コロナ禍から1年半 ライブエンタメの現状を聞く。～音楽の現場を守ろう！現場の声を聞こう！～
コロナ禍から1年半ほどが経過しました。2021年7月30日現在では、感染者数の減少といった雰囲気も感じられず、この1年半で劇的な状況改善を感じることはないのですが、それでも少しずつ音楽業界にも状況に応じた動きがありました。今年3月に、一般社団法人 音楽制作者連盟（以下、音制連）の野村達矢理事長にお話を伺いましたが、あれから4カ月ほどが経過した今、ライブハウスやコンサート事業など音楽が鳴る現場、そしてそれに従事する技術者への支援、またライブなどの興行に関する変化について、一般社団法人 日本音楽制作者連盟 金井文幸専務理事にお話を伺いました。
現状の売り上げと配信ライブのジレンマ
――コロナ禍と言われてから1年半くらいが経っているかと思います。前回の野村理事長のインタビューで、昨年の音楽業界全体の売上が全年比で約80%減っているという状態でしたが、この状況というのは今年も変わらずというところでしょうか？
金井専務理事（以下 金井）：昨年の82%マイナスという数字は、コンサートやライブチケットの売上なんですね。コンサート等の有観客公演という点では、昨年に比べ今年はまだ開催できていますので、状況も改善されているように見えますが、観客数は会場キャパシティの50%以内、5,000人以下と言う制限があります。そのため、利益は出ていませんし、業界が受けているダメージという面では変わらないんです。
――コンサートやライブの実施状況だけを見れば、前年より少しは改善されているようですが、依然として取り巻く環境というのは厳しいということですか？
金井：そうですね、‟改善“というワードは当てはまらないかなぁと。厳しさでいえば同じです。ただし、アーティストのモチベーション維持や、スタッフの雇用確保、それに音楽ファンからの要望に応えるためにライブをやっている、というところでして。主催者は、感染対策などで、去年以上に負担が大きくなってきています。業界が受ける損失は、去年と変わっていない。厳しい状況がずっと続いていると思います。
――感染対策に加えて、ライブ配信では、新しく人を雇う、機材を導入するという点でも、負担も増えていそうですね。またライブ配信のチケット代は比較的安価なので、利益という部分では難しいのかなと、いち音楽ファンとしては感じていますが、いかがでしょうか？
金井：去年の今頃に、オンライン公演がたくさん出揃ったと記憶しています。ただ、現在は、なかなかオンライン公演における集客も容易でなくなって来ています。これには、いくつか要因があると思います。
ひとつは、お客様も飽きてきてしまった。それから、各アーティストの公演日時が重なってしまい、なかなか集客が難しい。それに、公演開催する側である、アーティストや主催事務所はクオリティを維持して提供することが必然なので、オンラインという新しい試みにチャレンジし続けているのですが、真新しい、お客様の目を引くような、インパクトを残せるような企画や演出が出尽くしてしまった感があるのも問題ですね。
もちろん、まだいろんな創意工夫も残っていて、それを皆が気付いていないということもあるかと思います。でも、この二次元の画面の中で表現できることに対して、新しいアイデアがふんだんに湧き出てくるようなことには、ならないかなぁと感じています。多くのアーティストは、他のアーティストとの違いを出しにくいことを繰り返し提供していくことに、抵抗を感じているということも、オンライン公演の足かせになっているのかなと思います。
そして何より、ライブエンタメ業界に従事するスタッフの方々を雇用していくエコシステムが、それぞれのアーティストが全国ツアーを行うことで成立しているため、一度の公演で全国のファンに楽しんでもらうオンライン公演では、雇用を守り切れないというところが大きいです。
――確かに。私自身も、オンラインライブが重なってしまって、どうしようか、と思ったことはあります。また、オンラインライブの場合は見ている途中で、つい飲み物を取りに席を外すなどしてしまうことがあります。公演する側も、やはり悩むことがあったのですね。
金井：そうなんです。パソコンやテレビ画面で表現できることに限界があると申し上げましたが、やはりリアルな公演と表現できる可能性が相当違うということ、それから、お客さんが、その場所で受け取って頂けるパワーや臨場感、いろいろな感性と言ったものの総量が圧倒的に違うわけですよね。
