴落発生時に欲望に負けて、iDeCo内で利確していた定期預金をリスク資産へフルインベストしてしまい、給付計画が総崩れしているかもしれません。。。
【今日のひとこと】
いつかは誰でも 愛の謎が解けて
ひとりきりじゃあいられなくなる。
オーダーリン、こんな気持ちにゆれてしまうのは、
キミのせいかもしれないんだぜ！
（「SOMEDAY」佐野元春 4作目のシングル：1981年）
佐野元春の父親が初めていい曲だと褒めた曲。
「10代には10代、20代には20代、…50代には50代の『いつかきっと』があるんじゃないかって、最近思い始めている」と、本人が語る代表曲。
60代のiDeCoの『いつかきっと』は。。。
いつかは誰でもiDeCoの謎が解けて、
75歳まで保有していられなくなる。
お～厚労省、こんな気持ちに揺れてしまうのは、
新ニーサのせいかもしれないんだぜ！
Long-term ＆Diversified investment
確定拠出してきたボク、
だからもう一度、あきらめないで、
全額、この手元にもどるまで
SOMEDAY、いつかきっと。
参考資料：
◎併用パターンで、公的年金控除を使い税負担を最小限にする方法（iDeCoの受け取り方『二の型』に記載）を逃げずに書ききっている。
確定申告での各種控除までは踏み込んでいないが、iDeCoの受取方法の考察としては充分だと思う。
◎各種所得控除まで踏み込んだ併用を解説されている。
この動画は、各種所得控除まで踏み込んでいる。
年金受取の考え方は、年金受給時の税と同じようだ。
早くこの動画に出会いたかった。
◎公的年金等での源泉徴収分をeTaxで還付する方法を解説されている。個人年金も含まれているが、参考になる。
◎会社員を前提に全体を分かりやすく整理されている。
◎IDECO出口戦略シミュレーションの仕組み
使っていないが、事例として面白い。日本インベスター・ソリューション・アンド・テクノロジーなんて名乗るなら、JIS&Tが、これくらいの仕組みは最低限作って欲しい。それですべてが解決する。
できないなら、確定拠出ペーパー＆テレフォン・アドミニストレータぐらいに社名を改名して欲しい。
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