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エンジニアのキャリアパス〜評価者の育成にはどのようなスキルセットが必要?〜

こんにちは!
レイド株式会社 広報担当の村本です。

組織内の技術力が進化していく中で、エンジニアを評価する仕組みは重要な課題となっています。特に、社内でエンジニア評価者を育成・内製化することは、組織の成長に直結します。この記事では、エンジニアの一般的なキャリアパスを考慮しながら、評価者となるために必要なスキルセットについて解説します。


ーーエンジニアの一般的なキャリアパス

エンジニアのキャリアパスには、大きく分けて技術職と管理職の2つの方向性があります。

・技術スペシャリスト(Individual Contributor, IC)
技術に特化し、プログラミングやアーキテクチャ設計のスキルを極める道です。シニアエンジニアやテックリード、アーキテクトといった役職が一般的です。評価者になる場合でも、技術の深い理解が評価基準の策定に不可欠です。

・マネジメント職
技術的なスキルを維持しつつ、チームのリーダーとしてプロジェクト管理やメンバーの育成に力を注ぎます。エンジニアリングマネージャーやCTO(最高技術責任者)などがその典型です。マネジメントスキルと組織全体の視点を持つことで、公平で客観的な評価が行えるようになります。

その他には
・プロダクト開発(EM)
・技術講師(エンジニアスクール)
・ITコンサルタント
といったキャリアの広げ方もあります。

では、評価者になるためのキャリアパスがあるかと聞かれると、実際のところはほとんどが非エンジニアが人事評価を行なっているため、適切に評価者を選任できているかは疑問が残るところ。

仮にキャリアパスがあるとすれば、
・プロジェクトマネージャー(PM)
・プロダクトマネージャー(PdM)
・経営陣
を経験していると評価者になり得るかもしれません。


ーー評価者に必要なスキルセット

次に、評価者に必要なスキルセットはどのようなものが挙げられるかを解説していきます。エンジニアを公平かつ効果的に評価するためには、技術的な知識・理解に加え、いくつかの重要なスキルが求められます。

・評価者としての課題とスキルの向上

  1. 技術とビジネス目標のバランス
    エンジニアの技術力だけでなく、ビジネスへの貢献度を評価することは困難です。評価者は、両者のバランスをとるためのスキルを磨く必要があります。

  2. 公平性の維持
    評価者は、個人の業績やチームへの影響力を客観的に評価することが求められます。個人的な偏見を排除し、評価基準を明確にする能力が重要です。

  3. スキルアップの継続
    評価者もまた学び続けることが必要です。技術トレンドやマネジメントスキルを磨き、時代に合わせた評価を行うために、自己研鑽が求められます。

・クロスファンクショナルなコミュニケーションスキル

エンジニア評価者は、チーム内外のさまざまな部門(営業、マーケティング、プロダクトマネージャーなど)と密接に連携することが求められます。このクロスファンクショナルなコミュニケーションスキルは、評価を行う上で重要な役割を果たします。

  1. 多部門との連携
    エンジニアは製品やサービスを支える技術の核心にいるため、他の部門と効果的にコミュニケーションを取り、ビジネス目標と技術実現をつなげる役割を果たします。評価者もまた、その橋渡し役として重要です。

  2. 透明なコミュニケーション
    チーム間の透明性を保ち、技術とビジネス戦略の調整をスムーズに行うためのコミュニケーションスキルが必要です。

・エンジニアチームとのコミュニケーション量

エンジニアチームとのコミュニケーション量も、評価の質に大きく影響します。評価者は定期的にエンジニアと対話し、彼らの業務状況や課題を把握する必要があります。

  1. 定期的な1on1ミーティング
    エンジニア個々人との1on1ミーティングを通じて、業務の進捗や問題点を共有し、適切なフィードバックを提供します。

  2. チーム全体のディスカッション
    チーム全体で技術的な議論やプロジェクトの進捗状況を共有し、個々のエンジニアがどのように貢献しているかを確認します。


まとめ

エンジニア評価者の育成は、組織成長にとって非常に重要な要素となります。技術的な専門知識に加え、コンピテンシー評価やフィードバック、各部門とのコミュニケーションといった多岐にわたるスキルが必要です。弊社ではエンジニア歴10年×人事経験のあるHRコンサルタントが貴社のエンジニア人事評価の礎を共に構築することが可能です。

  • 適切な評価者がいない

  • 職種特性と正当な評価の仕組が出来ていない

  • 人事担当者が技術貢献度を理解出来ていない

上記のお悩みがある場合には、一度現状をお聞かせください。現行の評価制度の最適化にも対応しています。

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