地上波TV局とYouTube- 同業競合他社とのマーケットシェアだけで評価する危険性
前回の話に少し繋がる話が東洋経済にて掲載されていたので、少し書いてみたいと思います。
こちらは前回の話↓
今まで私が今まで経験してきたマネージメントのミーティングでは、同業他社との比較で「我が社は今年何%です。昨年より5%上がりました。」というリサーチ結果をシェアされます。
常々、感じて来たのは、消費者の可処分時間（つまりスキマ時間です）の時間をどうやって自分たちのコンテンツに割いてもらうか、であるから競合他社の映画会社だけを見ていても、業界が縮小してしまえば元も子もないのです。
今回、TV局とYouTubeの時間帯別平均利用率の結果についての記事が東洋経済に掲載されました。
まさか10年前には地上波のTV局で働く方々はYouTubeに負けるなんて想像もしていなかったのではないでしょうか？
それこそがDisruption(想像的破壊)が起き、消費者の行動が変わってしまったということです。
10代の若年層で流行し、今や使用する年齢層が幅広くなってきたTikTokのGlobalでの平均視聴時間（TikTokメディアガイドより）は62分だそうです。短尺の動画だといえ、一人の可処分時間には限りがあるので、考慮にいれるべきでしょう。
消費者が可処分時間をどう使うかは、エンタメに限りません。
どうやって消費者に魅力を感じてもらえるか、そして「好き」であり続けてもらうか。その仕掛け作りにもう少し研究と時間を割かねばと思う今日この頃です。