共産主義の謀略！

資本主義国家の日本に住む我々、日本人が共産主義を感じる事は、ニュースで他人事のように、対岸の火事のように感じることが多いが、実際その共産主義とは何なのか？我々にとってどのような関係があるのか？

近年の分かってきた事実を踏まえて伝えていきたいと思う。

第二次世界大戦で、日本がアメリカと戦う事になった理由について、近年明らかになってきたのは、当時のアメリカ大統領であるルーズベルト大統領が、日本に真珠湾攻撃を仕向けたというもの。

実は、裏でもっと大きなシナリオを描き、日本とアメリカを戦争へ引き摺り込んだ黒幕がいた。

その彼らが、日米両国へ仕掛けた、学校、教育やメディアがけして伝えない、謀略の実態などの歴史の教訓を伝えていく。

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①世界共産化

「全世界の資本主義国家すべてを転覆、崩壊させ、共産党一党独裁政権を作る。」

そんな思想を、ロシア革命後の混乱を利用し、世界初の社会主義国家を作り上げたレーニンは、さらに壮大な野望を掲げ、共産主義の思想・組織を全世界へ広げる戦略を練っていた。

ソビエト連邦初代最高指導者：ウラジーミル・イリイチ・レーニン

（1870年4月22日 – 1924年1月21日）

ロシア社会民主労働党ボリシェヴィキ派の指導者として活動。１９１７年に十月革命を成功させ、史上初の社会主義国家であるロシア・ソビエト共和国を樹立。人民委員会議長として同国の初代指導者に就任。翌１９１８年にはボリシェヴィキによる一党独裁体制を確立させ、党名を共産党と改めた。１９１９年には第二インターナショナルに代わる共産主義政党の国際組織としてコミンテルンの創設を主導。１９２２年、ソビエト連邦の成立に深く関与し、同連邦の初代最高指導者を１９２４年に死去するまで務めた。マルクス主義者として政治、経済の分析から哲学に至るまで、さまざまな著作を残し、その思想はレーニン主義として継承された。

レーニンとロシア革命

ロシア革命：１９１７年ロシア帝国で起きた２度の革命を指す名称。史上初の社会主義国家樹立につながったことに重点を置く場合、十月革命のことを意味している。広義には１９０５年のロシア第一革命も含めた長期の諸革命運動を意味する。

「二月革命」、「十月革命」は、当時ロシアで用いられていたユリウス暦における革命勃発日を基にしており、現在一般的に用いられるグレゴリオ暦ではそれぞれ「三月革命」、「十一月革命」となる。

１９１９年・３月、思想・組織を世界へ広げる足掛かりとして、共産主義インターナショナル（コミンテルン）を創設。

「コミンテルン」とは正式名称の「共産主義インターナショナル」の略称。

１９１９年３月に結成。１９３５年までに７回の大会を開催し、第７回大会には６５カ国の党と国際組織の代表が出席した。前身の組織として第一インターナショナル、第二インターナショナルが存在。

第二インターナショナル：第一次世界大戦の際、加盟する社会民主主義政党が「城内平和」を掲げ、それぞれ自国の戦争を支持したために瓦解。これに反対する諸派が、スイスで開いたツィンメルヴァルトで開いた国際会議がコミンテルンの源流である。

十月革命後の１９１９年３月：ロシア共産党の呼びかけに応じ、モスクワに１９の組織またはグループの代表が集まり、創立を決めた。

当初、世界革命の実現を目指す組織とされ、ソ連政府は資本主義諸国の政府と外交関係を結ぶが、コミンテルンは各国の革命運動を支援するという使い分けがなされた。

しかし、レーニンの死後、スターリンが一国社会主義論を打ち出し、役割が変わり、各国の共産党がソ連の外交政策を擁護するのが中心になっていった。

一方、同じ第二インターナショナルの系譜に属する社会民主主義政党には厳しい姿勢をとりつづけ、１９２８年、夏のコミンテルン第６回大会ではファシズムと社会民主主義のつながりを強調する「社会ファシズム論」が登場。