そうなると、例えば料金がリアルのライブと開きがあっても、顧客満足度で言うとリアル公演に勝るものはないのかなぁと。そのため、業界側としては一刻も早くリアルで開催できるようなことを目指していきたいなと思います。
実現のためには、アメリカやヨーロッパで先行しているようなワクチンパスポートという手段もありますが、やはりワクチンはさまざまな理由で接種できない人もいます。そうすると、PCR検査や抗原検査の陰性証明、ワクチンの2回摂取証明、あるいは既に一度感染している方の免疫検査といったもので、集客制限を緩和できるようなことを政府とも相談していきたいな、と言うことも思っています。
ライブハウスの音響（イメージ）
国の助成制度と現状のギャップを埋める努力
――政府の助成というものの一つにJ-LODliveというものがあると思います。こちらの使用状況などは、いかがでしょうか？
金井：政府の助成でライブ活動を支援するものには、大きく分けて経産省のJ-LODlive、文化庁のARTS for the future!などがあります。また、来場者側のサポートということで経産省の、Go To イベントがあります。これは、チケット代の20%または最大2,000円を購入者が負担を軽減してもらえるという仕組みですが、まずGo To イベントに関しては今、止まっています。正確に申しあげると、当面のあいだ集客を伴う公演は対象にならず、オンライン配信公演のみ受付をしています。
もっとも音楽関連の公演で利用されているのはJ-LODliveになります。そもそも我々も大きな期待を持って、この制度を作っていただいたんですが、制度がスタートして１年経過しましたが、これまでのところ、事務処理に大変時間がかかって、なかなかお金を受け取れていないということが課題となっています。
業界団体としては、事務作業の改善を経産省にお願いをしました。その結果、人員の増強や申請書類作業の円滑化を行って頂き、書類スピードも相当早まって来てはいます。しかしながら、これまでのところ、利用者側つまり公演事業者は、制度に申請はしたものの、なかなかお金を受け取るまで至っていない、ということが半年間くらい続いています。
――公演事業者は、ブッキングや交渉ごとなど、公演をするための準備も大変ですが、それにプラスして、申請手続きの事務処理があるのは、かなりの負担になっていそうですね。
金井：そうですね。提出する側も時間かかりますし、受け取る側もその精査に時間かかる、というようなことが起きているのだと思います。業界団体としては、やはり使い勝手を改めて頂ければと。この助成金は、音楽公演、あるいは演劇の公演に非常に合致したものですので、利用促進を図って頂きたいなと思います。
――先ほどおっしゃった文化庁のARTS for the future!こちらに関しても利用率など同じでしょうか？
金井：こちらは、今年の春に公募が開始され、最初の締め切りが5月末でした。第1回の申請では、締め切り日の前から、予想をはるかに超える申込みが届いたようで、応募受付後の処理に時間がかかり、申請者への回答も滞っていると聞いていますし、HPにも、その旨が書かれています。
第2期、第3期公募期間というのも設けられていますが、期間が後ろにずれ込んでいて、先週の時点（7月4週目）では、まだ再開されていませんでしたので、心配しています。
――そうすると、制度はあるけれども、ちょっと実態に即していない。何かをやりたい、と思っても助成金を頼りに動ける状態ではない、ということですか？
金井：まず、制度そのものを作ってくれた役所や政府には感謝しています。業界のために仕組みを作ってくださったことには感謝したい。ただ、あらゆる業種が同じような悩みを抱えていると思いますが、初めての試みなので、仕組みがうまく回り出すまでに時間がかかってしまいます。
こと我々ライブエンタメ業界は、組織的には中小企業の集まりです。中小企業と言っても小規模の方が多いわけです。その割には、扱っている公演そのものの予算規模が比較的大きいので、助成金が入金されるまでのあいだの立替が重要です。制度そのものはありがたいし、今後も使い続けていきたい。ただ、改善できるところはしていかなければいけません。
誰かを批判しても何も良いことありません。現在置かれている状況の中で、何を変えたら早くできるんだろうか、利用が円滑になるんだろうか、という視点で接していきたいなと思っています。
