ここで開示しているフィッシングメールはほとんど全てYahoo！メールに届いたものだ。そしてついにそのメール宛にグループ事業のYahoo！ショッピングを名乗るフィッシングメールが届いた。 当然、差出人のメールアドレスはデタラメに登録されたもの。しかも、Yahooを名乗りながらもGoogle.comがドメインに含まれているというあり得ない設定。 メール本文中の ◼️ご利用確認はこちら をクリックすると、いきなり以下のクレジットカード情報の入力画面に切り替わる。 Yahooの
noteユーザーにもメルカリ利用者は多数いることだろう。実はメルカリに成りすました詐欺サイトも存在しており、不当な高額商品の販売も確認されている。実はこういった詐欺サイトはメルカリに限らず、mineなど幾つものECサイトで見られるものでもある。規模が大きくなるにつれ悪用もされるので、利用者にもリテラシーが要求される。 今回は、メルカリ名義で届いたフィッシングメール。 このメールアドレスにメルカリのアカウントを紐付けしていないので、このアドレス宛に届いている時点で疑いしかな
今までのフィッシングメールは、クレジットカード会社や都市銀行、ネットバンクなどの名を騙るものが多かったが、ここに来て俄かに農協を名乗るものが増えてきた。 農協、それは農業協同組合。農業を生業にする方々によって構成されている組織。今のところ、全く縁がないのだが、どうやら利用制限となるらしい。そもそも口座を開設していないのだから、セキュリティ問題が発生しても痛くも痒くもないのだが。 メールアドレスのドメインは農協ではなく、保険会社？ 所在はアメリカになるが、実在する保険会社
今日もフィッシングメールが届いていた。三通。 ひとつはAmazon事務局と称したもの。 当然メールアドレスはデタラメ。 メール本文中央の『アカウント情報の更新ページへ』のリンクをクリックしてみると無効なリンクだった。 もしかするとクリックするだけでダメなやつだったのか！？ 次にセゾンカード。随分前に解約したクレジットカードなので懐かしく思う。そんなわけで異常が起きても何の支障もない。 本文の末文に記載の会社名が『クレディセジン』になっている。件名と文章まではセゾンと
相変わらず銀行やクレジットカード会社を名乗るフィッシングメールが後を絶たない。 今回い届いたメールの差出人メールアドレスとドメインが気になったので、少し調べてみることにした。 因みに、イオンクレジットサービス株式会社は現存する企業で、登録住所はメール内の表記住所とは異なる。 正：東京都千代田区神田錦町１丁目１番地 では、中野区中野４－３－２には何があるのか。（日本語ネイティブならほぼ間違えることのない東京都の表記が東京部と記載されていることは、今回は無視する） 該当住所
引き続きフィッシングメールが届く日々。 徐々に巧妙な手口になってきている。例えば、今回の三井住友カードを装ったメールがこちら。 一見、SMBCロゴなども貼り付けられているため、三井住友カードから送られたメールのように見える。しかし、メールの下部の送信元メールアドレス情報が全角で表記されているので、今回の送信元と照合してみることに。 案の定、三井住友カードの公式ドメインとは異なる怪しげなメールアドレスから配信されている。 受信拒否設定をしても、次々とメールアドレスを変えて
まさか自分が、と思っていても、魔が差せば詐欺被害にあってしまうもの。そんな時は真っ先に、振り込んだ資金の回収に全力を尽くすのが最善。警察への連絡だとか弁護士への連絡だとか、それも大事だが、真っ先にやるべきことは兎に角、金銭被害の縮小。 この手続きは弁護士事務所や司法書士事務所でも代理で進めてくれるが、自分で直接行動したほうが早く、何より自分でやれば余計な手数料が一切かからない。そして早ければ早いほど、資金の回収の可能性も高くなる。全額戻ってこないとしても、ゼロよりはマシ。
先日のnoteにも書いたが、詐欺師はあらゆる手段でカモを探している。ウェブサイトやFacebookなどのSNSプラットフォーム上の広告などの媒体経由に限らず、ダイレクトメッセージでLINEやWhatsApp、ショートメールやeメールなど、ありとあらゆる手段でアプローチしてくる。最近もＤＭでYouTubeの副業詐欺らしき誘いがあった。 詐欺っぽい誘いを受けたときにやるべきこと三選 詐欺らしきＤＭが届いたとき、発信源の信憑性を調べる？詐欺の場合は検索してもまともな情報が引っか
老若男女問わず、一人一台スマートフォンを持つ時代。ほぼすべてのスマートフォンは重要な個人情報に紐づけられている。スマートフォンはもはや携帯電話ではなく、歩く個人情報と言っても差し支えない。それは持ち主だけに限らず、SNSでつながった家族、友人知人のアカウント名などのID情報までも含まれる。所詮、オンラインでつながっている限り、下記のような個人情報は常に危険にさらされているわけだ。 クレジットカード情報 銀行口座 証券口座 マイナンバー しかし、最終的に情報漏洩をして