１９３０年代前半よりドイツで台頭する国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）に対し、ドイツ共産党が社会ファシズム論に基づき、ドイツ社会民主党との対立にあけくれたことは、ナチ党の権力掌握を許す一因となった。

１９３５年のコミンテルン第7回大会では反ファシズムを最優先課題として、多様な勢力と協調しようとする人民戦線戦術を採択。

スペインやフランスで人民戦線政府が誕生したが、スペインではフランコによる反乱からの内戦で壊滅。独ソ不可侵条約の成立と第二次世界大戦初期のポーランド分割の結果、人民戦線戦術は放棄された。

独ソ戦の勃発に伴い、ソ連がイギリスやフランス、さらにアメリカ合衆国などとともに連合国を形成したことによって名実ともに存在意義を失い、１９４３年５月に解散。

コミンテルン：社会主義インターナショナル

レーニンが掲げる、共産主義の大戦略は、敗戦革命。

資本主義の国家同士を煽り、戦争を仕向け、自国を敗戦へ追い込み、その混乱を利用して、共産党が一気に革命を行うという狙いがある。

実際、第一次世界大戦後のドイツの例のように、敗戦後は革命が起きやすい。

我々日本にとって、不幸だったことは、共産主義インターナショナル（コミンテルン）の謀略の「重点対象国」は、日露戦争で、ロシアを倒した日本と、世界最大の資本主義国家のアメリカだった事だ。

１９２０年１２月６日、レーニンはロシア共産党　モスクワ組織の活動分子の会合での演説で、「２つの資本主義国家の対立と矛盾を利用して、彼らを互いにけしかけるべきだ」と力説した。

その当時のソ連に最も近い対立が、日本とアメリカであり、その２カ国に対してレーニンは、「両国の間には戦争が準備されている」と話した。

さらにレーニンは、「共産主義者として、国家内部だけの宣伝で済まされる事ではなく、重要なのは、両国の敵意を利用して、互いに、いがみ合わせる事」と言った。

「その中で、新たな情勢が生まれる。」

「両国は世界制覇を目指しており、略奪する権利を目指して戦う。我々、共産主義者は他方の国に対抗して、一方の国を利用する」と述べている。

その演説から４年後、レーニンはこの世を去ったが、その恐ろしい独裁者が、党内で最も冷酷で非常な人物と評価していた男。

スターリン！

そのスターリンがレーニンの意思を継ぎ、計画を実行していく。

ソビエト連邦第２代最高指導者：ヨシフ・ヴィッサリオノヴィチ・スターリン

（1878年12月18日–1953年3月5日）

レーニンの死後、２９年間に渡り同国の最高指導者の地位にあった。「スターリン」という姓は「鋼鉄の（人）」を意味する。

そんな折、共産主義者に世界の流れが傾いていった。

アメリカ発の不況がきっかけで、「世界恐慌」が起きる。

その時の状況は、世界各国、街のいたるところで、飢餓・貧富の差に苦しむ人々が溢れていた。

資本主義制度に不満を持つ人が増える一方で、ソ連は労働者天国で、そこの国民は、食べ物に困らず、格差もなく、平等に扱われているという、プロパガンダが大々的に出されており、共産主義に対し、人々は憧れにも似た気持ちを抱いていた。

日本も例外ではなく、軍部のエリートを始め、右翼、左翼関係なく、共産主義へ憧れを持つものが増加していった。

世界恐慌、大恐慌：１９３０年代にアメリカを皮切りに世界的に起こった深刻な経済恐慌のこと。大恐慌の時期は国によって異なり、ほとんどの国では１９２９年に始まり、１９３０年代後半まで続いた。それは２０世紀の中で最も長く、最も深く、最も広範な不況であった。世界恐慌は、世界経済がいかに激しく衰退するかの例として一般的に使われている。

