「リーダー不足」は多くの日本企業が抱える課題
現在、日本企業が抱える課題の一つに「リーダー不足」があります。この背景には、次世代のリーダーをうまく育成できない企業の体制や危機意識の低さがあると考えられます。実際に、およそ40代を指す「ミドルキャリア」の社員に対しては、十分な研修を行っていない企業も多く、「空白の育成地帯」という言葉とともにその現状が問題視されているのです。本記事では、日本企業でリーダー育成がうまく進んでいない現状や原因、これから企業とミドルキャリア層の社員がとるべき対策について考えた記事をアップしています。
経営者と話をしていると「リーダーが育たない」という悩みを聞くことがあります。ここで言う「リーダー」とは、次世代の経営幹部を任せたいと思う人材のことです。いわゆる肩書的な課長や部長ではなく、経営者予備軍の人材を指します。
人材育成に関する各種調査でも半数以上の企業が「リーダーが足りない」と回答しており、いわゆる組織をマネジメントする管理職層よりも不足感が高いようです。この状況に危機意識を抱く経営者が増えているから、悩みを聞く機会も増えているのでしょう。
先日、お会いした製造業の経営者は「新規事業の立ち上げ、子会社設立、組織改革まで、リーダーを決めて任せたいことが山のようにある。ところが任せたい人材が育っていないので、数名の役員に仕事が集中してしまっている。このままでは経営が立ち行かなくなる」と嘆いていました。
では、どうしてリーダーが足りない状況になっているのか？大きな要因として、注目度合いが高まってきた「育成の空白地帯」という言葉に注目したいと思います。日本企業では、社会人経験が浅い時期に社会人の基礎を、中間管理職になれば部下のマネジメントを学ぶ機会があります。ところが、それ以降に学びの機会が大幅に減少するのです。とくにリーダーとなるべき人材に対する育成の機会は少なく、空白地帯になっていると言っても過言ではありません。そのような空白地帯のあることが、リーダーが育たない大きな理由と考えられます。どうして、こうした状況ができてしまったのか？対策はどうしたらいいのか？記事をご覧ください。