業界団体の助成基金 Music Cross Aid
――Music Cross Aidに関してお話を伺っていきたいと思います。今、第5回の助成が始まっています。（※8月3日に申請受付終了）昨年からスタートしたこの制度ですが、こちらを利用されている方は、たくさんいらっしゃるのでしょうか。
金井：先ほど、J-LODliveの話が出ていましたが、政府にいろいろな助成制度や給付金などで、ライブエンタメの文化的な活動を止めるようなことのないように、あるいは業界全体が無くなることのないように、公的な支援をお願いしている際に、政府に動いて頂くには時間を要することは想定していました。
だから、公的な支援のお願いは続けますが、我々自身が出来ることを考えよう、ということで生まれたのが「Music Cross Aid」なんです。
ライブの延期や中止に伴い、専門性の高い舞台や音響のスタッフの皆さんが離職をしてしまうと、公演の存続が危ぶまれます。ライブに関連する技術系の会社は何とか持ちこたえることが出来るかもしれないけれど、社員、契約スタッフ、フリーランスなどの技術者がいなければ、これまでと同じようなクオリティのステージを再現できません。それは業界全体としても、避けないといけません。
そこで、事業スタッフ関連の会社、そこで働くみなさん、それとフリーランスのスタッフの皆さん、こういった人たちに助成金を支給できるような仕組みを作ろうと思い、音楽３団体、一般社団法人 日本音楽事業者協会、一般社団法人 日本音楽制作者連盟、一般社団法人 コンサートプロモーターズ協会で、「Music Cross Aid」を立ち上げました。
2020年6月に基金が設立されまして、今日まででおよそ2億5,000万円の寄付金が集まっています。寄付は個人の音楽ファンからのみならず、音楽関連企業、音楽アーティストやアーティスト事務所、イベントプロモーター、またオンライン配信で実施された音楽フェスで観客の皆さんから集まった投げ銭を寄付して頂いたこともありました。
集まった寄付金は、‟助成プログラム“という形で、申請のあったライブエンタメに関わるスタッフや法人へ直接、振り込んでいます。これまで実施した第1回から第4回までの助成プログラムで総額1億6,000万円以上の助成金交付を完了しております。助成対象は、これまでで個人392人、法人は105社ありました。
――企業などの方からの寄付が、非常に多いという印象があったのですけれど、個人も、もちろん寄付することができますよね。例えば音楽ファンで、ライブのシーンを支えていきたい、という時にも支援が出来るということですね。
金井：はい。寄付金に下限や上限はありませんが、1件3,000円以上の寄付をいただいた法人・個人の方には、基金の管理をお願いしている公益財団法人パブリックリソース財団により領収書が発行され、寄付金控除を受けることができます。
いま、企業の方からの寄付が多いというご指摘がありましたけれども、実際には、さっきの説明にもありました通り、投げ銭を束ねて企業の方から頂いたり、あるいはコンサート会場で募金箱を置いて、そこに入ったものを送って頂いたり、ということもたくさん含まれています。個人で直接振込をしてきてくださった方以外からのご好意もたくさん頂戴しています。
ライブハウスの苦慮、コロナ禍のフェス開催とは
――先ほど、フェスという言葉も出てきたのですけれども、ライブとフェスシーンのことに関してもお話を伺っていければと思います。まず、ライブに関してですが、これは行政の指導に基づいて、実施はしているのですか？
金井：緊急事態宣言下であるかどうか、まん延防止等重点措置区域であるかどうかによって、国が定める指針があるんですけれども、その上で各自治体、都道府県の判断を仰ぐということになっています。
――ライブハウスの方も指導に基づくのとプラスして、かなり気を遣っているように感じます。
金井：そうですね、入場者数も相当減らしていたり、あるいは換気のこともそうですし、私どもの会員社が出演するような、あるいはACPC（一般社団法人 コンサートプロモーターズ協会）の会員プロモーターさんが関わっているような公演に関しては、相当慎重な対策をとっています。
――私、ライブ会場で、靴の裏まで消毒してくださいって言われたことがあり、ビックリしました。
金井：そうなんです。我々としてはアフターコロナではなくて、ウィズコロナのスキームを確立していく必要があるのかなと思いますね。
