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レプリコンワクチンが10月にも接種開始か
概要 ...とりわけ免疫低下や免疫不全の状態にある方、そしてコロナワクチンの多重接種や後遺症として免疫抑制が起こっている人では、健康な人に比べてmRNA増殖を止める事が難しくなる事を私は強く懸念します。 ...基本的に心筋は再生しない細胞であり、心筋炎に根治療法はありません。心臓の損傷は残りの人生の深刻な負担となります。ギラン・バレー症候群は、急性、多発性の根神経炎の一つです。主に筋肉を動かす運動神経が障害され、四肢に力が入らなくなる病気であり、重症の場合には中枢神経障害性の呼吸不全を来します。 ...「コスタイベ筋注用」(開発コード:ARCT-154) を開発したのは米国の製薬企業Arcturus Therapeutics Inc.です。開発国ですら承認していないレプリコンワクチンを日本は世界で唯一承認したばかりか、一般への接種を異例のはやさで許可しました。 ....コロナワクチンの後遺症としての心筋炎、ターボ癌、自己免疫疾患、プリオン病などは根治療法の無い病気です。またコロナワクチンの遅効性の薬害はこれからも続きますので、ここで止めなければまるで穴の空いたバケツに水を注ぎ続けるようなものです。しかもレプリコンワクチンによる穴は、もはや人知では塞ぎようのない大穴となる恐れがあるのです。そしてコロナワクチンはmRNA騒動の序章に過ぎません。レプリコンワクチンを含め、癌RNA製剤などの次世代mRNA製剤はまさに巨大利権であり、今後の更なる薬害へと繋がるでしょう。 出典:https://note.com/hiroshi_arakawa/n/nf3a71bc7b209 所感 明治製菓ファルマと聞くといかにも国産ワクチンと勘違いしそうだが、開発したのは米国企業。開発国ですら承認されていないものを日本人だけに適用するって、厚労省は相変わらずの体質である。知人の父親はコロワク打ってすぐにギラン・バレー症候群にかかり半身が不自由になった。そういう話はあまり表に出てこないが、よくよく調べれば周りに事例は多数存在するだろう(ちなみにうちの嫁は帯状疱疹を発症して1ヶ月間苦しんだ)。 数千分の1か、数万分の1かわからないが、コロワクで死んだり重い副作用で苦しむ可能性がある一方で、そもそも今となっては風邪の一種でしかないコロナに対して、なぜこれほどまでに過剰なワクチン接種を続ける必要があるのだろうか? コロワク薬害は製薬会社の利権と行政の無責任体質の産物だ。 関連リンク https://hello.matrix.jp/stop_mrna/Download/stop-repliconvaccines-chirash-omote-print.pdf https://hello.matrix.jp/stop_mrna/Download/stop-mrnavaccines-chirash-ura-print.pdf
無能なハリスを有能と歪曲する
概要 ...ハリスはどうやら、勉強が嫌いで、知的な探究心が弱く、口だけ達者にして出世していきたがる種類の人らしい。離職した側近たちは、そんなハリスに失望したようだ。 ....ハリスは政敵だけでなく、米国民全体から良く思われていなかった。昨年7月の世論調査で、ハリスは米国民の32%にしか支持されておらず、米国民の49%はハリスに対して良くない印象しか持っていなかった。ハリスは、米国史上最も不人気な副大統領になっていた。 ...マスコミは、無能なハリスを有能だと喧伝し、トランプを濡れ衣的に極悪に描く歪曲報道を続けている。この歪曲は、米国のことを知らない日本人など部外者を軽信させているが、肝心の米国民には効果がない。 ...温暖化人為説やコロナ超愚策(ワクチンや都市閉鎖)やウクライナ戦争の善悪反転と同様、米国の選挙も「不正があった」と正しく指摘すると、それが「極悪な間違いの主張」にされる。 ....トランプはたぶん米有権者の6割ぐらいの支持を受けている。ふつうに選挙したら圧勝だ。だが、米国の選挙不正がウソの完全犯罪の殿堂入りし、民主党やマスコミがハリスを絶対勝たせる姿勢になっている以上、11月の選挙で勝つことは、とても難しい。 ...リベラル全体主義は猛威をふるう。しかし、ハリスが無能で頓珍漢だという事実は変わらない。