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Plug and Play Japan Magazine

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イノベーションを世界中、そして全ての人に。シリコンバレー発のイノベーションプラットフォーム、Plug and Play Japanのオフィシャルnoteです。  http://j…
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ブログページ移行のお知らせ

2020年より続けてきたこちらの公式noteですが、2023年は更新を停止し、Plug and Play Japan Official WebsiteへBlogを移行しています。移行先では、 ・投資先スタートアップのインタビュー ・大手企業のオープンイノベーションの取り組み ・テクノロジーのトレンド情報 ・大手企業とスタートアップの協業事例 などを更新していますので、時々のぞいていただけると嬉しいです! Plug and Play Japan Blog https://

世界トップレベルのアクセラレーター/VC Plug and Play Japanでの3年1ヶ月のマーケティングインターンを振り返る

お久しぶりです。 Plug and Play Japan Marketing TeamのMireiです。 この度、3年1ヶ月お世話になったPlug and Play Japanでのインターンを卒業することとなりました。 明日が最終勤務日なのに今これを書き始めてしまっていて、すごく時間がないので、Plug and Play Japan で3年1ヶ月の間やってきたことを簡単にまとめてみようと思います。 その1: ソーシャルメディア活性化 Plug and Play Japa

カルチャーは「ひと」が作る。社員数が急増したPlug and Play Japanがやってみた、企業文化を作る取り組み。

Plug and Play Japanでは、この1年でメンバーが46名から62名へと増えました。2年前から比べるとほぼ倍近い勢いです。私が2年前に入社した当時はまだ30名に満たなかった組織。それなりに「顔が見える距離」ではありましたが、今年になると「…誰?」という状況になることも。 そこで2021年の締め括りに、Plug and Play Japanが今年チャレンジしてみた、自分たちの企業文化(コーポレート・カルチャー)を醸成・体感するための施策をご紹介します!! 1.

来年もよろしゅうたのんます!|2021 Year Highlights|Plug and Play Osaka

2021年、Plug and Play Osakaは設立して1年を迎えました。参画スタートアップ、企業パートナーのみなさまをはじめとする多くの方々との連携を通して、さまざまなスタートを切ることができました。Plug and Play Osakaの活動へご参画いただきました全てのみなさまに感謝を申し上げるとともに、今年1年の活動を振り返りハイライトをお届けします。 1. Smart Cities プログラム、2拠点体制へ 今年最大のニュースはこちら。2021年11月1日を以

Plug and Play Kyoto, 2021 Highlights

2021年、Plug and Play Kyotoは開設から2年目を迎えました。2020年に引き続き、新型コロナウイルスの感染状況に対応が求められた一年でしたが、そんな中でも京都オフィスでの365日を振り返りたいと思います。 New Materialsプログラムがスタート!2021年6月からスタートしたNew Materialsプログラム。新素材に関するイノベーションを探索するプログラムです。Healthに続き、京都での2つめのプログラムとなりました。 COP26も開催さ

Plug and Play Japan 2021 Top7 News!

こんにちは!PR ManagerのMegumiです。 今年も残すところ16日となりました。 2020年から続く先の見えない不安感に包まれる中、さらなるコロナ感染拡大、度重なる緊急事態宣言の発令など、より忍耐力を求められた1年だったように思います。 そのような厳しい状況の中でも、数々の資金調達やプロダクトリリース、大手企業との協業を発表し、成長し続ける採択・Alumni(卒業生)スタートアップ。そして、「このような状況だからこそ」とオープンイノベーションに積極的に取り組まれる

【20ヶ国108社】フェムテック⑦女性の栄養管理を助ける3ヶ国6社のスタートアップ

日本においては、食の欧米化に伴い肥満が問題になる一方、若い女性では低栄養が問題になっており、厚生労働省の調査によると、20歳代の5人に1人以上がBMIが18.5を下回る「やせ」の状態であると報告されています。 その原因の一つにエネルギー摂取量不足が挙げられます。また、20代女性の野菜の摂取量は平均220.8g/日(「健康日本21」での目標値は350g/日)、鉄は6.2mg/日(推奨量6~10.5mg/日)、カルシウムは405mg/日(推奨量は650mg/日)、食物繊維は11

