人材業界の福利厚生
こんにちは、RtoRの井川です。
人材コンサルタント専門エージェントとして様々な方と面談をさせて頂きます。
私が面談する半分以上の方は異業種で営業等をされてきた方で、未経験で人材コンサルタントを検討される方々です。
そのような方々の中には、『人材業界の福利厚生』について気にされている方もいます。
「基本的に福利厚生は期待できません」
福利厚生を期待される方には、人材業界では福利厚生はあまり期待できないとはっきお伝えします。実力主義な業界でフェアに評価されますし、法定福利はあるものの、法定外福利は自分で稼いだほうが早い業界だと思います。
お話をしていくと大体の場合が、住宅手当や家族手当などを想定していることが多いです。
私自身、新卒で入った会社がイギリス発祥の会社で、当時の上司からは、「家族の人数や住環境の違いで報酬が変わるのはフェアじゃないわ」「住宅手当なんて日本特有のものよ」と言われて育ったので、そんなもんだと思っていました。
当時は、バウチャーチケットなる食券7000円分が3500円で買える制度がありました。これはこれで地味に嬉しかったですが、そんなもんです。
「家族の人数によって収入が変わる」
そもそも考えてみたら、結婚したら家族手当が1万円とか、子供ができたら5千円とか、公共サービスでもあるまいし、会社が家族の人数によって報酬を変えることの意味がわかりません。
会社がその従業員も家族も守るという幻想の賜物です。
こちらからしたら、『家族は自分で守るのでもっと金くれ』です。
「後輩Ａ君との話」
後輩Ａ「今の仕事はモヤモヤすることが多いんですが、30歳までは独身寮があって、住居費がほとんどかからないので、30歳を目途に身の振り方を考えます」
私「Ａ君の姿勢で転職しても、世の中に活躍できる会社は1社もないよ」
後輩Ａ「え！それ言い過ぎじゃないですか？」
私「会社の愚痴は100ほど出てくるのに、やりたいことは1個もないＡ君はどこに行っても通用しないよ。むしろ、今の会社で少々辛いことがあってもかじりついて辞めないほうがいいよ」
「人材業界でもコンサルタントが成長するための福利厚生もある」
私のクライアントでも、GCDFを受けるための手当てや、英会話スクールに通うための手当て、リフレッシュするための旅行代金を一部負担する手当てなど、コンサルタントが成長し、また、生き生きと働くための手当てを設けている会社もあります。
更に、経営層との仕事が多い人材コンサルタントのために、ＭＢＡの授業の一部を受講させてくれたり、海外拠点における人材紹介やマネジメントの違いを学べる海外派遣制度などもあります。
このように、社員のスキルアップや健康面への配慮などはもっとあってもいいと思いますが、住宅手当や家族手当が欲しい人にはこの業界は向いていないように思います。
そんなものはなくても十分に稼げる仕事ですから。
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