従業員エンゲージメント調査の結果、どのように共有していますか？
皆さん、こんにちは。生産性高く、幸せな職場づくりは進んでいますか？ラボラティック株式会社代表の野口麗奈です。今日は、従業員エンゲージメントのアンケート調査結果の共有方法について、大変興味深い記事をお届けします。ぜひ、皆さんの組織運営のヒントになれば幸いです。注：記事の出典は、ラボラティックとパートナ関係にある、世界的な従業員経験プラットフォームを提供するCulture Ampの「How to share employee engagement survey results」を日本の読者様向けに訳したものです。
従業員エンゲージメント調査が終了すると、次のステップは組織や自身のチーム全体に、その結果を共有ではないでしょう。結果を共有する時に心しておきたいのは、何はともあれ、まずは「ここが良かった」というポジティブな点を互いに喜びあうことです。たとえば、高い回答率や重点領域を設定していた場合には、該当の点数が上昇したといった、前向きな兆候を分かち合う点を忘れずに。その上で、少し伝えにくい結果についても、共有して行きましょう。伝えにくい結果というのは、調査を通して、チームや組織に重要かつ価値のある内容でもあります。
従業員は、組織に対する自分の思いを自覚し、アンケート調査の回答を通して、組織にフィードバックを提供しています。調査結果を組織にしっかりと共有する姿勢は、チームのマネージャーや自社が従業員に対して、自社の強みを互いに喜び合い、自社として改善領域についても、包み隠さず、オープンなコミュニケーションで伝える姿勢を体現しています。一方で、従業員エンゲージメントの調査結果の共有には、ハードルがあることもあります。
様々なハードルを乗り越えるにあたって、共有範囲、つまり、誰に対して、どのような結果（内容）を共有するか、といった点に決定することが、最初のステップです。その次に、ようやく、対象者に調査結果を伝え、従業員やマネージャーに結果や報告内容をしっかりと理解してもらうのが次のステップです。
結果の共有範囲を選択する
多くの組織は、人事マネージャー、幹部、マネージャーなどの役割に基づいて結果内容を決定し、共有する傾向があります。結果を展開する際に、次のような役割ベースのガイドラインを定めておくのも有用です：
人事部門：人事部は、通常、従業員エンゲージメント調査の運営の主管です。そのため、全調査結果と従業員のフリーコメントを最初に確認・レビューを担当します。
管理職グループ：管理職に対しては、最低限、管理職配下にあるチーム単位の結果を確認し、チーム内で結果について検討し、結果のデータやインサイトに基づいて施策の決定と実行を担います。
経営幹部：自分の配下にある部門・チームだけでなく、しばしば組織全体の結果を確認・レビューを担当します。
個々の従業員：従業員は、自社の従業員エンゲージメント調査の結果を閲覧できるように設定します。
Culture Ampのようなプラットフォームでは、職位等に応じ、適切に結果へのアクセス権限を設定可能ですので、ぜひ、有効に活用して行きたい点です。また、調査の結果概要や結果に基づく次のステップは、全社会議の場で、従業員全体に対して周知すると良いでしょう。
対象者に調査結果を伝える・共有する
共有範囲を決定後は、具体的な結果を共有して行きます。Culture Ampのプラットフォームでは、メール受信者の結果表示へのリンクを簡単に含めてEメールで送付することも可能です。結果を共有する際は、エンゲージメント調査の結果から導出された、全体（共通する）テーマを提示することです。一貫したテーマを提示することで、皆が結果に関しての見方が定まり、その後の議論についても、一貫したテーマ領域に集中できるようにします。また、各グループの結果で注目してほしいポイントも忘れずに含めましょう。
以下は、マネージャを対象とした結果共有内容のEメールサンプル・骨子です
[名前] 様
先日の従業員エンゲージメント調査の結果がご確認いただけるようになりました。今回の調査結果から浮き彫りになった、自社にとって興味深いトピックとして、次の点があります。
[ここに強調したいテーマをリストアップしてください。その際に、該当チームのマネージャーに特に行動を起こしてほしい要因を含めます。また、該当の結果にアクセス可能である点を入れます]
次の対応として、チームメンバーと結果とインサイトを共有・検討の上、今四半期に注力する領域を選択してください。
結果に関する見方はこちら[リンク]もご参考になさってください。
本件についてのご質問は、担当の[名前]までお問い合わせください。
調査結果＝従業員からのフィードバックを活用し、より迅速に学習する組織へ
従業員エンゲージメント調査の結果とは、従業員の組織に対するフィードバックに他なりません。フィードバック内容（回答結果）の共有は、試行錯誤と回数ねることで、より楽にできるようになるものです。そして、従業員がこのようなアンケート調査を通して、組織にフィードバックし、その結果もとに対応領域を決めて行動を起こすといった、対応サイクルの有効性を認識すると、積極的に調査に参加していこうという想いも高まります。
《この記事に関するお問い合わせ》
ラボラティック株式会社 広報担当
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