65歳の誕生日を迎えるにあたり 自分の年金受給をどうするか考えてみた
老齢年金のお話です。
私は今月迎える誕生日で65歳になり、老齢年金の受給権が発生します。
先月から65歳めがけて終身生命保険の保険料支払終了通知やら市から介護保険証やら諸々の手続き書類が届いていて、今後のファイナンシャルプランを考える節目となりました。私のような自由業（自営業）ですと定年もなく人生の区切りが不明瞭なのですが、手続き書類が届くので何も考えずに通り過ぎるわけにもいかず考えなくちゃとなったわけです。
考えるべき項目は、年金を繰下げ受給するかどうかということです。
一応私は社労士なので、年金は得意分野ではありませんがそれなりに知識はあります。以前より65歳到達時点での健康状態や自分の仕事に対する意欲（気持ち）、これから何をしたいか、そして家計を総合的に勘案して決めればいいやと考えていました。
結論から申し上げると、老齢基礎年金だけ繰り下げることにしました。
１．私の年金はどうなっているか
私の年金は以下のとおりです。
●基礎年金（国民年金）ーー480月保険料納付済み満額受給予定。
●厚生年金――40歳までの勤務時代のもの。若い頃なのでさほど額は多くはないです。
●厚生年金基金――勤務していた会社が入っていたので。基本部分は退職時に一時金で貰ってしまいましたが、ごく僅かな額の「厚生年金代行部分」のみ残っています。
●国民年金基金――社労士事務所開設（43歳時）後に加入した社労士会の国民年金基金（いまは統合されて国民年金基金連合会*¹になっています）。国民年金だけだと老後の年金が少額になるので不安だったのと、保険料は全額控除になるので節税のために加入していました。収入が増えるにつれて掛け金を増やして途中でMAXまでになりました。
基礎年金（国民年金）は60歳時点で440月でした。国民年金の満額受給には480月（40年）の保険料支払いが必要です。受給額は支払い月数に応じて計算されます。
私の頃は学生は任意加入であったため加入していなかった分と、転職のはざまにパート社員だった期間があり、40月分が未支払いでした。
60歳時点で試算したとき、任意加入すると8年11か月（73歳8か月）の時点で元がとれることが分かりました。少しでも年金額を増やしたほうがいいと考え、60歳時点で自分の健康状態と収入で勘案してまだ働いて保険料を支払えると判断し任意加入*²することにしました。
国民年金の加入期間は20～60歳までですが、未納期間のある人は480月になるまで、65歳までという条件付きで任意加入できます。残りの40月分の保険料を付加年金*³をつけ2年前納*⁴を使って63歳の途中（3年半）まで支払い、めでたく480月満額になっています。現在の満額支給額は780,900円／年（65,075円／月）です。
＊１）国民年金基金連合会
https://www.npfa.or.jp/
＊２）任意加入制度
https://www.nenkin.go.jp/service/kokunen/kanyu/20140627-03.html
＊３）付加年金
国民年金保険料に付加保険料（月額400円）をプラスして納付すると、老齢基礎年金に付加年金が上乗せされます。
付加年金の年金額は、200円×付加保険料納付月数。
つまり、2年間受給すれば保険料支払い額のもとがとれます。https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/sonota-kyufu/1go-dokuji/20140625.html
＊４）前納割引制度
国民年金保険料を一括して前に支払うと保険料が割引される制度です。
1年度分を前納すると、年間3,540円、2年度分の前納なら、2年分で14,590円の割引となります。
https://www.nenkin.go.jp/service/kokunen/hokenryo/20150313-01.html
２．繰下げをどうするか
老齢年金は受給開始を繰り下げると年金額が増えます*⁵。
今は70歳まで繰り下げ可能で、70歳まで繰り下げると42％増額になります。今年4月からは法改正で75歳まで繰下げ可能となり、84％の増額となります。
