大学教授になって英語を教えよう！：個人研究費以外の研究費
学部・学科などがもつ予算
大学での研究費には、個人研究費とは別のものがあります。後に触れますが、学内での研究費になるものの、いわば競争的資金としての性質をもつものもたいていの大学にはあると思います。
まず基本的には学部や学科はその組織自身を運営する必要がありますから、ある程度のまとまった予算を持っています。大学によりますが、その学部や学科の予算のうち、自分の研究のためにある程度支出できるかもしれません。ただ、「大学によります」と書いたのは、大学や学部などによっては個々の教員には予算をまったく割り当てない組織もあるからです。例えば、共同研究室や会議室があり、そこに設置する大型プリンターや、大型のプロジェクターなど備品に支出されたり、あるいは学部・学科の専用図書館があって、そこで購入する図書などに支出されたりと、個々の教員の研究の支援には一切学部あるいは学科の予算は支出されないというケースもあります。
また、組織として何らかの研究用の予算が組まれていても、未だに形式的な平等主義がはびこっている大学も多く、教員の頭数で平等に割り算をして、教員1人にいくらというふうに、決まった金額しか割り当てられないということもあるかもしれません。この場合は、1人に割り当てられる金額はかなり少額になります。研究力のある先生に集中して予算を使ってもらえば質の高い、また規模の大きな研究ができるのに、悪平等のためそういった意欲的な先生のやる気を削ぐ結果となるのは残念なことです。
学内の競争的資金としての研究費
過去に私が勤めた大学では、学部ごとに少額の研究費と、複数の教員で組んで行うプロジェクト的な研究のためのやや金額の大きい研究費の2種類の学内でのいわば「競争的資金」がありました。前者については上限が40万円程度、後者については上限が200万円だったと思います。後者のプロジェクト研究的な研究費については、2年までの複数年度にまたがった使用も認められていました。
学内の研究費とはいえ、これらは競争的資金ですから、研究の目的や方法等について申請書を作成して審査を受ける必要があります。もちろん、研究内容や期待される成果などが審査されるわけですが、さらに重要なこととして、申請者にその研究を実際に実施できる能力があるのかということが問われます。では、その能力はどのようにして審査されるのでしょう。もちろん、申請書類そのものの書き方が重要ですが、過去に書いた学術論文や学会発表などの実績なども大きなウェイトを占めます。論文については、できれば学内の紀要ではなく、全国規模の学会の学会誌や国際ジャーナルに掲載されたものが多いとよいでしょう。学会発表も、仲間内の研究会ではなく、全国規模の定評のある学会や国際学会での発表が好ましいと思います。つまり、日常的にしっかりと研究をやって、アウトプットをしっかり出しているということが申請受理の重要な要件となってきます。
研究所やセンターなどの研究費
大学の学部によっては、学部内に別途研究所という組織を持っている場合があります。あるいは、学部とは別組織で独立した研究所というものが設置されている大学もあります。もしもそのような研究所に所属できるのであれば、そちらの予算を使うことも可能だと思います。私の場合も、過去に勤めたある大学では学内のとある研究所に所属していました。ただし、研究所に所属していたというよりも、たまたまその研究所を運営する委員になぜか任命されて所員になっていたというのが正直なところです。その研究所は、英語や英語教育とは関係のない研究所でしたが、外国語分野の教員も1名、あるいは2名運営のための委員に配属されていたと記憶しています。
もちろんですが、その研究所には大学から運営に必要な予算が割り当てられており、この研究所の事業目的に合致するような研究をするのであれば、所員は研究所の予算を使うことが可能でした。一度、この研究所の予算を使って海外出張をさせてもらったことがあります。オーストリアの1番西の端にあるフォアアールベルク州での地域振興プロジェクトの調査に行きたいということで申請しましたら許可され、こちらの予算を使わせていただきました。英語教育とはまったく別の分野での調査・研究でしたが、この出張旅費を使わせていただいたおかげで、調査結果を論文としてまとめることができました。
海外出張のための旅費
大学教員の研究活動は、国内のみに留まらない場合があります。つまり、海外で行われる国際学会で発表することも結構あるわけで、その場合もやはり出張のための費用が必要になってきます。ただし、ヨーロッパやアメリカ、あれば、オーストラリアなどに出張するとなるとフライトの料金だけでも相当高額になり、個人研究費ではカバーできない場合がほとんどです。大学によっては、このような場合に備えて個人研究費とは別に学内で海外での研究に必要な出張旅費専用の予算を持っているところがあります。申請すれば必ずもらえるというものでもないのですが、できればこういった出張のための旅費、宿泊費を申請してみるのがよいでしょう。
工学系、生物学系、あるいは医学系の研究者は頻繁に海外出張を行いますが、人文系の研究者はあまり海外出張を行わない傾向があります。例外はやはり外国語教育関係の教員です。もともと外国語を教えるため、その外国語には堪能なわけですから、海外の学会で発表することについてもあまり敷居は高くないわけで、英語関係の教員にはかなり頻繁に海外で開かれる国際学会に参加する人がいます。
ここだけの話
もしも外国語、あるいは外国語教育関係ではない学部、特に人文・社会系の学部に所属している場合、こういった特殊な海外出張のための研究費が学部ごとに割り当てられているとすれば、申請してみて支給される確率は高いと考えられます。例えば、法学部に配属されている英語教員がいて、その法学部に海外出張のための予算が割り当てられているとした場合、法学専門の研究者はほとんど海外での国際学会で発表することありませんので、英語教員が申請して、その旅費をもらえる可能性はかなり高いといえるでしょう。なお国際学会に参加する場合、海外旅行障害保険をかけることが普通だと思いますが、この保険料についてもこの種の旅費、あるいは個人研究費から支出ができます。また、大学によっては、法人が特定の保険会社と契約をしていて料金も割安で、さらに手続きも簡単になっているケースがあります。
審査のポイントは何か
なお、学部などで支給される競争的資金としての旅費ですが、審査にあたってはどうしても過去の研究成果が重要なポイントになります。やはり学術論文については全国規模の学会のジャーナルや定評ある国際ジャーナルでの論文掲載実績がある程度あるのがいいでしょう。過去の学会発表の実績も重要です。これから旅費を申請する海外での国際学会発表については、申請者自身がファーストオーサーであるかどうかも重要なポイントとなるでしょう。なお、最近では申し込めば誰でも発表できるものの高い学会参加費を取る、いわゆる「ハゲタカ学会」が話題になることがありますが、申請にあたっては発表する学会がハゲタカ学会ではないかどうか、つまり発表する国際学会の質についても審査されることがあると考えておいた方がいいでしょう。
科学研究費
大学や学部を離れて、学外での競争的資金で代表的なものと言えば、科学研究費があります。科学研究費は、昔は文部省あるいは文部科学省が取り扱っていましたが、徐々に日本学術振興会に移管されつつあります。研究種目によって文部科学省扱いになるものと、日本学術振興会扱いになるものがあります。科学研究費には趣旨や規模によっていくつかの研究種目があります。どの種目に申請すれば研究費が獲得しやすいのかなどについてもしっかりと調べてから申請する必要があるでしょう。科学研究費については、また別の投稿で詳しく説明したいと思います。
それではまた次回の記事で。