給料が倍になるからといって、退職率が半分になるわけではない。
教員不足の解消のために、処遇の見直しが検討されているらしい。
ハッキリと名言する。
給与というのは衛生要因であって、動機付け要因ではない。
衛生要因というのは、満たされていたからといって、マイナスがゼロになるという程度のもので、モチベーションをプラスに働かせる要素ではない。
従って、給与が不足しているとモチベーションは下がり、意識は退職に向かう。かといって、増やしたからといってモチベーションが大きく上がることはない。他にネガティブな要素があれば、結局退職の歯止めにはならない。
一方、動機付け要因というのはゼロをプラスにする効果がある。働き続ける意味、モチベーションを高める効果が期待できる。例えば仕事のやりがいなどがこれに当たる。一定の処遇が確保されている時に、退職率を低減し、定着率を高めるためには、この動機付け要因を増やしていく必要があるという事である。逆を返せば、この動機付け要因が満たされない仕事は、遅かれ早かれ、働き続ける意味が見出せなくなって意識は退職に向かう。
給与や処遇の改善によって、一時的に教職を希望する人が増えるかもしれないが、その水準が”当たり前”のものとなった後、再び現在と同じ状況となるか、或いは状況がさらに悪化することが予想される。
教員不足の改善のためにどのような打ち手を行うのか。
処遇改善に続く次なる打ち手に注目したい。
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