月刊MDスペシャルレポート【ドラッグストアPB商品開発最前線】

アパレルのユニクロ、家具ホームファッションのニトリ、メガネのJINSなどは、SPA（SpecialitysotreretailerofPrivateApparel＝製造小売業）という業態に区分され、原則販売する商品すべては自社企画によるプライベートブランド（PB）である。小売業が調達をさかのぼり全商品の生産・在庫管理をすることは容易ではなく、概してSPA企業は優良企業が多い。ドラッグストア（DgS）の主力4部門、食品、日用雑貨、化粧品、医薬品（ヘルスケア）を考えれば、SPA化は現実的ではないが、現在PB商品はDgSにとって大きな意味を持っている。本企画では2022年3月16日に開催されたNFI定例セミナーからその内容を抜粋・編集してお届けする。
（構成・文／月刊マーチャンダイジング編集長野間口司郎）

1店舗当りの人口は5,745人　差別化の切り札がPB

日本チェーンドラッグストア協会の調査によれば、2021年度のDgSの店舗数は2万1,725店舗、売上高は8兆5,408億円となっている。日本の人口約1億2,500万人で割ると、1店舗当りの単純人口（商圏人口ではなく）は約5,754人となり、小商圏化はますます加速している。この減少をオーバーストアともいう。

▲[図表1]大手DgSのPB売上高構成比

オーバーストアの環境下、限られた商圏人口内で自店に集客するためには、差別化、固定客づくりの目玉が必要になる。そのひとつがPB商品だ。あの店（チェーン企業）にしか売っていない商品を買おうという動機づけになり、それが固定客化につながる。

第2に、売上の要素分解は「客数×客単価」であり、「客数＝商圏人口×来店頻度」となる。この定義に照らし合わせて、商圏人口が減る分、来店頻度を増やさなければいけない。そのためには消費回数の高い食品の構成比を上げざるを得ず、食品の粗利は低いので店舗全体の粗利益率を上げるためには、粗利の取れるPBを活用するのが効果的だ。調剤強化と並んでPB商品強化は食品構成比が上がるなか、店舗全体の粗利益率向上の有力な手段である。

以上、大手DgSがこぞってPB商品開発に力を入れている主な理由は「小商圏内で差別化するため（固定客づくり）」「粗利ミックスのため（利益向上）」の2つとなる。

PB売上構成のトップはゲンキーの約18%