あたえるだけの支援に終わらせない～事業形成における6つのステップ
＜はじめに＞PLASの事業はどうやってつくられている？
PLASでは、インターン生が発案する勉強会を定期的に開いています。
昨年は、ひとりのインターン生の「PLASの事業はどうやってつくっているのですか？」という質問がきっかけとなり勉強会のテーマが決まりました。
「いま現地で実施している事業が、どのようなプロセスで、誰を巻き込みながらつくられたのか」
この記事では、勉強会の内容をもとに、新たな事業を立案・実施して結果を評価するまでを４つのステップに分解して、私たちがどのように支援事業をつくっているかをお伝えします。
＜STEP 0＞事業の立案から実施・評価までのサイクル
まずは、１つの事業がたどる道筋をみてみましょう。
ビジネスシーンでよく耳にする「PDCAサイクル」と考え方は同じです。
①Plan（Proposalの評価）
②Do（事業の実施・モニタリング）
③Check（事業が終了してからの評価）
④Action（事業結果の共有）
ここで、事業をつくる最初の一歩で重要なのが「Plan（Proposalの評価）」です。
実施を検討する事業や現地からの提案が、本当にPLASが取り組むべきものなのかを６つの指標に基づいて判断します。
①妥当性：現地のニーズに基づく事業か
②有効性：定性的・定量的効果が生じるか
③誠実性：PLASの価値観に沿った事業か
④効率性：資金の使い方等が計画されているか
⑤持続性：自立を助ける事業か
⑥財源：必要な事業資金を取得できるか
このうち、
①妥当性（現地のニーズに基づく事業か）は、PLASがもっとも大事にしている判断材料のひとつです。
というのは、「ニーズを的確につかむ ≒ 現地の要望に応える」だからです。
「井戸がほしい」「資金が足りない」「バイクがほしい」・・・
こうした要望が現地の人たちから寄せられたとしても、それらが本当に地域や支援を届ける人たちの自立につながるとは限りません。
本当の現地のニーズとは、綿密な「現地調査」と「調査結果の分析」があってはじめてみえてくるのです。
＜STEP1＞ニーズ調査
ケニアでのエイズ孤児インタビュー調査の事例から
2015年、PLASではエイズ孤児を対象としたインタビュー調査を実施しました。
私たちは2007年からケニアでエイズ孤児支援の活動を続けてきましたが、ケニアの社会変化はめざましく、孤児をとりまく環境もめまぐるしく変化していました。
今後PLASがどのような事業でエイズ孤児を支援していくかを議論する時期にきていると考えた私たちは、エイズ孤児の間でどのような課題やニーズが存在しているかを明らかにするために、以下の概要でエイズ孤児を対象にインタビューを実施しました。
【インタビュー実施地】 ケニア国キスム郡
【対象者】
18歳のエイズ孤児20名。エイズ孤児がある程度成長したといえる18歳を調査対象とし（ケニアで成人となる年齢は18歳）、彼らのライフヒストリーを聞き、エイズ孤児がどのような人生をたどるか、その間にどのような困難や課題が存在していたかを明らかにします。
【インタビュー項目】
孤児の課題やニーズとなりそうな項目（親・家族、保護者、教育、就労、環境、ライフスキル、幸福度）について聞き取りをしました。
【方法】
現地のパートナー団体SWAKのスタッフが、質問票（英語）をもとに、エイズ孤児への半構造化インタビュー（個別面接法）を行いました。現地でよく話されているルオ語で実施しました。
【期間】2015年3月1日～31日
ニーズ調査では、「とにかく現地でインタビューやヒアリングをすればよい」というわけではありません。あらかじめ明らかにしておくべきポイントがいくつかあります。
〇 調査の目的は何か
〇 対象者はだれか
〇 調査を実施する場所はどこか
〇 対象者にどのようなことを／どのような手法で調査するか
〇 質問の場づくり（例：個別インタビュー、グループインタビュー）
〇 質問の方法（例：構造化インタビュー、半構造化インタビュー）
〇 質問の言語（通訳者の手配、通訳者との関係構築）
〇 必要なサンプル数はいくつか
〇 だれに協力者してもらうか（現地パートナー団体、地方行政など）
〇 その他（例：回答者・協力者への返礼）
調査の終了後は、結果を分析して報告書にまとめ、理事会で今後ケニアでどのような事業に注力するかを話し合いました。
その結果、教育支援（特にプライマリースクールの卒業）と心理的ケアやコミュニティの誤解や差別を軽減する支援に注力することを決定し、現在に至ります。
＜STEP２＞現地の人たちを巻き込む
ニーズ調査と分析によって支援を届ける人たちの現状・課題が明らかになった後は、それを解決するための具体的なアプローチ（事業案）を考えます。
このプロセスでPLASが大事にしていることは、「地域とつくる支援」。
事業実施に関わる現地のステークホルダー（現地パートナー団体や受益者、行政などの利害関係者）が早い段階で参画できるようにしています。
