【補講】私大の生存戦略？
こんにちは！えんせりおです。
今回は、この記事をテーマにしたいと思います。
日本私立大学連盟（私大連）は、学力試験だけで合否を判定するなら個別学力検査は2月1日からとする要項を守るよう加盟校に伝えたそうです。
これは、東洋大学が2024年12月に実施した学校推薦型選抜入試で２科目の試験を課したことがきっかけなのでしょうね（他の私大もそうだと思いますが…）。
推薦入試には、学校選抜型、公募推薦型など様々な形式があり、学力以外でも志望校に合格する可能性が開ける制度です。推薦入試での入学者が半数を超える今となっては、学力ではなく、一芸一能で挑みたい受験生にとって、大きな追い風になっています。
私大にとって定員数の確保は、大学のブランド力、大学運営、補助金等法的な側面などが絡み合う複雑な課題であり、いち早く確保したいと考えるのが当然です。そのため、推薦入試では、「専願」とされていることが多いのでしょう。
そうであるならば、推薦入試において、学力試験を課すことに合理性があるのでしょうか。受験料や定員数を確保する「だけ」ならば、受験生の「学力の担保」は必要ありませんよね。
もちろん、東洋大学の件のように受験者数が多く、膨大な小論文と書類審査の負担を避けるために、○・✖がはっきりする学力試験を追加することで、合否判定までの負担を軽減することができます（上記記事参照）。
これは、合否判定にかかる事務処理の軽減という側面から考えられていますが、受験生の立場からするとどうでしょうか。
「併願」可能だとしても、結局は○・✖（学力）が合否を分けるとすると、小論文がある程度学力と相関関係があることに照らし、結局「志望する大学のボーダーを超える学力」を有していることは、必須の条件になります。
「小論文と必要な書類をちょろっとやればOK」だったものが、「課された科目数の分勉強しなければならない」ことになると、焦る部分があるかもしれません。
しかし、共通テストや二次試験と比べると、集中すべき科目が圧倒的に少ないことは確かですし、早い段階から準備を始めておけば済む話です。
たった数か月で間に合うような軽い試験ではなくなってきています。「ちょっとまずいかもな」と思ったときには、もう「間に合わない」段階かもしれません。早めの対策をしましょう！
では、次回の記事でお会いしましょう😊🎵
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