選挙後、トランプや共和党がテロ組織として徹底弾圧されていく中で、ハリス政権は超愚策な諸政策を展開し、米国は、実体経済的にも、社会安定的にも、自滅していく。 出典:https://tanakanews.com/240917harris.htm 所感 11月のアメリカ大統領選挙、トランプは楽勝と思っていたが、最近の状況を見ていると楽観視できない。無能(というか、ただの馬鹿)なハリスをそこまで持ち上げる米マスコミとは一体何なのだろうか?日本のメディアも米マスコミのニュースを垂れ流すだけだろうから見る価値はない。 ハリスが大統領になる悪夢が現実味を増してくる。ますます米国内は分断が進み、映画"CIVIL WAR"が現実になるかも・・
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トランプはトランプ、ハリスは健闘、司会者は党派的な策略を弄した
概要 ...一部の保守系サイトは、マイク・ジョンソン氏とともにトランプの勝利を確信したが、左派の多くは「火曜夜の討論会はハリス氏にとってこれ以上ないほど良かった」と報じたPunchbowl News の記事を歓迎している。 ...しかし、ロイター通信の調査によると、「まだ決めかねている」有権者の70%がトランプ氏に投票すると回答、またはトランプ氏を支持する傾向にあると回答した。 ....昨夜の討論の後、批判的に考え、独立した、あるいは穏健な有権者が、討論で「勝利」を収めた人物に対する本能的な反応から抜け出し、物事の全体像が見え始めるだろう。...トランプのシャーロッツビルに関する発言や、すでにスノープスによって否定されている「大量虐殺」発言など、すでに否定されている陰謀論をカマラ・ハリスが繰り返し主張したにもかかわらず、だ。 ...左派寄りのメディアが自分たちに物語や嘘を語っていることを知る人が、こんにち、かつてないほど増えている。...この討論が偏った茶番であったことが明らかになるだろう。 出典:https://www.zerohedge.com/political/debate-post-mortem-trump-was-trump-harris-held-and-moderators-played-partisan-tricks 所感 予想通りの展開だが、米国3大ネットワークのABCはカマラ・ハリス寄りの偏った運営をしていた。有権者がどこまでカマラ・ハリスの嘘を見抜いて冷静に判断するかがポイント。アメリカ人はそんなに馬鹿じゃないと信じたい。 関連動画 https://www.youtube.com/watch?v=r9S0zEwvb1Y&t=16s https://www.youtube.com/watch?v=4VMT7-QToLY&t=29s
新型コロナ「レプリコンワクチン」に看護倫理学会が緊急声明を出し注意喚起の異例事態へ
概要 ...今年10月をめどに接種開始予定といわれ、今、世間を騒がせている次世代型mRNAワクチンの「レプリコンワクチン」。それに対し、日本看護倫理学会が異例とも言える緊急声明”を出した。 ....実は、このワクチン、開発国であるアメリカや大規模治験を行なったベトナムでは認可が下りていないものなんですよ。つまり、安全性を確認できるまでデータが収集されていないということです。 それなのに、なぜ日本で認可されたのか。しかも、認可されているのは世界でも日本だけなんです ....実際、以下のような懸念”があるといわれている。 (1)接種者の飛沫から非接種者に感染する恐れがあり、これに対する臨床実験もなされていない。 (2)自己増殖に歯止めが効かなくなり、永久にスパイクタンパクのトゲトゲが生産され続ける恐れがある。 (3)そもそもmRNAが人体の遺伝情報に影響を及ぼさないという確証がない。 出典:https://news.yahoo.co.jp/articles/72dcf13fe005d1057d4d739e656824f86cd8e691 所感 一般のネットニュースでも報道されているので、多くの人は気づいているだろう。ヤフコメ欄もまとも。そもそも、まともに治験データもないのに承認されるということ自体、おかしいと思わないといけない。 それでもテレビしか見ないお年寄りたちは打つんだろうな。自分や嫁の親には絶対に打たないよう、言ってあるが・・。 関連記事 https://x.com/IXT62961634/status/1832808509202923534