国は年金財源の問題もあり、繰下げをやたらと奨励していますが、増額だけに目を向けないで年金を繰下げている期間をどう過ごすのか、収入は大丈夫か、いろいろ考える必要があります。
＊５）年金の繰り下げ受給
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/roureinenkin/kuriage-kurisage/20140421-02.html
１）繰下げた場合の受給額を試算してみた
まず、繰下げた場合に損益分岐点はいつ頃になるのか、試算してみました。
年金はその人のキャリアが反映されますので、人の数だけパターンがあって人それぞれです。
今は年金機構の「ねんきんネット*⁶」で何歳まで繰り下げると受給額がいくらになるか、自分の年金番号かマイナンバーカードでIDを貰うと自分の支払い記録に合わせてシミュレーションできます。
私の場合ですと、１年繰下げるごと受給月額が5,500円ほど増えます。
65歳から受給したときと比較して受給額累計が多くなる年齢はいつになるのか試算してみました。
・66歳から受給したとき（受給額：5,500円増/月）→77歳
・67歳から （ 11,000円増/月）→78歳
・68歳から （ 16,500円増/月）→79歳
・69歳から （ 22,000円増/月）→80歳
・70歳から （ 27,500円増/月）→81歳
となります。
それ以上長生きすればお得になるわけです。元をとるのに12年以上かかり、案外長いともいえます。
ちなみに70歳まで繰り下げた場合、65歳から受給したときと受給総額を比較すると、
90歳時点で、470万円
100歳時点で、630万円
多くなります。
人生100年時代ですね。ねんきんネットのシミュレーション機能も100歳までの試算が出てきます。
2020年の65歳時の平均余命は、
男性20.05年（85.05歳）
女性24.91年（89.91歳）
です。
平均年齢まで生きるとすれば、70歳に繰下げても十分に元がとれる計算になっています。長く生きればそれだけ年金受給累計はふえますけど、いつまで生きられるかは誰も分かりません。
また、私が今まで支払った国民年金保険料総額より受給額累計が上回るのがいつになるかを計算してみると、
65歳から受給したときは、70歳と1か月
70歳から受給したときは、73歳の11か月でした。
それ以上長生きすればその分貰い得になるわけですね。
老齢基礎年金は半額が国負担です。いかにお得か分かります。
老後の暮らしは、公的年金を土台にしてどれだけ付加するかを考えるのがいいですね。
年金を繰下げている期間に死亡したらどうなるのか？
年金の時効は5年なので、5年前までは遡って受け取ることができます。その場合は繰り下げを行わない額で支給されます。
しかし、1か月分だけでも繰下げ後の年金を受給してしまうと、遡って4年11か月分の未支給年金を請求することはできなくなってしまいます。ここは殆ど賭けの世界です。
＊６）ねんきんネット（年金機構）
https://www.nenkin.go.jp/n_net/
２）結論～基礎年金は繰り下げることにしました
私は老齢基礎年金はとりあえず繰下げることとし、他の年金は全て65歳から受給することにしました。基礎年金と厚生年金は分けて繰下げを決めることができますので、両方繰下げるか、どちらか一方にするか判断することになります。厚生年金基金は厚生年金と連動しますので、厚生年金を繰下げると厚生年金基金も繰下げることになります。国民年金基金は繰下げできず65歳受給開始となっています。
私の年金額は、普通にサラリーマンをして定年を迎えた方の平均よりは少し多いです。旦那の会社が当初社会保険に加入していなかったこともあって、旦那の年金があまり多くないのです。それに途中で気づいて、自分の年金は増やしておこうと考えるようになりました。息子がまだ大学院生で独立していないし、自立までにあとどのくらいかかるのか分からないのでそれも考慮しなければなりません。でも、旦那の年金と併せれば、夫婦二人で何とかやっていける程度にはなりました。