そうすることで、私たちが気づかなかった現地のアセット（人・土地・モノ・知識など）に立脚した事業形成ができるのです。
（写真）パートナー団体やHIV陽性ユースたちと地域の現状を整理する
ー立案事例①
在来種野菜の栽培と販売による生計向上（ウガンダ）
私たちが活動するウガンダのジンジャ県では、HIV陽性シングルマザーを中心とした約40名のメンバーからなる自助グループ「カユンガ」と在来種野菜の栽培と販売による生計向上事業を行っています。
この事業を開始するまでのステップとして、カユンガのメンバーと「課題整理ワークショップ」と「課題の解決方法の洗い出し」を3日間かけて行いました。ここで用いたのが「演劇の手法」でした。
日々の暮らしの中でメンバーたちが地域の課題だと感じてきたことを、小グループに分かれて即興の演劇にして発表しあいます。
（写真）即興にもかかわらず表現力豊かに演じるメンバーたち
（写真）演劇ワークショップを経て、グループ毎に解決方法を話し合う
演劇ワークショップを終え、以下の10課題が整理されました。
①子どもの中退、②食料不足、③住居の質、④HIV差別、⑤子どもの非行、⑥エイズ死、⑦健康問題、⑧ビジネススキル不足、⑨農業の生産性、⑩児童虐待・ネグレクト
さらにメンバーで話し合いを進め、彼女たちの意思や培ってきた経験、さらにPLASが提供する資金や事業立案・ノウハウによって解決へのレバレッジが期待できるものとして、最終的に子どもの教育・農作業・ビジネスの3つの問題に焦点を当てることにしました。
最後に、すでにコミュニティやメンバー自身にある資源やキャパシティについてグループに分かれて話し合い、それらの絵を描くアクティビティを実施しました。
教育関係では、「学校、親子の関係性」、農業関係では、「農具、作物、水資源（井戸、市水）、土地、農作業、家畜（農業を助ける）」。ビジネスでは、「作物、店舗、マーケット、道路」。それ以外に、病院、教会、モスクといった施設も挙げられました。
（写真）こうしたワークショップを実施すると、私たちが気づかなかった様々な資源やキャパシティが描かれる（写真はケニアでのワーク）
こうした3日間のプロセスを経て、「在来種野菜の栽培と販売による生計向上事業」が具体化されていきました。
（2018年にスタートした本事業は、現在2期目を迎えて新たな受益者20名が参画し、野菜の栽培・販売に加えて貯蓄の研修も継続しています。）
「課題整理」や「解決方法の洗い出し」というと、デスクでパソコンを開いて議論するイメージもあるかもしれませんが、カユンガのメンバーたちは、スマホやパソコンを持っているわけではありません。
けれども、演劇という表現手段を用いることで、歌や踊りを交えながら、彼女・彼らの等身大の暮らしを通して見えてくる課題を掘り下げ、身近な資源やキャパシティを活かした解決手法を考えていくことができます。
こうした手法は「Asset-based Community Development (ABCD)」と呼ばれています。既にその土地に有している財産（人・土地・モノ・知識・制度等）に基づいたコミュニティ開発を指し、これはPLASの活動で大切にしている支援の在り方でもあります。
「不足しているものを探して補う」ための事業ではなく、すでにある現地のアセットを理解・尊重しながら、そこに立脚した事業立案が国際協力の現場に求められる姿勢のひとつです。
（写真）農業研修を終えたカユンガのメンバーたちとの1枚
＜STEP3＞事業を取り巻く「外部環境」を把握する
STEP2までのプロセスを通してパートナー団体や受益者を巻き込み、現地のリソースや強みを活かしながら事業を立案することは非常に重要ですが、それだけでは十分とは言えません。
事業を実施する地域で類似のサービス・競合が存在しているか、協働の可能性はないか。
さらには、取り組む課題の国際的な潮流も把握しておくことが求められます。
（図）PLASが事業を立案する際に考慮するポイント
ーHIV陽性ユースの技術訓練事業の事例から
たとえば、PLASがウガンダで実施しているHIV陽性ユースための技術訓練事業（通称BRIGHT）では、2018年2月から現地パートナー団体とともに立案の準備をスタートしました。
この事業では、18歳から29歳までのHIV陽性の若者50名を対象とし、スモールビジネス（ヘアードレッシング、ネイル、軽食販売、農業など）を通して、HIV陽性ユースが適切な生計を営むためのスキルを獲得することをプロジェクト目標としました。
当初は職業訓練のためのセンターを建設するという事業案が提案され検討をはじめましたが、現地調査を進める中でパートナー団体の活動地域には既に類似の施設（職業訓練学校）があることが分かりました。
さらに、訪問調査によってこの施設では多くの訓練コースがカバーされていることが明らかになり、同じようなコースを立ち上げても受益者が競争力のある技術を得られない可能性があると判断し、PLASでは職業訓練施設の建設とは異なるアプローチをとることにしました。