ライブステージ（イメージ）
――フェスに関してですが、新聞やネットニュースでもかなり取り上げられた、ロック・イン・ジャパン・フェスティバル2021、それから今年のARABAKI ROCK FEST. 20th×21 この2つは、直前の中止せざるを得えませんでした。ウィズコロナという考え方の中で、どのように対策をしていったら良いのか、答えが簡単に出るものではないと思いますが、どうお考えでしょうか？
金井：業界の外側からいろんな方がいろんなお立場で発言をされる、これは避けられないですし、今後も続くと思うんです。それぞれの地域で感染が広がって医療が逼迫する、これを危惧されて発言をされるのは、理解できなくはないんです。
しかしながら、ロック・イン・ジャパン・フェスティバルもそうですし、あらゆるフェスが感染対策を相当とっています。野外で行いますし。人が集まったら、感染が広がるっていうことを、もし突きつけられるのであれば、一定程度のエビデンスを、私どもも受け取らないと、自分たちの納得もいかないです。何よりもフェスを楽しみにしてくださっているお客様に申し訳ないというか、信頼を裏切ることが、何よりも辛いなと。
例えば地元の医師会といった一般の団体が中止や延期を要請するのであれば、過去にこういうデータがあるので、あるいはこういう実験結果があるので、中止にしてほしい、延期してほしい、ということであり、そのデータが確認される正しいものであるとしたら、我々もそれはお客様に対して説明のしようがあると思うんです。しかし、なんらエビデンスなしに要請を突きつけられて、自治体も飲まざるを得ないというようになると、業界団体としてはそこに集まってくださるはずだったお客様に、どういう風に伝えたらいいのか非常に悩ましいなと。これを繰り返すと、音楽ファンが離れていってしまうんではないか？という心配が第一に浮かびますね。
――私の感想ですが、ロック・イン・ジャパン・フェスティバル中止発表の後に、茨城県医師会のホームページのサーバがダウンするなど、いろいろありました。感情的な意見があるのは十分理解できますが、それらがまた分断を生んで、来年同じ場所でフェスができるかと言う不安も感じました。金井さんがおっしゃるようにエビデンスが出ていて、これだからダメですよ、ということであれば、まだ納得ができるんですが…。
金井：公演の準備も1ヶ月、2ヶ月前からしているわけではなくて、当然、発表も相当前にして、チケットも売り出しています。なので、要請をなさるのであれば、もう少し違うタイミングもあったのではないかと。そんな中で医師会が心配されていること、主催者が心掛けていることをぶつけ合うなども出来るかと。もしかしたら、タイミングさえ早ければ、やりようもあったんじゃないかと。当初の計画通りではないかもしれませんが、何らかの形で実現にこぎつけられる可能性はあったんじゃないかなとは思います。
これに対して業界団体としても、このような形が続くと、やはり業界側の受けるダメージも大きいものですから、それは音楽４団体、先ほど申し上げた3団体（一般社団法人 日本音楽事業者協会、一般社団法人 日本音楽制作者連盟、一般社団法人 コンサートプロモーターズ協会）に一般社団法人 日本音楽出版社協会を加えて、共同声明を出させて頂いたということになります。
――JAPAN JAMはゴールデンウイーク中に開催ができました。フジロックフェスティバルに関しても開催される予定なので、自治体の考え方など、どう話し合いをどうしていくか、ということが大事ですかね。
金井：そうですね。もちろん自治体の判断が、大変大きいですから、我々としても47都道府県とやりとりできるような体制をとっていきたいなと思っています。
ワクチンに関しても、全員が打てるわけではないのです。人によっては、お医者様からノーと言われている方もいらっしゃるので、そういう方々への配慮も欠かせません。全ての方に機会を提供できるようなことも考えていかなきゃいけないなとは思っています。
FUJI ROCK FESTIVAL’19 (インタビュアー石井撮影)
――フェスは初夏からの日本の風物詩になりつつありますし、早く開催出来るようになることを願うばかりです。
金井：私は、アーティストが所属している団体におりますので、まず何より単独の公演にワンマンの公演に来ていただくのが、アーティストとしてはありがたいんですけれども、フェスはフェスで特別感がありますよね。人も多い、会場も多い、ステージもたくさんあって飲食スペースとかいろんなアトラクションも整っていて、そういう特別な体験を提供できないのは本当に残念ですよね。