世界大恐慌は、１９２９年９月４日頃から始まり、アメリカの株価の大暴落に端を発し、１９２９年１０月２４日の株式市場の暴落（通称ブラックチューズデー）で世界的にニュースになった。

１９２９年から１９３２年の間に、世界の国内総生産（GDP）は推定１５%減少。それに比べて、２００８年から２００９年にかけての大不況期では世界のGDP減少は1%未満であった。一部の経済は１９３０年代半ばまでに回復し始めたが、多くの国では、世界恐慌の悪影響は第二次世界大戦が終結するまで続いた。

世界恐慌は、豊かな国と貧しい国の両方に壊滅的な影響を与えた。個人所得、税収、利益、物価は下落し、国際貿易は５０%以上減少。アメリカの失業率は２３%に上昇し、一部の国では３３%にまで上昇した。

世界中の都市、特に重工業に依存している都市は大きな打撃を受け、多くの国で建設が事実上停止。農村地域は、農作物の価格が約６５%下落。鉱業や伐採などの第一次産業に依存している地域が最も被害を受けた。

世界恐慌

プロパガンダ：特定の思想・世論・意識・行動へ誘導する意図を持った行為の事である。

通常情報戦、心理戦もしくは宣伝戦、世論戦と和訳され、大きな政治的意味を持つ。最初にプロパガンダと言う言葉を用いたのは、１６２２年に設置されたカトリック教会の布教聖省の名称である。ラテン語の propagare（繁殖させる、種をまく）に由来する。

戦時中のプロパガンダポスター

②日本の運命を狂わせた大事件：背後で暗躍していた工作員

戦前、日本の運命を大きく狂わせた大事件が起きた。

（昭和１１年）１９３６年２月２６日の通称「二・二六事件」だ。

二・二六事件：１９３６年（昭和１１年）２月２６日ー２月２９日にかけ、皇道派の影響を受けた陸軍青年将校ら１，４８３名の下士官･兵を率いて起こした日本のクーデター未遂事件。 この事件の結果、岡田内閣が総辞職し、後継の廣田内閣が思想犯保護観察法を成立させた。

陸軍内の派閥の一つである皇道派の影響を受けた一部青年将校らは、かねてから「昭和維新、尊皇斬奸」をスローガンに、武力を以て元老重臣を殺害すれば、天皇親政が実現し、彼らが政治腐敗と考える政財界の様々な現象や、農村の困窮が終息すると考えていた。彼らはこの考えのもと、１９３６年（昭和１１年）２月２６日未明に決起する。

決起将校らは４部隊の一部を指揮し、岡田啓介 内閣総理大臣、鈴木貫太郎 侍従長、斎藤實 内大臣、高橋是清 大蔵大臣、渡辺錠太郎 教育総監、牧野伸顕 前・内大臣を襲撃、首相官邸、警視庁、内務大臣官邸、陸軍省、参謀本部、陸軍大臣官邸、東京朝日新聞を占拠した。

彼らは陸軍首脳部を経由し昭和天皇に昭和維新を訴えたが、天皇はこれを拒否。天皇の意を汲んだ陸軍と政府は彼らを「叛乱軍」として武力鎮圧を決意し、包囲して投降を呼びかけた。叛乱将校たちは下士官兵を原隊に復帰させ、一部は自決し、大半の将校は投降して法廷闘争を図った。しかし、事件の首謀者達は銃殺刑に処された。

二・二六事件

日本国内だけで見ると、若手将校が起こしたクーデター事件に過ぎないが、この事件の本当の狙いは、、、

日本を勝ち目のない、アメリカとの戦争へ引き摺り込む事。

共産主義者により仕組まれた謀略であり、レーニンが１０年以上前に描いたシナリオ通りとなった。

この事件を期に、真の愛国者が軍部から一掃され、理性的歯止めが効かなくなり、軍部が政治を牛耳り始める。

結果、アメリカとの対戦へ突き進む体制が出来てしまう。

その、軍人らは、ソ連の共産主義に親近感を抱く者たちであった。

さらに、共産主義者の手先として、日本が決してソ連に刃の矛先を向けないように、アメリカに闘いを仕掛け、惨敗するように、日本の機密情報を徹底的に盗み、謀略を仕掛けていたのが、工作員である「尾崎秀美（おざき ほつみ）」である。

