激動化しそう、令和７（2025）年　（1167文字）

　①昨年末の元SMAP中居氏に端を発したフジテレビ騒動、②トランプ米大統領のディープ・ステート（ deep state 略称: DS　その実体ははっきり説明されませんが、私はグローバリストと称される共産主義者と理解しています。）駆逐、③日本の政界の再編成の可能性（特に立憲民主党に対する若年層の支持率の低さ（支持率ゼロパーセント）には、国政政党の方々も左派マスコミの関係者も恐怖を感じていることでしょう。）、④ウクライナ対ロシア戦争に派遣された北朝鮮軍の恐るべき弱さ、⑤大韓民国の政変、⑥アメリカ合衆国による中華人民共和国に対する非戦争的攻撃（ここには関税の課税発言はもちろんトランプ大統領のグリーンランド売買発言、パナマ運河利権の返還発言なども入ります。）、⑦トランプ大統領によるアメリカ国外での紛争（イスラエル対ガザ地区に潜伏するハマス、ウクライナ対ロシア戦争）当事国や当事者に対する解決策の提示、⑧ホンダと日産との業務提携交渉の決裂、そして⑨世界的なＥＶ(Electric Vehicle　電気自動車）の退潮傾向。

　これだけの出来事が比較的短期間に起きるということは経験がありません。

　もっともこれは、昔もいろいろなことが起きていたにもかかわらずオールドメディアというかマスゴミが国民に伝えていなかっただけなのかも知れません。

　SNSにより日本国民に今まで提供されていなかった種類の情報が提供されるようになったことは、日本国民の一部の人達は「情報過多でうっとうしい」と感じるかもしれませんが、民主主義国家としては好ましい状態にあるといえます。

　今後の大きなイベント(event 出来事)としては、イーロン・マスク（Elon Reeve Musk)のDOGE(Department of government Effiency)が、USAID（ United States Agency for International Development　アメリカ合衆国国際開発庁）の無駄遣いの追求の結果、日本のメディアや政治家が告発されるということであろうと思います。

　現段階で告発される可能性のある組織や個人は、NHKと岸田前首相ではないかとネットで語られています。

　ロッキード事件のときの田中角栄の例もありますから、アメリカが本気になったら日本の元首相だろうがなんだろうが逮捕・訴追するよう仕向けることなど簡単でしょう。
　実際違法行為があり、刑事事件としての構成要件に該当するのであれば関する逮捕・訴追は合法です。

　今年令和７年（2025年）は、激動の年になりそうですね。

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