『副業禁止？そんなの知るか！！』

みなさんお疲れ様です♪

今回は
『副業禁止？そんなの知るか！！』

ということで書いていきたいと思います〜。

『副業禁止』の会社で働いている貴方へ

・本業だけでは収入的になかなか厳しい
・副業をしてそれを補いたい
・副業をして新たなスキルを身につけてゆくゆくは、、

それでも、

会社がそれを認めてくれない

そんな状況に悩んでいる貴方に読んでほしい❗️

この記事を読めば、

・『副業禁止』これの拘束力
・副業を後押ししている組織
・バレずに副業する方法

これらがバッチリ分かります👌

胸を張って副業できるようになりますよ♪

『副業禁止』の拘束力

副業が禁止されている会社というのは、

会社のルール『就業規則』において
副業が禁止されている場合がほとんどだと思います。

でも、その就業規則には上位互換があります。

それは『法律』

法律では副業をすることに対して、
どのように記載されているか、、、。

答えは
『副業NG』です。
（まあ、はっきりとは記載されていませんが、、、。）

ちょっと待ってください🖐️

ここで諦めるのは早いです。

なぜなら、この『法律』にも上位互換があります。

それは
『憲法』です。

憲法には
『居住、移転職業選択の自由』が記載されています。

つまり
『副業OK』

憲法は日本の最高法規ですから、
『憲法まあで認められてるんで、副業しまーす』

これでなにも問題ありません👍

私はこれで上を黙らせました。

会社も『副業しているだけ』では
あなたを罰することはできないのです♪

副業を後押ししている組織

それは
ずばり『国』です‼️

2022年7月に
『副業・兼業に関するガイドライン』を制定しました。

これは
企業に対して副業や兼業を認めているか
HPや企業説明会で情報を公開するように促したという事

これには公開しないことに対する罰則は無いのですが、
就活や転職するときのヒントになりますよね。

ちなみに、
キリンホールディングス
三菱地所
IHI

などの大手企業が副業を認めるという発表をしました！

時代が動き出しているのを感じますね〜😏

さらに、同年　厚生労働省は
『副業禁止規定』これを撤廃しました！

国が『国民の皆さん、副業していいですよ❗️』

と、言っているんです♪

・国が後押ししてくれてる
・就業規則に縛られてなくてもいい

どうですか？
副業する勇気が沸いてきませんか？？

それでも『バレたくない』貴方へ

副業をしていることが会社にバレるパターンは
『２つです』

1つ目は
『自分から言っちゃう』

副業で成果が出ると
ついつい周りの人間に言っちゃうんですよね💦

上司には言わないように気をつけていても、
部下や同期につい話してしまって
それが上に伝わってしまう。

これに関しては
『めっちゃ気をつける』

これしかありません。

2つ目は
『税金関係』です。

副業をすると、収入が上がりますから
住民税も上がります。

それを『会社経由で徴収』することになっていると
『あれ？こいつの住民税上がってる』
ということです
会社にバレます。

なので、『自分で払う』方法に切り替えましょう♪

確定申告などで
『給与、公的年金以外の所得に関わる住民税の徴収方法』

という欄があります。

ここで、『普通徴収』というところに丸をつけると
自分で納付する形に切り替えることができます♪

そうすれば会社にはバレません👍　

まあ、バレたところで、
先ほどの『憲法で認められているんで作戦』を使えば
いいんですけどね😎

まとめ

・副業をすることは『憲法』で保証されている

・副業はいまや『国』が後押ししてくれている

・副業は税金の徴収方法を間違えなければバレない

いかがでしたか？

『副業する勇気』
沸いてきましたか？？

あなたがどんな仕事をしようがそれはあなたの自由です

それによって
・新たな収入源が増える
・新たなスキルが身につく

素晴らしいことです♪

胸を張って堂々と副業をしましょう❗️

最後まで読んで頂きありがとうございました♪

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