年金を繰下げた場合、いつからもらうかは66歳以降ならいつでも決めた時点で請求することができます。私は基礎年金の繰下げはいつまでするかは決めていませんが、毎年健康状態、家計、自分の意欲・気持ち・やりたいこと（たぶん変化するでしょうから）を見直して都度都度で判断していけばいいかと考えています。多分68歳くらいが目途かなあとは思っています。
３．繰下げて受給額を増やすだけが能じゃない
１）現在繰り下げしている人は少ない
これからますます高齢化する社会を見据えて、さまざまな法制度も70歳受給開始へ向かって少しずつ改正されてきているように思えます。つまり、人生100年時代を迎えて70歳まで働く方向で動いているわけです。
年金財政も厳しくなっており、政府は老齢年金の繰下げ受給を進めるキャンペーンを行っているようで、送られてくる書類にも「繰下げるとこんなに年金が増えますよ！」というチラシが同封されています。
しかし、厚生労働省の「厚生年金保険・国民年金事業の概況（令和元年度）」によれば、国民年金分の受給権者3392万人のうち、繰り上げを選択した人が12.3%、繰り下げを選択した人は1.5%だったそうです。あまり多くはありません。なぜでしょうか？
一つは繰り下げ制度があまり認知されていないことです。だから政府はキャンペーンに力が入っているのでしょう。
それに加え、法制度が追いついていなかったことによると考えられます。
65歳までの雇用が義務付けられたのは2013年で、現在経過措置の最中です。2025年4月から、定年制を採用しているすべての企業において65歳定年制が義務となります（高年齢雇用安定法）。
また昨年2021年4月1日に施行された、「改正高年齢者雇用安定法」では、65歳から70歳までの労働者の就業機会を確保するため、「70歳までの定年引上げ」、「70歳までの継続雇用制度」などの措置を講ずる努力義務が新設されました。したがって、現時点では70歳までの定年延長は努力義務にとどまっているものの、努力義務の新設により社会全体の定年が引き上げされると予想されます。
つまり、70歳まで働く場所と収入が確保されれば、今後年金の受給繰り下げは増えていくのではないかと思われます。
２）健康寿命は意外に短いかもしれない
それと年金を繰下げるかどうかの判断には、健康に過ごせる残された時間も考慮する必要があります。人生100年時代とはいえ、健康に過ごせてなんぼです。年金の額が増えようとも、健康でなければ活躍することも楽しむこともできません。
私の実家の母も90歳になり、認知症の気配が出てきました。
調べてみると、認知症は全般的に女性の罹患が高く、80歳を超えると急激に増え、90歳を超えると6割（女性は65.1%）以上が認知症であることが分かりました。
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/ninchisho_kaigi/yusikisha_dai2/siryou1.pdf
年金の繰下げについては、病気になったときの不安がありますから年をとってからたくさんの年金を貰うのもよいですが、まだ元気なうちに貰って趣味や旅行、やりたいことをやる資金としてにつかって楽しむのもよいのではないかと思います。残された健康な時期をどう過ごすか、考えることも大切です。
私は仕事好きですし、社会ともつながりを持ってお役に立てることはしていきたいと考えています。
今後、仕事は選んで、面白い仕事を選択して続けていこうと思っています。それでは収入はあまり多くは見込まれないですが、繰下げた老齢基礎年金程度の額にはなります。ガツガツせずに人生楽しくやって長く続けるのがいいのではないかと考えています。学びと研究は続けて、あとは趣味とかボランティアとかを模索してみたいです。まだまだ好奇心・探究心は旺盛でが知りたいことがたくさんあります。
年金繰り下げの判断には、これからの健康寿命も考慮して、残された時間をどう過ごしたいかを考えるのがいいのかなと思います。
人生の終盤は充実して幸せに過ごすのが一番です。
４．自分の年金について考えるみなさまへ
