英国エコノミスト「THE WORLD AHEAD 2025」の批判　〜2025年の世界展望〜

2025年の英国エコノミストの表紙です。

この表紙は、毎年世界に議論を巻き起こします。

私にとっては、エコノミストについてのウィキペディア（Wikipedia）の「批判」に興味があり、引用掲載します。

【批判】
中道を謳っていながら、極端な市場原理主義・自由市場万能論・レッセフェールを「エコノミズム」として正当化していることについては、長年批判されている。アイルランドのジャガイモ飢饉の際は、一切の食糧援助に反対し、百万人の餓死者を生み出す結果になった。カール・マルクスは、著書『ルイ・ボナパルトのブリュメール18日』（1852年）において、『エコノミスト』を、「ヨーロッパにおける金融貴族 (Finanzaristokratie) の機関紙」として批判している。

近年では、2003年のイラク戦争の開戦を支持したが、情勢が悪化するとドナルド・ラムズフェルド国防長官の辞任を求め、2004年のアメリカ大統領選挙では民主党のジョン・ケリーを支持するなど、日和見主義的なスタンスの一貫性のなさが批判されている。

また、実名記者のコラムや論説記事が中心の英米高級紙の中では異例の、完全匿名スタンスを貫いており、記事の中でも自らの主張を述べる際にも、"this reviewer"（本誌は）といった特殊な一人称を用いる。しかし、他国の特定の政治家や経済政策などを公然と批判するにもかかわらず、社説や記事の執筆者が全て匿名であることについては、長年批判がなされ続けている。ジャーナリストのマイケル・ルイスは、匿名の理由を、偉そうな記事を書いているのが実は何の経験もない無名の若造編集者ばかりだとばれるからである、と揶揄している。カナダ人作家で国際ペンクラブ会長のジョン・ラルストン・ソウルは、著書『論駁的な哲学辞典』（The Doubter's Companion）において、以下のように『エコノミスト』を痛烈に批判する。

誌が記事を書くジャーナリストの名前を隠すのは、それがあたかも私見ではなく、公平な立場からの真実を伝えているかのような幻想を生み出すために過ぎません。このような宗教改革前のカトリック教会を思い起こさせる商法は、出鱈目な憶測や妄想的事実を、不可避性と正確性に装った社会科学の名をその雑誌名としているのだから、驚きはしません。こんなものが企業の重役のバイブルであるというのでは、今日の経営陣の教養の糧つまり通念的知恵なるものの程度が知れるというものであります。

化石燃料の宣伝広告
ザ・インターセプト、ネイション、DeSmog（英語版）の共同調査で、エコノミストは化石燃料業界の宣伝広告を掲載している大手メディアの1社であることが判明している[5]。エコノミストの気候変動報道を担当するジャーナリストは、気候変動を引き起こし、対策を妨害した企業・業界との利益相反により、気候変動に関する報道の信頼性が低下し、読者が気候危機を軽視するようになることを懸念している[5]。

また「見えざる手」や「比較優位」といった現代の読者に誤解されやすい古典派経済学の用語を解説なく使用し、しばしば記事の執筆者自身も意味を勘違いして使用している場合がある。

こうした批判には、重要な視点があります。

エコノミストは、国際金融資本家やグローバリストの宣伝媒体化していると言うことです。

エコノミストの株主構成を調べれば、真実は分かります。

「エコノミスト」の主要株主には、次のような一族や家があります。アニェッリ家（エクソールを通じて、キャドバリー家、ロスチャイルド家、シュローダー家、 レイトン家。

法人名でなく、”一族”や”家”と言う表現が出てくるのが、私物化されていると言うことでしょう。

ということは、エコノミストを読むときには、政治的であり、利権的であり、権威主義的であると理解した上で、読むことが必要です。

つまり、科学的な事実（予測）ではない。

金融学・経済学が科学でなく学問でもないのは、自然がテーマでなく、国際金融資本家やグローバリストの”欲”に基づく支配システムだからです。

かといっても、それはそれで、金融や経済の実態を表すものであるという、重要な側面はあります。

エコノミストを例にすると、国際金融資本家やグローバリストが何を考え、どうしようとしているのかを知ることは、2025年の予測としては間違っていないということでしょう。

ただし、これまでのエコノミスト（表紙）と違う側面は、500年ぐらい続いた欧米人による世界支配構造が大転換機を迎えていることです。

世界支配構造とは、奴隷と植民地による世界の富の収奪システムのことです。

奴隷制度もなくなり、植民地主義は実質的に消滅しています。

その次に出てきたのが、石油危機、環境破壊、SDGs、CO2排出、EVなどの政治的な世界利権（金儲け）の主張です。

金融の世界でも、自社株買い、金融危機誘発、株価操作などやりたい放題です。

ここまでは、科学的な事実ですが、予測になると非科学の世界ですから、ひとつの”考え方”となります。

2025年以降、世界的視点での、最も注視すべき事は、国際金融資本家・グローバリストの世界支配構造がどのように変化するのかと言う事です。

2025年版エコノミスト表紙のど真ん中にいるのは、米国のトランプ大統領です。

私もそうなると考えます。

2025年、米国のトランプ大統領が、

・これまで通り、国際金融資本家やグローバリストと協調路線をとるのか

・新興国（BRICSなど）と「新しい国際秩序」を構築する方向へ向かうのか

・あるいは、どっち付かずで、双方にとっての期待はずれに終わるのか

むしろ4年間の大統領就任期間で、世界の大変革を起こすには、あまりに”時間が限られている”とも思えます。（8年間もあり得る？！）

世界の政治・経済・金融は、1000年単位で起こるような、「歴史的大転換期の始まりの年」になることだけは確かなようです。

【定期購読マガジン開始のお知らせ】
2024年12月3日(火)の配信から開始します。毎週1回火曜日配信、月額499円（税込）です。note様のプラットフォームを活用させて頂きます。今後ともご指導ご鞭撻の程、よろしくお願い致します。