ホランドＩタイプの解説を（多少面白おかしく）してみました。
はじめに
これは、高校生を対象としたガイダンスやカウンセリングの場で、職業レディネステストやＶＲＴカードやjobtagの職業興味検査を実施したときに、生徒を飽きさせず興味を持って取り組んでもらい将来像を描くきっかけとさせるために、私が使ってきたものです。理論から逸脱しているところもありますが現場の実践としてご笑覧ください。
jobtagの職業興味検査を実施して、結果と本稿を合わせてみてみましょう。
jobtagの職業興味検査
ホランドタイプとは
ホランドタイプはジョン･ホランドの職業選択理論に基づいています。
ジョン・Ｌ・ホランド（John Lewis Holland 1919 - 2008）は、アメリカの心理学者であり、ジョンズ・ホプキンス大学の名誉教授だった人です。
ホランドは、人間のパーソナリティを６つのタイプに分類し、職業環境も同じく６つのタイプに分類しました。そして、人は自分のパーソナリティに合致した職業環境を選択することで人は自分のパーソナリティを最も発揮できると考えました。これを職業選択理論と言います。
職業選択理論でわかるのは広い意味での仕事などの生産的な行動に対する興味関心です。
ですから、職業領域だけでなく学問にも有効であることが分かっています。
今では世界中で利用されている国際標準の理論です。日本でも、ハローワークはこの理論に基づいて職業あっせんをしていますし、キャリアコンサルタントの人たちもこの理論を使ってコンサルをしています。
6つのタイプ
ホランドの6つのタイプは次の通りです。
Rタイプ（Realistic Type現実タイプ）
「機械や物を対象とする具体的で実際的な仕事や活動が好き」なタイプ
Iタイプ（Investigative Type研究タイプ）
「研究や調査のような研究的、探索的な仕事や活動が好き」なタイプ
ホランドAタイプ（Artistic Type芸術タイプ）
「音楽・美術・文学等を対象とするような仕事や活動が好き」なタイプ
ホランドSタイプ（Social Type社会タイプ）
「人と接したり人に奉仕したりする仕事や活動が好き」なタイプ
ホランドEタイプ（Enterprising Type企業タイプ）
「企画立案したり組織の運営や経営等の仕事や活動が好き」なタイプ
ホランドCタイプ（Conventional Type慣習タイプ）
「定まった方式や規則習慣を重視したりそれに従って行うような仕事や活動が好き」なタイプ
（１）Ｉタイプの解説を（多少面白おかしく）してみました。
それでは、Ｉタイプの解説をしていきましょう。
○タイプの解説
「Ｉ」が高い人は「研究者タイプ」です。Ａも高いとノーベル賞を取るタイプ。「なぜ」という論理的思考を持ち、問題が解ける喜びを知っている、本当の意味での勉強好き。データを基に論理的・客観的に物事を考えるので、いつもクールでいられます。
△ゲームに勝つには･･･
ゲームで勝つためにはデータを重視。
■対面タイプへの一言
Ｅタイプに「世の中勝ち負けじゃない」と言ってやりたい（が遠まわしに言っても気づいてもらえない）。
●悪く言うと･･･
悪く言うとオタク。説明が長く、細かなことにこだわりを持ち、そういったことに一人で満足しています。
（２）Ｉタイプに合った教科・科目をまとめてみました（目安です）。
○地学、生物、化学など理科の科目。白衣を着て試験管を振っているイメージ。論理的思考を必要とするもの。情報や数学なども。
○文系でも学問体系がしっかりしているものは本来好きなはず。
○大学で学ぶ学問はすべて論理的思考が必要なので、その基礎となる普通科目（国語・社会・数学・理科・英語）も、ある程度研究領域に興味関心があるほうがよいでしょう。
（３）将来像へのヒントをまとめました（目安です）。
○学問：理学部、工学部、栄養学部。理系の学問の他ほとんどの学問。
○仕事：白衣を着て試験管を振るような仕事に就きたいですね。実験を伴う仕事、研究室の仕事が向いています。大学院に進学して、大学教員や研究室など大学で仕事をするのもいいですね。民間の研究室に就職する人も多くいます。
□営業職なら･･･
営業職なら、データを分析して相手を論理的に説得しましょう。
参考文献
参考文献は次の通りです。
労働政策研究・研修機構 2006 職業レディネス・テスト［第3版］手引き
労働政策研究・研修機構 2007 中学生、高校生の職業レディネスの発達—職業レディネス･テスト標準化調査の分析を通して—労働政策研究報告書No.87
労働政策研究・研修機構 2012 ＶＲＴカード事例集—ＶＲＴカードの活用と実戦に向けて—
John L.Holland 2013ホランドの職業選択理論—パーソナリティと働く環境— 渡辺三枝子・松本純平・道谷理里英共訳 雇用問題研究会