同級生も受給年齢を迎えていろいろ相談されましたし、お友だちの中にはこれから還暦を迎える方もいらっしゃいます。私は社労士ですが年金は得意分野ではありません。しかし今回いろいろ考えたことで、気づいたことを書いておきます。
１）女性の人生は多様で、年金も多様です
これからは自分の年金をちゃんと考えよう
年金受給が始まる私の世代ですと、女性は学校を出て同じ職場で定年まで勤め上げる人は皆無に等しいです。社会に出てからは企業勤務に始まり、結婚あるいは出産退職。専業主婦時代を経て子育てが終わってパートで再就職したり個人事業主になったりする方も多いです。中には生涯独身の方もいますし、配偶者と死別したり、離婚してお一人様になった方もいます。
つまり、生き方、キャリアが様々な分だけ年金の状態も多様ですので、ひとくくりに女性の年金について語ることは難しいです。
性別役割分担が濃厚な日本社会ですから、年金制度も夫が稼いで一家を養うモデルで作られていて、未だにその構造は変わっていません。つまり専業主婦に有利な制度になっているわけです。
専業主婦は夫の扶養家族でいる期間は保険料を支払わなくていい3号被保険者となり、その期間分の基礎年金が受給できます。そして夫が亡くなると65歳以上の妻の場合、
(1) 遺族厚生年金のみを受給（＝夫の老齢厚生年金の3/4）
(2) 自らの老齢厚生年金のみを受給
(3) 遺族厚生年金の2/3と自らの老齢厚生年金の1/2を受給（＝夫と自分の老齢厚生年金の合計額の1/2）
以上３つから多い方を貰うことになります。
(夫を亡くした妻の遺族年金には経過的寡婦加算があり複雑ですが、今回はこの記事の趣旨からこの部分は省いて説明しています）
しかし、これからは、妻も同等に働く人が増えていくでしょうから、この制度の見直しが考えられています。これは女性の社会進出の足かせにもなっている部分でもあるからです。
また、離婚するケースも増えていることから、2007年から離婚時の年金分割制度*⁵が出来ました。離婚時にどちらか一方が申請することで、婚姻期間中の厚生年金記録（標準報酬月額・標準賞与額）を当事者間で分割することができる制度です。
私は本来年金や社会保障は家族単位ではなく個人単位であるべきではないかと考えています。
私の場合は、夫の扶養家族になった時期は全くなく、何らかの形で働いており、自分自身の年金になっています。
いずれにせよ、働く女性が増えています。人生は長く、途中で何があるかわかりません。社会保険に入らなくていい収入の範囲で働くのではなく、少額でも制度に入って自分の年金を増やし、夫頼みでない生き方を考えていく方が人生が豊かになるのではないでしょうか。
女性の年金は多様であるため、自分の年金がどうなっているかは自分で確かめるしかありません。今は年金定期便で自分の年金の履歴が分かりますから、人生の節目節目に「ねんきんネット」で確かめてみることをお薦めします。
それからくれぐれも手続きもれのないように。退職、転職、再就職、雇用形態の変更に伴って手続きが必要な場合が出てきます。手続きモレで時効になると遡って支払ったり、受け取ったりできなくなる場合があります。そういう節目に自分の年金もチェックしてみましょう。
＊５）離婚時の年金分割制度
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/kyotsu/rikon/20140421-04.html
２）これからは男性の働き方も多様になる
今後は、雇用の流動性が進んで、男性も働き方が多様になると思われます。そうすると女性と同じように年金の形も多様になります。
私たちの世代は、男性は学校を卒業して就職すると、定年まで同じ職場で働く人が殆どでした。ですから老後の生活をあまり心配することもなく、よくも悪くも「会社にお任せ」で考えてこなかった方が多いです。それでも安泰の時代でした。
しかし今は老後のフィナンシャルプランの研修までする会社も出てきています。退職金が一時金ではなく、年金で受け取ることが選択できるようになったり、確定拠出年金や確定給付年金の制度を作ったりしています。
