意思ある「NO」がプロダクトをつくる

なるべくなら、衝突せずにプロジェクトを進めたい。

ほとんどの人がそう考えているのではないでしょうか。

しかし、実際にはプロジェクトを進めようとすると、ありとあらゆるところで衝突することになります。

なぜならば、人は真剣になればなるほど自分の意見を「譲らない」生き物だから。

それぞれの分野の専門家が集まれば、自分のもつ知識や経験を総動員して、ベストな解をだせるようにみんなが四苦八苦します。

しかし、問題は分野ごとに独立しているわけではなく、どんな施策をうっても、横断的に各分野への影響が発生します。

例えば、特にわかりやすいのは、ブランディングとCVのバランス感覚です。

タイトルを工夫してつければ検索流入が増えるとしても、ブランディングとしては避けたいという状況は多々あります。

その場合、SEOの担当者とブランディングの担当者はある種の敵対関係になり、自分の主張を通すために衝突が発生します。

しかし、ここでお互いが勝手に相手を慮って「そこそこ」のものしか出さずに丸く収まったとして、それは本当に正しい承認プロセスでしょうか？

最終決済者からしたら楽な状況ではありますが、効果的な施策の選択肢を見落としている可能性が高く、プロダクトとしてもエッジが立ちづらいのではないかと思います。

せっかく各分野のプロを集めているのならば、それぞれがドラスティックに「自分の最適解」をだした上で最終ジャッジをしなければ、単にどこかで聞いたことのある70点の施策の寄せ集めにしかなりません。

はじめから小さくまとめようとするのではなく、各自が持ち寄った最適解をテーブルに並べた上で、最終決済者の「NO」によって削ぎ落としていくプロセスこそが、よいプロダクトを作る工程なのではないでしょうか。

私は自分がメンバーとして参加するときも、常に「この議題に対する最終決済者は誰か」をはっきりさせながら話すようにしているのですが、それは最終決済者を明確におくことで、それぞれの発言の自由度が上がるからです。

なにかの施策をうとうと思ったら必ずプロジェクトメンバー内で立場上の敵対関係ができてしまうものですが、当事者同士がどんなに論争したところでそれはポジショントークでしかなく、どちらかが折れることはほぼありません。

それよりも、判断のための素材となる情報を机上に並べ、ジャッジはあくまで最終決済者に委ねる方が、より生産的な議論になるはずだと思います。

さらに、そのジャッジの理由や根拠を全員が目を通せるようにすることで、最終決済者の判断軸をみなが理解しやすくなります。

せっかく顔を合わせて話すのなら、なんとなくの合意で誰にでも作れるようなものを作るのではなく、意思ある「NO」によって磨きあげられたプロダクトへ。

最近はそんなことを意識しながら、仕事をしています。

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