尾崎 秀実（おざき ほつみ）

（1901年（明治34年）4月29日 - 1944年（昭和19年）11月7日）

尾崎 秀実：日本の評論家・ジャーナリスト・共産主義者、ソビエト連邦のスパイ。共産主義者であり、革命家としてリヒャルト・ゾルゲが主導するソビエト連邦の諜報組織「ゾルゲ諜報団」に参加し、スパイとして活動。最終的にゾルゲ事件として１９４１年（昭和１６年）発覚し、首謀者の１人として裁判を経て死刑に処された。共産主義者としての活動は同僚はもちろん妻にさえ隠し、自称「もっとも忠実にして実践的な共産主義者」として、逮捕されるまで正体が知られることはなかった。

尾崎は、朝日新聞でスター記者の地位を確立し、当時の内閣総理大臣である近衛首相に気に入れられ、内閣の嘱託として首相官邸に部屋を持つまでになった。

尾崎の評価は、①進歩的愛国者、②優れた政治評論家、③志那（中国）問題の権威者と高い評価を得ていた。

そのため、首相秘書官らと議論を行う、朝飯会の主要メンバーであり、日本の政策決定に強い発言力があった。

第３４・３８・３９第内閣総理大臣：近衞 文麿（このえ ふみまろ）

（1891年〈明治24年〉10月12日 - 1945年〈昭和20年〉12月16日）

近衛が、京都大卒業の翌年、２７歳の時執筆した論文「英米本位の平和主義を排す」では、近衛の主張も、論理も、マルクス・レーニン主義の教科書、レーニン「帝国主義」のとおりに述べている。
近衛は、東京帝大を中退し、京都帝大へ入りなおし、共産主義者の河上肇（京都大助教授、共産党員、懲役5年の実刑）のもとで学び、共産主義へ傾倒していた。

朝日新聞を始め、権威ある中央公論、改造などの誌に、毎月１本記事を執筆し「鬼畜米英」という有名なフレーズを生み出し、「日本は、英米と徹底抗戦するべきだ」、「４０年戦争論」を唱えるなど、日本が泥沼の戦争へはまり込むよう世論操作を行った。

また、尾崎は、軍部にも強いコネを構築しており、親ソ連派の中心人物である、武藤章（むとうあきら）軍務局長と親しくなり、軍の戦略判断にも大きな影響を与えていた。

武藤 章（むとう あきら）

1892年（明治25年）12月15日 - 1948年（昭和23年）12月23日）

日中戦争、対米交渉、フィリピン戦などに従事。一夕会メンバー。統制派だったが後に東條英機との対立で逆に皇道派の山下奉文の部下に転じた。第二次世界大戦後の極東国際軍事裁判（東京裁判）でA級戦犯となり処刑。

さらに、ソ連のスター工作員であった、ゾルゲを武藤に紹介。

武藤軍務局長自身が、共産主義にどの程度傾倒していたかは不明だが、実際、軍の幹部に対して、「ゾルゲは信用できるため、ゾルゲが要求する情報は全て提供するように」と伝えていた。

そのため、陸軍中枢の情報は、全てゾルゲに筒抜けの状態であった。

尾崎は、内閣、メディア、軍部中枢へ巧みに入り込み、情報工作と謀略戦を展開していった。

共産主義の敗戦革命に向けて着々と任務を遂行していった。

リヒャルト・ゾルゲ

（1895年10月4日 - 1944年11月7日）

ソビエト連邦のスパイ。１９３３年（昭和８年）ー１９４１年（昭和１６年）にかけてゾルゲ諜報団を組織し、日本でナチス党員・大使館嘱託で新聞記者という身分を偽り諜報活動を行い、ドイツと日本の対ソ参戦の可能性などの調査に従事し、ゾルゲ事件の首謀者として日本を震撼させた。