【20ヶ国108社】世界のフェムテックスタートアップ #femtech

お久しぶりです。Plug and Play Japan Marketing TeamのMireiです。大学1年生の頃からインターンを始めた私もついに大学4年生になりました。Plug and Play Japanの学生インターンを卒業する日も近づいてきています。 インターンとして担っている日々の業務で最も重要なのは、過去にプログラムに参加していただいたスタートアップの近況を把握し発信すること。PRTimesから発信される過去採択スタートアップ669社のリリースをトラックして、

【20ヶ国108社】フェムテック⑪失禁に関するお悩みを解決している4ヶ国4社のスタートアップ

軽失禁(軽い尿もれ)は、中高年だけでなく、妊娠・出産を機に20~30代で起こることもあり、決して特別な問題ではありません。 脱腸や失禁などの骨盤底部疾患は、世界では、成人女性の4分の1、80歳以上の女性の半分が罹患していると言われています。現在の治療法には大きな問題があり、大人用おむつの売上が赤ちゃん用おむつを上回る日も近いと言われています。 このnoteでは、失禁に関するお悩みを解決しているアメリカ、イギリス、カナダ、スペイン4ヶ国4社のスタートアップをご紹介します。

【20ヶ国108社】フェムテック⑩避妊を助ける5ヶ国5社のスタートアップ

避妊の方法にはさまざまな選択肢があります。その中でも自らの身体に合った最適なオプションを、自ら探し出すのは至難の業です。 このnoteでは、避妊を助けるアメリカ、イギリス、インドネシア、デンマーク、カナダ5ヶ国5社のスタートアップをご紹介します。 1 adyn (アメリカ) 【創業】2019年 【調達】Seedで$2.5M (2021年4月) Seattle, Washingtonを拠点とし、一人一人の健康状態や遺伝的リスクを考慮した上でベストな避妊方法を提案するサー

【20ヶ国108社】フェムテック⑨産後・子育て期の女性を支える5ヶ国10社のスタートアップ

財団法人女性労働協会が行った調査によると、妊娠末期(28週〜出産)と産後や育児期を比較した時、産後や育児期に落ち込んだ状態になったことがある女性の割合が多いことが分かっています。 このnoteでは、特にさまざまな面でのサポートが必要となる産後・子育て期の女性を支える日本、アメリカ、イギリス、イスラエル、アイルランド5ヶ国10社のスタートアップをご紹介します。 1 Flora株式会社 (日本) 【創業】2020年12月 【調達】約2,200万円 (2021年6月) 【プロ

【20ヶ国108社】フェムテック⑧オンライン診療のニーズに応える5ヶ国11社のスタートアップ

新型コロナウイルス感染症の拡大によりオンライン診療にはこれまで以上に注目が集まっています。米国ではオンライン診療の利用を経験した人の割合がCOVID-19流行前の14%から57%に上昇したとのデータもあります。日本国内では2020年4月に、COVID-19の影響下で特例的にオンライン診療による初診を解禁する法規制の緩和が行われ、遠隔での処方も可能になるなど、規制緩和が行われています。デロイトの日本での調査によると、オンライン診療の認知率は40%を超えている一方で、実際の利用率

【20ヶ国108社】フェムテック⑥妊娠中の女性をサポートする4ヶ国6社のスタートアップ

昨今日本では産科施設の減少が進み、定期健診等の通院が妊婦にとって負担となっています。また高齢出産の増加により、出産のハイリスク化も深刻化しています。 国外を見渡してみると、新興国・発展途上国では、専門医不足と超長距離搬送による高い母子死亡率が大きな課題となっています。さらにコロナ禍では、妊婦の感染対策が求められています。 このnoteでは、どんな環境でも安心安全な出産を実現するために課題解決に取り組む、日本、アメリカ、ケニア、エストニアを含む4ヶ国6社のスタートアップをご

【20ヶ国108社】フェムテック⑤更年期に関する課題の解決に取り組む3ヶ国8社のスタートアップ

Female Founders Fundは独自の調査を行い「更年期障害を経験する女性のニーズに応えることは、企業にとって6,000億ドルのチャンスがある」と結論づけました。2021年時点で、世界の女性人口は39億500万人と推定され、世界全体の人口の49.58%を占めています。これらの女性の中には、更年期障害を経験した人もいれば、これから経験する人もいます。北米更年期学会によると、2025年には閉経後の女性の数は世界で11億人になると予想されており、AARPによると、米国の産