なお、このような職業訓練学校に通うには2年間で300万シリング（約9万円/材料や道具の購入費を含む）の費用がかかり、PLASが支援を届けるHIV陽性ユースたち（多くが未婚のシングルマザーで経済的に困窮している）が継続して通うことは困難です。
以上の点から、代替案として以下の３案を検討しました。
① HIV陽性ユースのための職業訓練奨学金
② HIV陽性ユースグループを対象にしたビジネス支援
③ HIV陽性者支援を行うパートナー団体の収益確保を目指したビジネス立ち上げ支援
この中から、(1) 横展開、(2)成長性、(3)リスク、(4)行政連携、(5)資金調達の可能性、の５つの視点から3段階の評価を行い、最終的に 「②HIV陽性ユースグループを対象にしたビジネス支援」を選定。
本事業では、HIV陽性ユースをグループ単位で支援することでセーフティネットを作りながら、小グループ（1グループ5名×10グループ）で複数の小規模ビジネスを展開するための研修プログラムの提供や初期費用、心理面の支援を行うことにしました。
また、既存の職業訓練学校のコースで人気の洋裁・デザイン、車の整備、配管工事、幼児教育などと重複しない訓練内容を検討しました。
（写真）海外事業マネージャー三関をモデルにヘアードレッシングの練習を積むユースたち
ここで、HIV/エイズの状況を俯瞰してみましょう。
UNAIDS（国連合同エイズ計画）によると、世界的にはHIVの新規感染者数は年々減少しています。
ウガンダも同様です。UNAIDSによると、国内外のNGOやウガンダ政府によってHIVの感染拡大を防ぐためにさまざまな試みがなされたことにより、ウガンダの新規HIV感染者数は減少傾向にあり、15-64歳の陽性者のうち60%が適切な治療を受けられています。
（図：ウガンダの新規HIV感染者数の推移ーUNAIDSホームページ HIV新規感染者数推移より作成）
適切な治療が受けられることで、PLASのパートナー団体「カユンガ」でリーダーをつとめるジョイさんのように病気にもなりにくく健康に暮らすことができます。
しかし、エイズはウガンダで依然として重要な課題の一つです。2016年、ウガンダの総人口4,150万人のうち、140万人がHIV陽性者であり、5万以上が毎年HIVに感染しています。また、2000年からは減少傾向にあるものの、2016年には2万8,000人がエイズによって命を落としています。
特に脆弱な立場に置かれるのが、女性です。
UNAIDS（2015）によると、サハラ以南のアフリカでは、男女間の不平等や、貧困、文化的な慣習などが原因となり、若い女性（15-24歳）のHIV新規感染者は高いと言われています。ウガンダも例外ではありません。このため、UNAIDSはHIV拡大を防ぐために女性の権利向上や、若い女性の感染予防を優先課題としています。
こうした状況も踏まえて、PLASが実施する事業では、HIV陽性ユースを含む弱い立場に置かれがちな女性たち、特にエイズ孤児を抱えるHIV陽性のシングルマザーたちを中心に生計向上支援を届けています。
このように、事業立案をする際には、地域レベル・国レベル・世界レベルで取り組む課題の現状や潮流を正しくタイムリーに掴むことも重要となります。
（写真）生計向上事業に参加するシングルマザーたち
＜STEP4＞事業の予算を立てる
ここまで、3つのステップを踏んできました。
＜STEP1＞ニーズ調査： 現地の現状と課題を的確に掴む
＜STEP2＞現地の人たちを巻き込む：課題解決のアプローチを具体化する
＜STEP3＞事業を取り巻く「外部環境」を把握する
ここから先は、事業を実施するために必要となる予算を組んでいきます。
PLASでは実行面は現地のパートナー団体が担うため、パートナー団体の代表者や事業担当者と議論を重ねながら具体的な予算を決めていきます。
PLASの場合は、2種類の事業の経費に分かれています。
まずは、直接事業経費。ここには、現地で直接使われる費用が含まれ、さらに 直接事業費と現地事業管理費に分かれます。
直接事業費には、事業で必要となる機材・設備の購入費や、現地スタッフや受益者を対象とした研修やワークショップの開催費など、「事業の実施・実行面で直接必要となる経費」が含まれます。
現地事業管理費は、「現地で事業を実施するために間接的に必要となる管理費」です。たとえば、パートナー団体スタッフの人件費や、現地での交通費、それから日本人スタッフの現地派遣費などです。
もうひとつのカテゴリが間接事業費。ここには、「現地事業を後方支援するために必要となる日本での管理費」が含まれます。日本人スタッフの人件費やウガンダ・ケニアのパートナー団体とコミュニケーションするための通信費などです。
ー事業と予算の良好な関係性とは？
事業と予算には主従関係があります。
