新聞販売店の可能性について

「新聞」の可能性ではない。「新聞販売店の可能性」である。

最近の若者は新聞を読まない、と言われている。
しかし、昔から、学生は新聞を「買っていない」。
新聞とは、家で購入するものてあり、若者が個人で購入することはなかった。

だから、衰退している原因は新聞社というより、「家」の方にある。

かつて、新聞は家で契約をし、食事の時に父がそれを読んで、家族に社会の出来事を解説していたりした。しかし、世の中の出来事を新聞を通して「父親」を通して家族全体に伝えるという回路は、テレビの普及とともになくなった。茶の間のテレビは、世の中の情報を、家族個人にそれぞれ伝えたのである。崩壊したのは、父親の価値であり、家の意味てあろう。

「家意識」が崩れ、「地域意識」が崩れ、代わりに、インターネットによる情報化社会が大きく広がってきた。そこでは、家ではなく個人が主役であり、個人は家に届く新聞からではなく、新聞社のネットニュースで世の中の動きを知る。

近代社会における新聞社の役割は終焉したのだろう。

しかし、「家」や「地域」に対する情報メディアの役割も死滅するのか。
メタバース的な情報化社会が進めば進むほど、「家族全員で共有するメディア」「地域に限定された必要情報を提供するメディア」という、リアルな関係性を充実するための地域メディアが重要になってくると思う。

デジタルメディア研究所は、10年前から、ペーパーメディア研究所と連携して、新聞販売店を拠点とした、新しいメディアの構想を追求してきた。

2021年12月に、柏・松戸の読売新聞販売店を経営する長尾さんと共同で「深呼吸新聞」を発行した。2022年度は、このスモール・メディアの可能性を追求し、日本各地に仲間たちとの関係を築いていきたい。

2022年度の初頭に「深呼吸新聞説明会」というセミナーを開催する予定である。関心がある方は、橘川の無料メルマガに登録してください。

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長尾さんの販売店が発行している「ゆめ新聞」