〈第2弾〉 いよいよコロナ（オミクロン）第六波が襲来。 あなたはどう対処する？
TONOZUKAです。
日本でも急激にオミクロン株による感染が増え始めています。
しかし、政府は全く対応する気配なし。。
もしもこのまま対策が遅れた場合、果たして日本はどうなってしまうのか？
それを考える上で、世界で起きているオミクロン株による影響をまとめてみました。
アメリカでは、公共交通機関（遅延や運休）にも影響が出ています。
学校も対面授業の取り止めなどが始まったようです。
米の感染者 最も深刻な水準に 生活にも影響
ヨーロッパでは２人に１人がオミクロン株に感染する、という発表まで出ています。
これはざっと計算しても約4億人が感染する計算になります。。
いくらオミクロン株が重症化が少ない可能性がある、と言われていても、この感染数は驚愕な数字です。
また「コロナは空気感染する」と言われているにも関わらず、日本では未だに「濃厚接触者」という判別をしています。
これ自体も大きな問題ではありますが、最悪「濃厚接触者だけを隔離する」としたとしても、全体の半数が感染するとなると、国民の全員が感染者か濃厚接触者のいずれかになる可能性があります。
そうなると必然的に完全なロックダウンとなる可能性もあり得ます。
また、身近なところで考えると、４人家族では２人が感染する可能性があることになります。
こんな中で自宅療養などできる訳がありません。
そして、会社では半数が感染者で長期休職。もしも残りの半数が運良く濃厚接触者に当たらなかったとしても、現在の仕事を半分の人数でこなさなければならなくなります。
たったこれだけを考えても、完全に世の中は麻痺することは必至です。
欧州の人口の半数超、6～8週間でオミクロン株に感染の恐れ＝WHO
なぜか日本では「オミクロン株は軽症」という謎の報道が増えていますが、これはWHOの警告を完全に無視している報道です。
完全にミスリードです。
重症化は少なくなる可能性があるからと言って、単純に「軽症」という事ではない、ということ。
そして我々が考えている軽症と医療現場での軽症は全く違うという事も今一度思い出しておく必要があると思っています。
オミクロン株、「軽症というべきではない」＝WHO
そして、コロナが従来の風邪と大きく異なる点は厄介な後遺症が続くということだと思います。
しかも、その後遺症に悩まされる割合は感染者の約半分に及びます。
コロナ感染者の48％に後遺症、嗅覚障害など 世田谷区が大規模調査
しかも無症状感染者であっても3割の人が後遺症に悩まされるのです。
無症状者でも3割がコロナ後遺症 世田谷区調査
そして、この後遺症ですが、脳に影響が出てしまう事で起きている、というとても怖い研究結果が出ています。
ブレインフォグ「脳に霧」 “コロナ後遺症” 感染1年後も頭痛や倦怠感
軽度認知障害に近い！？新型コロナ後遺症「ブレインフォグ」。
COVIDが脳にダメージを与える仕組み
さて、ここまで色々と記事をまとめてみましたが、もしもこのまま日本政府の対応が遅れるようならば、
国民の約半数が感染する可能性がある（約6000万人）
公共公共機関もインフラも全てがストップする可能性がある
もちろん学校もスーパーも閉鎖する可能性もある
医療機関も医者不足、医療関係者不足で（コロナ患者数とは関係なく）医療崩壊を起こす可能性がある（現に沖縄では同様の理由での医療崩壊が起きている）
そうなると医療崩壊どころか、完全に医療現場自体が機能しなくなる可能性がある
また、コロナ以外の病気などでも治療を受けることも出来なくなり、コロナ感染以外での死亡者も増えてしまう可能性もある
国民の約半数が感染した場合、国民のほぼ全員が、濃厚接触者か或いは実際の感染者のいずれかになると考えられるので、必然的にロックダウンが起こってしまう可能性がある
このように、もしも国民の約半数が感染した場合、全ての活動が完全に麻痺してしまう可能性がある
そして感染者の約半数が長期後遺症に悩まされる事になる（国民の4人に1人が後遺症に悩まされる可能性がある）
そしてその後遺症は脳への影響で引き起こされるものである研究結果が出ている
という事は国民の4人に1人が何らかの脳に障害を持つことになる可能性がある
という最悪のシナリオも考えられる事を想定しておく必要がありそうです。
〈2022/01/14追記〉
※こちらの内容はあくまでも「最悪の事態を想定した場合」であって、必ずしもこのような状況になる、と言うつもりはありません。
また不安を煽るつもりもありません。
しかし、今現在日本で楽観視されている報道に付いての研究結果などは殆ど見つける事ができないのです。それどころか、世界のエビデンスを検索すると上記ような内容になってしまう、という事はしっかりと認識しておく必要はあろうかと思います。
必ず最悪な状況になる、という訳ではありませんが、少なくとも「世界の研究結果を見る限りこのような状況になる可能性がある」ので、色々な対策を考えておく事は必要かと思っています。
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