③米国中枢にいた３００人以上の工作員：不可避であった日米対戦

レーニンの描いたシナリオ通り、アメリカの中枢にも多数の工作員を送り込み、日米戦争を煽った。

第二次世界大戦中、アメリカ国内でソ連のためにスパイ活動を行った工作員は、３００人以上いたとされる。

工作員が潜入していた場所は、ホワイトハウス、陸軍省、国務省、ＣＩＡ（中央情報局）の前身組織であるＯＳＳ（戦略事務局）など、ソ連の諜報活動が浸透しなかった政府機関は無かった。

その中には、特に日本に関わり合いの多かった人物が多く、

対日戦の最後通告となった、「ハルノート」の原案作成に関与し、日本を戦争に追い込んだ男、

在米日本資産を凍結し、日本を実質的に追い込み破産に追い込んだ男、

真珠湾攻撃より４か月前の１９４１年７月２３日に日本本土を約５００基の爆撃機で空爆する計画の立案に動いた男、

フランクリン・ルーズベルト大統領は、この計画に承認のサインをしていた。

彼らは、全てソ連が送り込んだ工作員であり、日米の開戦が避けられないよう、裏で無数の謀略を仕掛けていた。

ハル・ノート：ハルノートとは、１９４１年１１月に日米交渉の最終段階で、アメリカ国務長官のコーデル・ハルが日本側に提案した外交文書。内容は、①中国とフランス領インドシナからの撤退、②アメリカが支援している蒋介石率いる国民政府への支持、③中国における治外法権と租界の放棄、④日独伊三国軍事同盟の実質的な破棄などを日本に迫るものだった。

この要求は当時の日本にとって認めがたいものだった。日本側はこれをアメリカの最後通牒とみなし、１２月１日に日米開戦を決定した。

アメリカ合衆国国務長官：コーデル・ハル

（1871年10月2日[1] - 1955年7月23日）

アメリカ合衆国の政治家。フランクリン・ルーズベルト大統領の下で１９３３年ー１９４４年までアメリカ合衆国国務長官を務めた。国際連合の創設に尽力し、１９４５年のノーベル平和賞を受賞し、「国連の父」と称される。

ヤルタ会談（ヤルタ秘密協定、クリミア会議）

ヤルタ会談（ヤルタ秘密協定、クリミア会議）：１９４５年２月４日から11日にかけて、当時のソ連クリミア自治ソビエト社会主義共和国のヤルタ近郊のリヴァディア宮殿で行われた、アメリカ合衆国・イギリス・ソビエト連邦による連合国首脳会談である。

第二次世界大戦が終盤に入る中、ソ連対日参戦、国際連合の設立について協議されたほか、ドイツおよび中部・東部ヨーロッパにおける米ソの利害を調整することで、世界大戦後の「ヤルタ体制」と呼ばれる国際レジームを規定。超大国主導の勢力圏確定の発想が色濃く、東西冷戦の端緒となった。

終戦を２年後に控えた１９４３年４月某日、近衛首相は「何もかも自分が考えていた事と、逆になった」「今ここに至って静かに考えてみると、何者かの眼に見えない力に操られていたようだ」と語っているように、数々の目に見えない謀略に日米両国は乗せられ続けた結果、引き返せないところまで事態は悪化していた。