フェスへ来るお客様は、ヘッドライナーを目当てにされるわけですが、業界団体としては新しいアーティストのショーケースとしての価値が本当にたくさんあって。そこで目に止まってワンマンに足を運んでもらう。あるいはイベントライブに来てもらう、というのが本当に意義のある事なんですよね。それが無くなることによって、やはり若いアーティストが1年、2年足踏みをしなければいけないということも、辛いなぁという風に思います。
――フェスで、若いアーティストが次はあのステージを目指したいとか、もっとお客さんを呼びたいとか、そういった機会がなかなかないというのも難しいところだなと感じています。やっぱりフェスに行くと、‟音楽は楽しいな“と思ってくださる方が多いと思うので、その環境を守っていくこと。また、続けていくということに関しては、やはりお金も必要ですし、寄付、Music Cross Aidはじめ経産省であったり、国の支援をうまく使っていきながら続けていくっていうことが大事だなということを、非常に感じています。
金井：本当にありがたいご指摘で、そうなんです。もう今や特定の業種だけでなく、日本全国あらゆる方が苦しんでいらっしゃるだろうなと、想像しますけれども、特にこのライブエンタメに従事している方は、予定していた仕事が次々と無くなっています。3ヶ月後になりますと、じゃぁ３ヶ月後まで待って、またそのタイミングで延期になりました、というようなことを1年半繰り返してきました。経済的にも苦しいんですが、精神的にも辛い立場に置かれているんだろうなと。
そういうスタッフの方々がいて、初めてアーティストのステージパフォーマンスは成立しているので、多くの音楽ファンの皆さんから、ご好意、善意はありがたいなと思います。ライブエンタメ従事者も、みなさんが支援をしているということが、勇気づけの一つにもなりますので、是非とも皆さんからサポートを集められればなと思っています。
寄付については継続しています。ウェブサイトをご覧いただければ寄付の方法も出て参ります。また、ご希望があれば寄付をされた方のお名前も掲載させて頂いております。
Music Cross Aidのページから“寄付のお申し込み”という赤いボタンをクリックされると、実際に寄付していただいた方からのコメントが表示される「寄付コメント」という仕組みもあります。（*1）こちらにコメント頂いている個人の方からは、‟中止になったライブチケットの中から一部を寄付させてもらいます“というようなコメントなどもあります。やはりみなさん、音楽が聴けなくなる、そういう場がなくなるっていうのを、一番危惧されているのを感じますし、コメントを見ると、心が温かくなるとうか、勇気づけられます。是非一度ご覧になっていただければなと思います。
――音楽ファンの方の中でも、どういった支援ができるか？と思っているという方も、少なからずいらっしゃると思います。チケット代の一部であっても、それがもしかしたら明日の明後日、10年後の音楽に役にたつかもしれないということもあるかもしれないので、私たちの方でも広めていければと思います。本日は貴重なお話を伺い、ありがとうございました。
金井：ありがとうございました。
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(*1)寄付者については、ギブワンページの「寄付コメント」をご参照ください。「寄付コメント」タブをクリックしてください。
Music Cross Aidを立ち上げた音楽業界3団体での取り組みとして、音楽フェスの開催を支援するプロジェクトも開始しています。
音楽フェス再興アートキャラバン
「音楽フェス再興アートキャラバン」は、文化庁の助成金「文化庁 大規模かつ質の高い文化芸術活動を核としたアートキャラバン事業」を活用して、未来のフェスを応援するというプロジェクトです。
音楽フェスの開催を支援する施策として文化庁の助成を受けており、WEBサイトでは音楽フェスの価値を示す根拠とするためのアンケート投票機能もあります。ぜひ音楽ファンの皆様からのたくさんの投票をお待ちしています。
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インタビュアー 石井由紀子（ミュージックソムリエ）