日本人の知らないコロナ、海外の状況
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今日は世界中で蔓延しているコロナウイルスについて自分の知識をまとめてみました。
新型コロナウイルスは中国湖北省武漢市で確認されて以来、世界中で猛威を振るっています。
日本では、現在まで1万人を超える感染が発表され、緊急事態宣言発令後は外出の自粛などを余儀なくされています。
緊急事態宣言は感染の拡大を止めるには大切なことですが、経済の悪化が懸念され、先行きが不透明です。
加えて、新型コロナウイルス感染拡大による医療崩壊が危惧され、日本は今、言い知れぬ不安に包まれています。
では、海外ではどのような影響を及ぼしているのでしょうか。
世界での現在の状況や感染症の歴史、今後日本で起こりえる変化などを見ていきます。
今世界で起こっている事
世界で最初に新型コロナウイルスの感染が広がった中国の武漢市では、コロナウイルス感染患者が全員病院を退院し、入院患者がゼロになったと報道されました。
韓国でも、1日1000人以上の感染が発生していましたが、2015年に発生した、MERS(中東呼吸器症候群)の教訓を生かした対策で、今では感染者数は減少しています。
しかし、病状が回復した患者の中には、その後のPCR検査で再陽性になる人が増えています。
その場合、既に死滅したウイルスに反応している可能性があるため、感染力は低いといわれていますが、未だ不安があるでしょう。
コロナウイルスの感染者、死者数ともに中国を超えたアメリカでは、外出制限の期限を迎える州が、経済活動の再開に向けて動き出していますが、それには慎重な意見も多くあります。
アメリカ国内で、最も感染が拡大しているニューヨークでは、医療現場の混乱が伝えられ、医療従事者がコロナウイルスに感染してしまう事態にもなっています。
死者数の増加から、葬儀もままならず、埋葬する場所が不足しているという状態です。
多くの国が、都市封鎖や外出制限などのコロナウイルスに感染しないようにする対策を行っているのに対し、北欧スウェーデンでは、「集団免疫」を得る対策をとっています。
集団免疫とは、多くの人々が自然感染やワクチン接種により免疫をつけ、新たに感染することを防ぐという考え方です。
スウェーデンでは、移動制限や外出制限を行わず、普段通りの生活を送るという対策を行っていますが、当然、感染率、死亡率が他の国より高くなっており、国内外からの反対の声が出ています。
世界で起こった感染症の歴史
人類と感染症の闘いは、紀元前までさかのぼります。
古代エジプトのミイラから、「天然痘」に感染したと思われる痕跡が見つかっており、ウイルスとの闘いは古くから存在することが分かります。
天然痘は感染力が高く膿疱とよばれる発疹が、皮膚や内臓などにも現れ、世界中で多くの人を死に至らしめました。
天然痘の予防接種「種痘」が広まり、1980年には、WHOが根絶宣言をしています。
14世紀のヨーロッパにおいて、人口の3分の1もの人々が命を落としたといわれる「ペスト」は、感染すると皮膚が内出血を起こし黒色になってしまうため、別名「黒死病」とよばれています。
ペスト菌は、ネズミなどのげっ歯類が保有し、ノミが媒介することにより人間に感染。
毒性の強さから、治療しなければ数日で死亡します。
1894年、北里柴三郎とアレクサンドル・イェルサンによりペスト菌が発見され、治療法は確立されていますが、今でも感染が確認され、根絶には至っていません。
1918年に流行が始まった「スペイン風邪」は、インフルエンザの一種で、収束には2年の月日を要しました。
第一次世界大戦の最中の流行でしたが、スペイン風邪感染による死者数は、大戦の戦死者を上回ったといわれています。
インフルエンザは現在でも猛威を振るうことがありますが、既に治療薬やワクチンが開発されているので、対策することが可能です。
しかし、2009年に起こった新型インフルエンザのように、数十年に一度、新しいウイルスも発生するため、油断はできません。
近年では、SARSやMERSの発生が記憶に新しいですが、新型コロナウイルス同様、今後も人類と未知のウイルスとの闘いは続いていくでしょう。
今後日本に起こり得ること
現在、コロナウイルス感染拡大を受けて緊急事態宣言が発令され、自治体からの外出自粛や学校の休校の要請が出されています。
そして、通勤時、就業時の感染リスクを減らすため、「テレワーク」を推奨する動きが広がってきています。
テレワークとは、情報通信技術を活用した、時間や場所を限定しない働き方で、自宅や外出先、サテライトオフィスなどで勤務する形態のことです。
外出が制限される中でも、テレワークができる環境があれば、自宅にいながら効率的に仕事を進めることができます。
今日、コロナの影響でテレワークが推奨されていますが、コロナ収束後の日本においても、テレワークが新たな働き方となっていくのではないでしょうか。
妊娠中、育児中の人や、介護をしている人、通勤が困難な人などにとって、テレワークは有効な働き方となるでしょう。
しかし、そこには解決しなければならない問題もあります。
まずは、ネットワークのセキュリティ問題です。
情報漏洩の可能性がありますので、しっかりとしたセキュリティ対策が必要になります。
もう1つの問題は、中小企業のテレワーク導入の遅れです。
大手企業では、IT環境が整っているでしょう。
しかし、中小企業では、IT環境の整備に手が回らないというのが現状です。
そういった中小企業の悩みに対し、テレワーク導入を推進するための助成金や補助金が存在しています。
IT技術の発展により、さまざまな業務がテレワークで行えるようになりました。
テレワークは、今後の日本の働き方を大きく変化させる事になるでしょう。
コロナがきっかけで新たな常識が様々な分野に生まれています。
適応能力の低い会社は生き残ることが難しくなる事が予想されます。
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