つまり、同じ会社にずっといても、転職や起業を選んでも、自分で将来の備えを設計する方向に動いているといえるでしょう。
女性と同様に男性も「ねんきん定期便」が来たときや、退職・転職したときや起業したときには一度立ち止まって年金についてどうなっているかを確かめて考えるとよいです。
３）老後の備えはまず公的年金から
年金はその方のキャリアそのものを反映していて、人によってさまざまなのです。まずは自分の年金履歴から受給想定額を正確に知ることから始めましょう。「ねんきんネット」でシミュレーションできます。
前にも書きましたが、老齢基礎年金は半額額に負担であること、賃金や物価上昇などのインフレに対応していること（マクロ経済スライドが導入されましたので、以前ほどのインフレ対応ななくなりました。しかし、対応のない私的保険よりマシです）、公的年金は生涯にわたり死ぬまで受給できることからほんとにお得にできています。それを老後資金の土台にして、不足分を何で補うかをそれぞれに合った方法で考えることです。現在の高齢者世帯の収入の６割は公的年金です。
現在（2019年末）、
老齢基礎年金の平均受給額は5万5946円（男性5万8,866円、女性5万3,699円）、
厚生年金（基礎年金含む）は14万4268円（男性16万4,770円、女性10万3,159円）
です（下記のグラフ参照）。
（企業年金や基金のある方はこの額+企業年金・基金になります。）
＜国民年金の受給金額（月額）＞
＜厚生年金（国民年金を含む）の受給金額（月額）＞
仮に、年金額がこれらの平均額であれば、夫婦とも会社員・公務員の世帯の年金額は合計で月26万8,000円ほどになる計算です。しかし、仮に夫が会社員で妻が専業主婦なら年金額は月約21万8,000円。さらに夫婦で自営業なら国民年金のみとなるため、月11万3,000円程度となってしまいます。
共働きパワーカップルは年金も十分な額になりますが、自営業で国民年金だけの方やお一人様の場合は年金額が少なくて心もとないので、自分で追加の年金を考える必要があります。
国民年金を支払っている方は付加年金をつけるとお得です。保険料は月400円。貰える額も少額ですが年金額は増えますし生涯続き確実です。支払った分は２年間年金を貰えば元が取れる計算です（上記＊２参照）。
国民年金基金は受給期間限定のプランと終身プランがあり、終身なら長生きしただけ貰えるので安心ですし、全額控除なので節税にもなり割とお得です。
他にも様々な個人年金プランがありますので、余裕のあるときに加入するとよいです。
私は大学の講師もしています。大学の授業の最終日に、科目とは全く関係ないですが社会保険と年金の話をするようにしています。2年生を担当しており、ちょうど20歳で加入する年齢で年金手帳が送られてくる時期です。
社労士業をしていて、顧問先企業の方に年金のお話をすると、「今まで誰も教えてくれなかったので全く知らなかった」という方が多いのです。確かに学校でも教えないし、就職してから企業が詳しく説明することもあまりないですよね。それでこれから社会に出る学生には基礎知識が必要と考えたのです。
若い人は「自分らの頃には年金は貰えないんじゃないの」などと誤った情報をうのみにしている人もいますので、制度を正確に知ることが肝心です。
公的年金には老齢年金だけでなく、障害年金や遺族年金でもありますから、いざという時に保険料の未納があると貰えないことになってしまいます。
公的制度は額はそれで十分ではありませんが、最低限の備えとして機能していることを伝えています。
公的年金は、保険会社の年金と違って積立ではなく世代間扶助になっています。長生きすれば「お得」になりますが、損得ではなく支え合いと考えたほうがいいです。たとえ自分の支払った額だけ貰わずに死亡しても、それは他の人たちが老齢になったり障害を持ったりしたときに役立っているのです。私も他の方々を支えていると考えることにしています。
いずれにしても、健康であることが大事ですね。寿命がいつまでか、それは誰にも分かりません。
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