教育資金を準備する方法①

こんばんは！
先ほどえんとつ町のプペル三回目を見終えたレイです。
#今日は西野さんの挨拶が聞けた
#何回見ても面白い
#一つの映画に複数回通ったのは初めて

さて。
本日は教育資金を準備する方法をアウトプットしていきたいと思います。

まだ私には子供がいませんが、将来できた時にかかってくる大きい資金が教育資金です。
その資金準備の方法として、貯金、学資保険、投資など様々な方法がありますが、何が最適か学んだことをアウトプットしていきたいと思います。

結論

職業・年収・資産状況・投資経験などによるので一概には言えないことが前提ですが、学資を準備するときに最も大切なのが、安全性と確実性です。

使う時期も金額がおおよそ決まっているからです。

ただとはいえ、安全性・確実性ばかりに目がいって、インフレ率を考慮していない人が多いです。

教育費はインフレ率が進行しやすい分野ですので、インフレ率を意識して準備すべかとのことです。

では順番に見ていきたいと思います。

教育資金について

教育資金は大体下記の通りかかると言われています。

※ 大学…国公立：文理系、私立：文系 どちらも自宅通学
※幼稚園については幼児教育無償化を反映し授業料分を控除
【出典】幼稚園から高校まで文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」大学については独立行政法人 日本学生支援機構「平成28年度学生生活調査結果」
文部科学省「平成22年度国立大学の授業料、入学料及び検定料の調査結果について」「平成30年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査結果について」

ご存知の通り、どの時点で公立か私立に入学するかで教育費は大きく異なってきます。

一般的には大学進学費用が最もかかると言われているので、早めに備えておこうとする人が多いわけです。

大学進学資金(国公立、約464万と仮定)を大学入学までの18年で用意しようとすると、一年あたり25〜26万を貯蓄に回す必要があるということになります。
毎月3万ぐらいを貯蓄するイメージです。

そこで次のような疑問が出てきます。
教育費の準備は「安全性」「確実性」が重要だから全て貯金することが望ましいのではないか？
もしくは引き出さないお金だから学資保険などに入った方がお得なのか？

これでは大切な視点が抜けています。
→インフレ率です。

教育費というのは、非常にインフレの進行が激しい分野です。

大学授業料のイメージとしては、国立と比べて私立が高いとの雰囲気がありますが、実際にもその通りの金額推移を示しています。
そしてどの種類の大学でも日本が高度経済成長を始めた1970年代まではほぼ横ばい、あるいはゆるやかな上昇だったものが、それ以降はやや上昇率を高め、右肩上がりの様相を呈しています。
20世紀末になると上昇も緩やかなものとなるが、私立はそれ以降も上昇し続け、国公立は同額を維持することになります。
記録の限りでは国立は2005年以降、10年以上同一価格を維持している。

ちなみにもっとも古い記録として残っている1950年時点では国立大学の年間授業料は法文経系で3600円、私立でも法文経系で8400円のようです。
私立の理工系は1967年時点で9万6800円で、これが直近の2020年ではそれぞれ55万9388円、82万4507円、115万4875円にまで跳ね上がっています。
単純に倍率試算をすると155倍・98倍・12倍にもなります。

これから分かるように、教育費という分野は非常にインフレしやすいことがわかります。

また消費者物価指数(1970〜2015年)を見てみると、
全体の物価指数：約3倍
教育費：約7倍
となっており、圧倒的に教育費のインフレ率が高いことが分かります。

今後は0.5%〜1.0%ぐらいで見込んでおいた方がいいかもしれません。

明日は、どうやって教育資金を準備すればいいかをアウトプットしていきたいと思います。

ではまた。