「防災食品」購入されてますか？という件。

先日の宮崎県での地震発生で30年以内の「南海トラフ地震」の発生確率が「70から80％」から「80%程度」に引き上げられた。ただこれは急激に危険性が増えたというわけではなく、時間が経過した分、発生確率が上がった意味が大きいようだ。

しかしながらこの「南海トラフ地震」の発生確率には諸説あり、政府の地震調査委員会も根拠としているデータや研究結果の見直しを始めていたりする。「発生確率算出の方法を見直そう」と言うわけだ。当然見直せばその確率も変わる可能性が高い。

主に議論されているのは南海トラフの確率の算出に使われている「時間予測モデル」の根拠となったデータの扱いだ。水深の変化の記録から次の地震発生時期を予測するモデルで、高知県・室津港の古文書に記載された港の水深の変化を基にしている。これに対し京都大の橋本名誉教授と東京大の加納准教授が2024年2月、古文書に詳しい記録時期や場所が記されていなかったことや、港が人為的に掘り下げられた可能性があることなどを指摘する論文を発表。「古文書の記録はデータとして信頼がおけず、南海トラフ地震の発生確率に同モデルを使うべきではない」とした。

実はこの「時間予測モデル」は南海トラフ地震以外の予測には使用されていない。発生間隔を平均した「単純平均モデル」が採用されている。これを「南海トラフ地震」に当てはめると、なんと確率は「20%程度」にまで落ちる。さらに驚くことに、この「20%程度」とした予測は、南海トラフ地震確率を時間予測モデルで公表した2013年にはすでに計算されていたのだ。

当時から「報告書に20%も併記すべき」といった意見はあったようだが、防災の専門家らが「防災予算に影響が出る」などと猛反対し、表記は消えた結果となっている。

そう、実はこの「80%程度」といった予測は全く当てはまらない可能性があるのだ。

と聞くと皆さん安心してしまうと思うのだが、備えあって憂いなし、常に備えは必要である。防災食品への関心は年々高まり、2024年の売上は2011年と比べ約2倍となっている。

商品ジャンルとしてはおコメがけん引している。中心はアルファ化米だ。その特徴は軽量でコンパクトな点である。阪神大震災をきっかけに、それまで乾パンが主流だった防災食品市場に新風を吹き込んだ。賞味期限も5年以上となり、味も増え、おにぎりタイプも登場している。

非常時にも普段の食事に近いものを食べたいニーズに対し、総菜や菓子・甘味といった主食以外の商品も好調だ。総菜は温めなくても食べることができる商品に注目が集まっている。

長期保存用のビスケットや羊羹などは手軽にエネルギー補給ができ、心の癒しももたらす。メニューのバリエーションが増え、備える楽しみが生まれ災害時のストレス緩和や栄養不足対策にもつながるとの期待も大きい。

2025年の防災食品の市場規模は、2024年と同程度251億円とみられている。昔よりも認知度は上がったとはいえ、防災食品の浸透度はまだ低いと言われている。

現在は「一人当たり3日分の備蓄」が推奨されている。私自身、地震や災害が発生すると「備えておかなきゃ」と都度思いながらも、この「防災食品」には手が回っていない。これを機会に一度どんな食品があるのか、見直してみようと思っている。

南海トラフ地震発生確率「20%程度」の情報にも油断せず、皆さんも災害の備えについて考えてみてはいかがでしょう。

今日はここまで。

現在フォロワー2000人目指して毎日投稿中。記事を読んだら「スキ」してもらえると嬉しい。「フォロー」してもらえるとさらに嬉しいです。

引き続き、どうぞよろしく！