つまり、「現状の予算の範囲内で何ができるか」という予算を出発点とした考え方ではなく、「私たちが実現したいビジョン・ミッションのために事業があり、そのために年間〇〇円の予算が必要」という考え方です。
もちろん、常に潤沢な財源を確保できるわけではなく、実施したい事業に対して十分な予算を確保できない年度もあるわけですが、「必要な資金をどの収入源から、どのような手段で、いつまでにいくら集められるか」という資金調達計画を詰めながら現地での事業計画を立てていきます。
PLASでは、「寄付：助成金：事業収入＝4：4：2」のバランスになるように予算を立て、資金調達をしています（下図）。
団体の規模や活動内容によってどのような配分が最適かは異なりますが、一つの財源に頼るのではなく複数の財源を確保できることはリスクヘッジになります。
＜STEP5＞事業を実施する
具体的な事業計画に基づいて予算を組んだ後は、実施の段階に入ります。
もちろん、当初の計画通りに順調に進むことは稀で、予想外の事態や外部環境の変化によって、計画（実施内容・スケジュール・予算・人員配置等）の修正を迫られることは多々あります。
たとえば、
〇 治安の悪化によって事業スケジュールを修正せざるを得ない
〇 事業に参加する受益者が体調不良や家族の事業で離脱してしまう
〇 予定していた雨季がずれたことによる農業事業のスケジュール変更
これまでPLASが事業を実施してきた過程でどのような課題や困難があり、それらをどのように対処し改善を重ねてきたかについては、下記の記事から具体例をご覧いただけます。
＜STEP6＞事業の評価を行う
事業が終了した後の大事なステップが「評価」です。
事業を開始する前と後でどのような変化が生まれたのかを理解し、成果（意図しない副次的な成果を含む）を把握することで、その事業が定性的・定量的効果が生じる有効なものであったかを評価することができます。
このために重要なことが、事業開始前の状況を把握するために実施する「ベースライン調査」です。
学術的な評価では介入群（事業を実施したグループ）と比較群（事業を実施しなかったグループ）の比較を行い、その差（インパクト）を評価することになりますが、PLASでは事業に参加する受益者の事業前後での変化をインパクトとして評価しています。
ー定量的な評価と定性的な評価
評価には２つの種類があります。
一つは、数値で測ることができる定量評価。PLASでは、事業に参加したシングルマザーたちの収入、貯蓄額、進級した子どもたちの人数、学費の支払い状況などを定量的な評価として測っています。
また、子どもと保護者を対象としたキャリアカウンセリングを届ける「ライフプランニング事業」では、インタビュー調査をもとにした定量的評価も行ってきました。
子どもには、ライフスキルや自己効力感がどの程度得られたかや、将来を見据えたキャリア形成がどの程度できているかについて、保護者には、子どもの発達・教育への理解・態度や、家計管理のスキル向上やストレスレベルなどを評価しています。
ー数値には表れない成果も
もう一つ大事な評価が、「定性評価」です。これは、事業に参加した一人ひとりの受益者が語った内容から垣間見られる変化のストーリーとも言えます。
PLASでは、事業の終了後に子どもや保護者にインタビューを通して事業で学んだこと、自身が感じた変化や、将来への展望などをヒアリングしていきます。ヒアリングで言語化するプロセスを通して、受益者が自身の変化に気付くこともあります。
定量評価では見えづらい一人ひとりの受益者が語る変化や想いに触れることで、日本のみなさんにウガンダとケニアでの活動を身近に感じていただけるメッセージとなることは、定性評価の特性のひとつとも言えるかもしれません。
また、事業をつくり実施する側にとっても「私たちの活動は何を大切にしているのか」「私たちは現地の人たちとどのように歩むべきなのか」という内省を促されます。
終わりに
いかがでしたでしょうか。
普段、PLASが発信しているアフリカレポートは、なるべくわかりやすく、ご支援くださるみなさんに活動の様子をお伝えできるよう、写真やエピソードをいれて書いています。
今回は、事業をつくるプロセスをできる限り分かりやすくご紹介してきましたが、私たちが大切にしている国際協力の姿勢についてもお伝えしたく書きました。
国際協力の世界で活動したい、働きたいと思っている方、すでに働かれている方などに少しでもお役立ていただけたらと思います。
そして、現在PLASではこのレポートにあるような活動を一緒に展開していく仲間を募集しています。PLASの海外事業のアシスタントマネージャーに関心がある方は、ぜひこちらの募集ページをご覧ください！
また、支援をご検討の方、寄付で応援したいと思ってくださった方は、マンスリーサポーターについても、ぜひご覧いただきたいです。
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