本音で解説！ストレスチェックの本気の取り組み方
先日、『プロが教えるストレスチェックを活かす3つの視点』という記事を掲載しました。
これは実は基本編。
「ここまでも知らなかった」「産業医や業者から教えてもらったことない」というご担当者様とも毎年多く出会います。
まだ読んでない方やストレスチェックをやって終わりになっている企業ご担当者様には是非読んでいただきたいです。
しかし、実際のところ、皆様の職場ではストレスチェックってどうですか？
面接勧奨しても面接希望者が増えない
研修やっても効果があったかなかったかわからない
集団分析を各部署の管理職に配ったけど、役立ってない
こんなこと起きてませんか？
今回はレベルアップして、ストレスチェックの本気の取り組み方をお伝えします。
忙しい人のための結論
もうハッキリ結論言います。
『ストレスチェックの位置付けを明確にし、理解を浸透させましょう』
次から、よくあるストレスチェックの失敗と、何をするべきかを説明していきます。
コストだけのストレスチェックはもうやめよう
ストレスチェックは義務だからとりあえず実施。
努力義務だけど健康経営優良法人を取りたいからとりあえず実施。
･･･こういうの沢山見てきました。
これでは、会社にとっては単なるコストですし、従業員にとっては仕事以外のことをやらされているという状態になります。
誰にもメリットがないどころか、ストレスチェックが邪魔な年中行事でしかないと思います。
ストレスチェックありきじゃダメ
ストレスチェックの失敗の根本は、ストレスチェックありきで進むことです。
『ストレスチェックってツールですよ！？お忘れでないですか！？』と言いたくなることが年に何度もあります。
つまり、メンタルヘルスケアという大きな取り組みの中の、１つの道具でしかないんだと理解する必要があります。
『ストレスチェックをやれば良いことが起きる♪』という魔法のアイテムじゃないんです。
当然ですが、メンタルヘルスケアは重要です。
健康を害すると仕事のパフォーマンスが下がったり、仕事を休まないといけなくなったりします。
「健康は大切」という当たり前のことが出発点です。
トップメッセージを示そう
具体的に言うと、経営者のトップメッセージを従業員にちゃんと伝えることが出発点になります。
＜トップメッセージの例＞
『当社は従業員の健康を重要視しています。従業員の健康は従業員とその家族の幸福に関係します。更に、仕事のパフォーマンスに影響し、会社の業績や経営状況にも影響するものです。だからこそ、当社は従業員の健康を重視し、健康への取り組みを推進します。』
めちゃめちゃ普通のことしか書いてないと思いません？
それでいいんです。
ただ、それをちゃーんと伝えておかないから失敗するんです。
前回の２つの質問に対する、私の本音の答え
ここで、前回取り上げた２つの質問に対して改めて答えてみます。
ストレスチェック制度についての基本を前回の記事で理解している前提でご理解ください。
Ｑ．ストレスチェックってやる意味あるんですか？
Ａ．貴社は健康への取り組みをトップメッセージでどう伝えていますか？そのトップメッセージに位置づけがされていれば、意味は社内で明確になっているはずです。
Ｑ．ストレスチェックをやると会社にメリットありますか？
Ａ．貴社は健康への取り組みのメリットをどう考えていますか？トップメッセージに位置付けられていれば、メリットをどう考えているか明確になっているはずです。
ストレスチェックを活かすぞ！の意気込みを持つ
経営者様や社内ご担当者様は「ストレスチェックを活かすぞ！」という気持ちではじめてください。
この意気込みがあれば、意味も効果も出るように取り組みを工夫するはずです。
「外部業者に任せているからちゃんとやれている。」という他人任せが失敗の一番の原因になります。
大阪弁でいうと「元とったるで！」という意気込みが大事です(笑)
EAPも実施者も深く関わってほしい
外部業者や産業医、ストレスチェック実施者には企業、労働者に対する責任があります。ストレスチェックが生きるように、トップメッセージづくりや周知啓発などにも深く関わってほしいです。
ストレスチェックはどんどん価格競争が進んでしまって、そこまで手をかけることが難しいという外部EAPの立場も理解できます。
でも、ストレスチェックのシステムを提供するだけなら、EAPとは呼べないと私は思っています。
同じように、面接対象者を選定するだけならストレスチェック実施者とは呼べないと思っています。
（敵を増やしそうですけど、本音です。）
企業様へのお願い
経営者様、社内ご担当者様にもお願いがございます。
効果のあるストレスチェック、メンタルヘルスケアに取り組むサポートをしてくれる業者や実施者を選んでください。
システムを提供してくれるだけの業者や、結果判定だけをする実施者よりきっとお金がかかります。
でも、コストを払うだけのストレスチェックをもうやめませんか？
業者や実施者にも、低価格であってもお金を払ってるなら色々聞いてみてください。お金を受け取っているのだから、顧客から尋ねられたら答えないわけにはいかないはずです。せめて、それで支払った分以上の価値を回収しましょう！
業者や実施者への質問はこんなのはどうでしょう？
「トップメッセージの内容や周知はどうしたらいいですか？」
「受検率を上げるにはどうしたらいいですか？」
「医師面接を増やすにはどうしたらいいですか？」
「職場環境改善を進めるにはどうしたらいいですか？」
組織を変える取り組みにしましょう
私が具体的に関わらせていただける企業のストレスチェックはメンタルヘルスケアで終わらせたくないと考えています。
ストレスチェックを活かすんじゃなくて、組織を変えていく中にストレスチェックを位置付けていく、そういう風にしていきたい。
もちろんストレスチェックだけちゃいますよ。
カウンセリングも研修もツールですから、同じです。
組織を変えるためにストレスチェックやりましょう。
「働きたい会社」と「働いてほしい人財」をつくりませんか？
組織を変えていく大きな取り組みの中にストレスチェックを位置付けることで、貴社にとっての本当の意味が見出せます。
もしよろしければ、ストレスチェックやメンタルヘルスケアへの取り組みを進める貴社のチームに私を混ぜていただけますと幸いです。
ストレスチェック実施者としての活動や、ストレスチェック前後の取り組みなどのコンサルティングをさせていただくことができます。
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筆者
大阪心理カウンセリング喜び 代表 中井裕規
「働きたい会社」と「働いてほしい人財」をつくるコンサルタント
資格：精神保健福祉士、公認心理師、産業カウンセラーなど
EAP社に勤務後、独立。産業メンタルヘルス分野での活動実績多数。
・個別面談 延べ5,500名以上
・研修、セミナー、講演 延べ180社以上
・ストレスチェック実施者 延べ100社以上
（2022年3月末現在）
参考
・こころの耳 ストレスチェック制度について
ストレスチェック制度について｜こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト (mhlw.go.jp)（2022年5月9日アクセス）