アメリカの国家準備金にXRPが採用される可能性と、日本企業の未来
近年、暗号資産（仮想通貨）は金融市場において重要な存在となりつつあります。さらにトランプ大統領が再選し、暗号資産を国家準備金の一部として採択する動きがあります。
暗号資産のどの銘柄(BTC, ETH, XRP, SOL等)が採択されるかは不明ですが、彼が最優先に掲げるMAGA(Make America Great Again)は銘柄選択時のヒントとなる可能性があります。
MAGAとはその名の通り、「アメリカ第一主義！」のことであり、暗号資産分野でもアメリカを拠点とする銘柄が採択されるとを私は想定しています。
リップル（XRP）がアメリカの国家準備金として採用された場合、世界の金融システムに大きな影響を与えることでしょう。
本記事では、XRPの国家準備金採択の可能性を背景に、日本でXRPに関連する事業を展開する推し企業について紹介し、その成長可能性を考察します。
1. XRPの国家準備金採択の可能性
なぜXRPなのか？
XRPは、リップル社が開発した高速・低コストな国際送金ネットワークを支えるデジタル資産です。既存のSWIFTシステムと比較して、トランザクションのスピードが圧倒的に速く、送金手数料も大幅に低減できる点が評価されています。また、リップル社は既に世界各国の金融機関と提携を結んでおり、その信頼性も高いと言えるでしょう。
もしアメリカ政府がXRPを国家準備金の一部に採用すれば、国際送金や貿易決済のインフラとしての地位がさらに強固なものになる可能性があります。この動きは、XRPを活用する日本企業にも大きなビジネスチャンスをもたらすでしょう。
2. XRPと深い関わりを持つ日本企業
SBIホールディングス株式会社
SBIホールディングスは、日本国内で最もXRPに積極的な企業の一つです。同社はリップル社と提携し、SBIレミットを通じてXRPを活用した国際送金サービスを提供しています。さらに、SBIグループの投資部門はリップル社にも出資しており、XRPの普及を強力に推進しています。
SBIホールディングスは、暗号資産業界でのプレゼンスを強化しており、アメリカがXRPを国家準備金として採用した場合、日本市場におけるXRPの重要性はさらに高まるでしょう。
三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）
MUFGは、日本のメガバンクの中でもブロックチェーン技術への投資を積極的に行っています。リップルネットを活用した国際送金のテストも行っており、実際に送金業務への導入が進められています。
もしアメリカがXRPを準備金として採用すれば、日本国内の金融機関もXRPの取り扱いを拡大する可能性があり、MUFGはその波に乗る企業の一つとなるでしょう。
GMOインターネットグループ
GMOインターネットグループは、暗号資産マイニング事業や取引所事業を展開しており、XRPを含む複数の暗号資産を取り扱っています。同社はデジタル決済分野への進出を強化しており、今後の成長が期待されます。
特に、アメリカがXRPを準備金とすることで価格が上昇すれば、GMOの暗号資産関連事業にもポジティブな影響を与える可能性があります。
リクルートホールディングス
意外に思われるかもしれませんが、リクルートホールディングスも暗号資産技術に関心を持つ企業の一つです。同社は決済分野におけるブロックチェーン技術の活用を模索しており、XRPを活用した決済システムの導入を検討する可能性があります。
もしアメリカの政策変更によってXRPが広く普及すれば、日本国内の決済インフラとしての採用も加速し、リクルートの金融サービス事業の発展にもつながるでしょう。
3. 日本企業にとってのチャンスと課題
XRP採用のメリット
アメリカがXRPを国家準備金として採用した場合、日本企業にとって以下のようなメリットが考えられます。
国際送金のコスト削減とスピード向上：XRPを活用することで、送金手数料の削減と即時決済が可能になります。
グローバルビジネスの拡大：XRPの普及により、国際間取引の効率が向上し、日本企業の海外展開がしやすくなります。
資産価値の向上：XRPの需要が増加すれば、XRP関連事業を展開する企業の資産価値が向上し、企業の収益にも貢献する可能性があります。
課題とリスク
一方で、XRP採用にはいくつかの課題もあります。
規制の不確実性：アメリカや日本の政府が暗号資産に対する規制を強化する可能性があります。
価格変動リスク：XRPは価格変動が激しいため、企業の資産運用において慎重なリスク管理が求められます。
技術的課題：XRP Ledgerの安定性やスケーラビリティに関する問題も指摘されています。
4. まとめ
XRPがアメリカの国家準備金として採用される可能性は、日本企業にとっても大きなビジネスチャンスをもたらします。特にSBIホールディングスや楽天、MUFGなどの企業は既にXRPに関与しており、この動向を追い風としてさらなる成長が期待されます。
今後、XRPの国際的な地位がどのように変化するのか、またそれに伴い日本企業がどのような対応を取るのか、引き続き注目していく必要があります
あとがき
ブランドン・ビッグス牧師は「XRPが1万ドルに達すること」を予言しています。また現在のXRPのチャート形状もビットコインが数百円の時代と似た形状をしており、政治的な要因やETF採用で跳ねる可能性を十分に秘めています。
もし興味のある方は、別記事もご参照ください！
いいなと思ったら応援しよう！