連日の激しい本土空襲、２発の広島と長崎への原爆投下で日本は、焼け野原になった。

全てレーニンの描いたシナリオ通りに事は進み、日本は戦争に敗れていった。

④実は終わっていないレーニンの野望：謀略戦で再び追い込まれる無知な日本

第二次世界大戦前まで、ソ連とモンゴルのみであった共産主義国家。

世界大戦後は、ヨーロッパの東半分を共産主義が席巻、アジアでも共産主義の嵐が吹き荒れ、ソ連は世界の覇権を争う国家へと成り上がった。

結果的に、世界大戦で一番の勝者はソ連だったといわれる所以である。

それを可能にしたのは、軍事力や経済力ではなく、謀略の力であった。

その後、アメリカとソ連の東西冷戦を経て、ソ連は崩壊したが、世界共産化を夢見たレーニンの野望は終わっていない。

その恐るべきシナリオは、新たな独裁者に受け継がれ、現在も世界に脅威を与えているからだ。

その独裁者とは、、、中国共産党の国家主席である習近平氏である。

中華人民共和国第５代最高指導者：習 近平（しゅう きんぺい）

２０１８年全人代にて、任期は無制限となった習国家主席と王国家副主席による「習近平核心体制（中国語版）」（習・王終身体制）が事実上確立したとする見方もある。

戦後日本が深刻な平和ボケに陥っている今、第二次世界大戦前から、ソ連が仕掛けた事と同じような謀略戦を、現在進行形で、中国共産党は日本に仕掛けている。

彼らの謀略は、何年、時には何十年も掛けてゆっくりと日本を侵食し、官僚、政治家、言論界など、あらゆるところに親中派の工作員が潜み、明らかに日本を貶める不穏な動きをしている。

これは、日本だけでなく、アメリカの中枢にも工作員を送り込み、多額の資金をロビー活動や、反日プロパガンダに使うなど、日本が不利になるよう水面下であらゆる謀略を行っている。

第二次世界大戦で、日本がソ連にやられた謀略と酷似している。

ロビー活動（ロビイング、ロビーイング）：特定の主張を有する個人または団体が政府の政策に影響を及ぼすことを目的として行う私的な政治活動。議会の議員、政府の構成員、公務員などが対象。ロビー活動を行う私的人物・集団はロビイストと称される。

戦後、ＧＨＱによる占領により、歴史の教訓を正しく学んでいない日本人は、現在もほとんど気づいていない。

むしろ、中国からの留学生を国費で歓迎したり、移民の受け入れを歓迎する政策をとるなど、自ら、火の中に飛び込むような事をし続けている。

当然、日本のメディアは、謀略の実態や、中国の脅威をほとんど伝えていない。

それは、彼らメディアが、日本だけが悪かったという自虐史観の上に成り立っているため、それに反するような情報は、けして事実でも一切伝えない。

自虐史観（じぎゃくしかん）：太平洋戦争（大東亜戦争）後の日本の社会や歴史学界、教育界における特定の歴史観を批判・否定的に評価する言葉。この言葉を使用する論者が何らかの歴史に関する記述が日本の歴史の負の部分を強調し日本を貶めていると批判する際に用いられる。ほぼ同種の造語として、日本悪玉史観、東京裁判史観がある。また、「自虐史観の病理」の著者である藤岡信勝は自虐史観の対義語として「自由主義史観」を提唱した。

また、日本の地上波テレビすべての局に、中国共産党の工作員が入り込み、彼らの都合のいいように、大手メディアの情報は、コントロールされていると見ている世界政治評論家もいる。

このままでは、過去の戦争と同じような過ちを繰り返す事になってしまうかもしれない。

日本は本来、世界最古の文明・歴史を持つ国であり、近現代の史実を見れば、幕末の人口は既に、３０００万人強。

工業・農業のレベルは、ヨーロッパのどの国よりも高く、常に時代の先端にいると思われがちな、欧米諸国と肩を並べるほど、高い水準で近代化してきた唯一の文明を誇ってきた。

我々日本人は、元々、民度が高く、世界的にも優秀な民族である。

そのため、我々は、良い事も、悪い事も含めて、正しい歴史の教訓を知ることで、同じような過ちを繰り返すことなく、新たな未来を切り開いていくことが出来る。

先人たちの教訓によって、今現在、日本にとって、最大の脅威になっている、中国共産党を含む共産主義国家に対抗し、豊かな日本を守っていけるのではないだろうか。