米国、INF条約で禁止された新型ミサイルを日本に配備したい意向
概要 ...タイフォン・ミサイル発射機は、射程距離1,000マイル(約1,600キロ)以上の核搭載可能なトマホーク・ミサイルを発射できる地上配備型システムである。 射程距離が310マイルから3,400マイルの地上発射ミサイルは、中距離核戦力(INF)全廃条約によって禁止されていたが、米国は2019年に同条約から脱退した。 ...クリスティーン・ウォームス米陸軍長官は水曜日、日本の当局者に、米国は次にタイフォンを日本に配備したいと考えていると伝えたと述べた。 ...ウォームスや他の米国高官は、核戦争の明白なリスクがあるにもかかわらず、中国との直接対決を公然と計画している。 ウォームスは昨年、米国は中国との戦争に備え、勝利する準備をしていると述べた。「私個人は、台湾への水陸両用作戦が差し迫っているとは考えていない」と彼女は語った。「しかし、我々は明らかに、その戦争に備え、戦い、勝利する準備をしなければならない」 出典:https://www.zerohedge.com/geopolitical/us-wants-deploy-new-missiles-japan-banned-inf-treaty 所感 この記事は日経新聞がソースらしいので、すでに日本のメディアでも報じられているのだろう。毎度よくある話のようだが、今回は中国への先制攻撃も可能なミサイルシステムであり、これを導入することは中国に戦争の口実を与えるような愚挙だと思う。「中国の脅威」を煽り、日本政府にミサイルシステムを買わせたいアメリカ。日本のエセ保守連中やネトウヨたちは中国との戦争も辞さない姿勢を見せているが、核を持たない日本が少々武装強化したところで大国に勝てるわけがない。アメリカの手先になるのではなく、日本得意の全方位外交で「敵を作らない」ことを考えてほしい。そうでないとウクライナと同じ轍を踏むことになる。世界中の戦争の背景には常にアメリカが絡んでいる。アメリカは日中戦争をやらせたいのだ。
ロシアの冤罪
概要 ...プーチンがロシアの軍など当局に命じて、ウクライナで占領した地域から人々(子供たち)を拉致してロシアに連れ去った、と国際刑事裁判所(ICC)は断罪している。 ...曖昧な罪状をもとに「プーチンは極悪だ」と断罪するには無理がある。この戦争プロパガンダは出来が悪い。 ...ドンバスの分離独立・ロシア化を認めないウクライナ政府や米国側から見れば、ドンバス人は「ウクライナ人」だが、ドンバス人自身は、自分たちをもうウクライナ人だとは思わず、ロシア人だと思っている。 ...ウクライナ政府は2014年、それまで認めていたドンバスの自治を禁止した。それ以来ドンバスは分離独立・ロシア化を求め続け、侵攻してきたウクライナ当局の軍や民兵団と内戦してきた。米国の差し金でウクライナからの侵攻が激化したため、2022年2月に露軍が助けに入り、ウクライナ開戦となった。 ...ウクライナは、ウクライナ人とロシア人、親欧派と親露派がバランスして何とか仲良く暮らしていた。それを破壊したのは米英だ。2008年とか2014年以降、米英が介入してウクライナをロシア敵視の方向に傾かせ、ウクライナ国内のロシア人(ロシア系住民)が弾圧、殺害されて内戦になった。米英は2021年秋からウクライナ内戦を激化させ、ロシア系住民を守る邦人保護のためにロシアが開戦するよう仕向けた。 ...プーチンは、おそらく米諜報界(隠れ多極派)のシナリオに気づいており、それでウクライナに侵攻した。ウクライナ戦争で米国側がロシアを敵視するほど、露中を中心に非米側が結束し、ロシアが政治経済の両面で優勢になるという、シナリオ通りの展開になっている。 出典:https://tanakanews.com/240906icc.htm 所感 テレビを捨て、NHKを解約する直接のきっかけになったのがウクライナ戦争。当時の報道は偏向が酷くて見るに耐えないものばかりだった。おそらく今もそうなのだろう。マスコミ関係者だって2014年あたりの経緯を知っているはずだと思うが、まともに報道できない「大人の事情」があるのだろう。
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